次代