効率化施策・コスト削減による収益性向上
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ＤＸ事業をはじめとする案件獲得や、引き続き効率化施策の推進によるコスト削減を実施したこと等により、前期比増収増益となり、営業利益率は14.5％（同2.0ポイント増）となりました。」
BPMにおいて効率化施策とコスト削減を継続し、DX事業等の案件獲得も加わって営業利益率14.5％、前期比2.0ポイント増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高については、顧客のデジタル変革をはじめとするＩＴ投資需要への的確な対応やサービス提供の推進による事業拡大等が貢献し、前期を上回りました。営業利益については、増収に伴う増益分に加え、最重要の経営資本である人材への投資をはじめとする成長投資を積極的に実行する一方で、高付加価値ビジネスの提供や生産性向上施策の推進、不採算案件の抑制等が牽引し、前年同期比で増益となりました。収益性については、売上総利益率は28.0％（前年同期比0.5ポイント増）、営業利益率は12.3％（同1.2ポイント増）となりました。」
人材を含む成長投資を行う中、高付加価値化、生産性向上、不採算案件抑制の効果により、売上総利益率と営業利益率が前年同期から改善した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一部の既存ＢＰＯ業務の苦戦が継続する中、引き続き効率化施策の推進によるコスト削減を実施したこと等により前年同期比減収増益となり、営業利益率は11.1％（同1.1ポイント増）となりました。」
BPMで効率化施策とコスト削減を継続した結果、減収下でも営業利益率が前年同期比1.1ポイント改善した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益については、人材投資をはじめとする将来成長に資する投資を積極的に実行しながらも、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により前年同期比増益となりました。」
高付加価値ビジネスの提供や生産性向上施策により、将来成長投資を実行しながら営業利益を前年同期比で増加させた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益については、人材投資をはじめとする将来成長に資する投資を積極的に実行しながらも、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により前年同期比増益となり、営業利益率は11.4％（前年同期比0.1ポイント増）となりました。なお、売上総利益率は27.4％（同0.1ポイント増）に向上しました。」
生産性向上施策等により売上総利益率27.4％、営業利益率11.4％となり、将来成長投資による費用増を吸収して増益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益については、人材投資をはじめとする将来成長に資する投資を積極的に実行しながらも、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性・品質向上施策の推進等により前年同期比増益となり、営業利益率は11.1％（前年同期比0.5ポイント増）となりました。なお、売上総利益率は27.0％（同0.5ポイント増）に向上しました。」
高付加価値ビジネスの提供、生産性・品質向上施策等により、売上総利益率27.0％、営業利益率11.1％となり、将来成長投資による費用増を吸収して増益となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益については、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性・品質向上施策の推進等により売上総利益率が27.5％（前年同期比1.5ポイント増）に向上したことが、構造転換推進のための先行投資コストや処遇改善をはじめとする将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同期比増益となり、営業利益率は12.0％（同1.2ポイント増）となりました。」
生産性・品質向上施策等により売上総利益率が27.5％へ改善し、先行投資や処遇改善による販管費の増加を吸収して営業利益率12.0％となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高については、顧客のデジタル変革需要をはじめとするＩＴ投資ニーズへの的確な対応による事業拡大により、前年同期を上回りました。営業利益については、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性・品質向上施策の推進等により売上総利益率が27.3％（前年同期比1.6ポイント増）に向上したことが、構造転換推進のための先行投資コストや処遇改善をはじめとする将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同期比増益となり、営業利益率は11.3％（同1.1ポイント増）となりました。」
生産性・品質向上施策等により売上総利益率が27.3％へ上昇し、先行投資や処遇改善による販管費増加を吸収して営業利益率11.3％となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により売上総利益率が26.5％（前年同期比2.1ポイント増）に向上したことが、構造転換推進のための先行投資コストや処遇改善をはじめとする将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収しました。」
生産性向上施策等により売上総利益率が前年同期比2.1ポイント増の26.5％へ改善し、先行投資や処遇改善による費用増を吸収したと説明している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益については、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により売上総利益率が26.0％（前年同期比1.2ポイント増）に向上したことが、オフィス改革コスト等の将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同期比増益となり、営業利益率は10.8％（同1.3ポイント増）となりました。」
高付加価値ビジネスの提供と生産性向上施策により、売上総利益率26.0％、営業利益率10.8％となり、費用増を吸収して増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益については、増収に伴う増益分に加え、高付加価値ビジネスの提供、生産性向上施策の推進等により売上総利益率が24.4％（前年同期比1.3ポイント増）に向上したことが、オフィス改革コスト等の将来成長に資する投資を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収し、前年同期比増益となり、営業利益率は9.0％（同1.4ポイント増）となりました。」
生産性向上施策等により売上総利益率が前年同期比1.3ポイント増の24.4％へ改善し、費用増を吸収して営業利益率9.0％となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は前年同期比1.4ポイント増の24.8％に向上したものの、」
収益性改善の取組みにより、当第3四半期連結累計期間の売上総利益率が24.8％、前年同期比1.4ポイント増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「収益性改善の取組み等による効果によって売上総利益率は前年同期比1.4ポイント増の23.8％に向上したものの、」
収益性改善の取組みの成果として、当第2四半期連結累計期間の売上総利益率が23.8％、前年同期比1.4ポイント増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益については、収益性改善の取組みによる効果はあったものの（売上総利益率は前年同期比0.9ポイント増の23.1％に向上）」
収益性改善の取組みの成果として、売上総利益率が前年同期比0.9ポイント増の23.1％へ向上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益については、増収効果や収益性向上（売上総利益率は前期比1.4ポイント増の23.9％に向上）による売上総利益の増加が構造転換に向けた対応強化およびブランド強化に向けた施策展開による費用を中心とした販売費及び一般管理費の増加を吸収したことから前期比増益となり、営業利益率は10.1％（前期比1.1ポイント増）となりました。」
収益性向上の取組みにより売上総利益率23.9％、営業利益率10.1％となり、費用増を吸収して通期増益となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第３四半期連結累計期間の売上総利益率はプラットフォーム事業の更なる事業強化に向けた戦略見直しに伴う損失計上等の影響がありながらも、23.4％（前年同期比1.5ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅や収益性向上の革新活動の成果として、売上総利益率23.4％、前年同期比1.5ポイント増を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第２四半期連結累計期間の売上総利益率はプラットフォーム事業の更なる事業強化に向けた戦略見直しに伴う損失計上等の影響がありながらも、22.4％（前年同期比1.1ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅や収益性向上の革新活動の成果として、売上総利益率22.4％、前年同期比1.1ポイント増を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その成果は着実に売上総利益率の向上として表れており、当第１四半期連結累計期間の売上総利益率は22.2％（前年同期比2.2ポイント増）となりました。」
不採算案件の撲滅やエンハンスメント領域の革新活動の成果として、売上総利益率22.2％、前年同期比2.2ポイント増を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は前年同期並みと安定的に推移する中、営業利益は取引採算性の見直し等の取組みを強化したことから、前年同期比増益となり、営業利益率は4.9％（前年同期比1.0ポイント増）となりました。」
BPO事業において、取引採算性の見直しを強化した結果として営業利益率4.9％、前年同期比1.0ポイント増という測定可能な改善を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は堅調な事業環境を受けて安定的に推移し、前年同期並みとなる中、営業利益は取引採算性の見直し等の取組みを強化したことから、前年同期比増益となりました。」
BPO事業における取引採算性の見直しを通じた収益性向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「事業環境が堅調に推移する中、取引採算性の見直し等の取組みを強化したことから、前年同期比増収増益となりました。」
BPO事業における取引採算性の見直しなど、収益性向上に向けた施策を引き続き実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上高については、ＩＴ投資動向が強まりを見せる分野において顧客ニーズを的確に捉えたこと等が牽引し、前期を上回りました。利益面については、増収効果、不採算案件抑制を含む収益性向上に向けた取組みが、従業員の処遇改善のほか、ＡＩ等の新規事業拡大に向けた専任組織の設置や体制強化等、競争力強化に向けた販管費の増加を吸収したことにより、前期比増益となりました。」
不採算案件抑制などの収益性向上施策が、処遇改善や新規事業・体制強化に伴う費用増を吸収したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、増収効果、不採算案件抑制を含む収益性向上に向けた取組みが、従業員の処遇改善のほか、専任組織の設置や体制強化等の競争力強化に向けた販管費の増加を吸収したことにより、前年同期比増益となりました。」
不採算案件抑制などの収益性向上施策が、処遇改善や専任組織・体制強化に伴う費用増を吸収したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面については、増収効果、不採算案件抑制を含む収益性向上に向けた取組みが、従業員の処遇改善のほか、専任組織の設置や体制強化等の競争力強化に向けた販管費の増加を吸収したことにより、前年同期比増益となりました。」
不採算案件抑制などの収益性向上施策が、処遇改善や専任組織・体制強化に伴う費用増を吸収したと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面については、増収効果、不採算案件抑制を含む収益性向上に向けた取組みが、専任組織の設置や体制強化等の競争力強化に向けた販管費の増加を吸収したことにより、前年同期比増益となりました。」
不採算案件の抑制を含む収益性向上の取組みを、費用増を吸収した要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「公共系大型案件の寄与等によるデータセンター事業の堅調な推移、ＢＰＯ事業の拡大に加え、効率化施策の推進によるコスト削減等により、前年同期比増収増益となりました。」
データセンター事業、BPO事業、効率化・コスト削減を収益性向上の要因として継続記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「データセンター事業の安定的な推移、Ｍ＆Ａ効果を含むＢＰＯ事業の拡大に加え、効率化施策の推進によるコスト削減等により、前年同期比増収増益となりました。」
データセンターの安定運営、BPO拡大、効率化・コスト削減を収益性向上の施策として継続記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「データセンター事業の安定的な推移、Ｍ＆Ａ効果を含むＢＰＯ事業の拡大に加え、効率化施策の推進によるコスト削減等により、前年同期比増収増益となりました。」
データセンターの安定運営、BPO拡大、効率化・コスト削減を業績改善の要因として記載している。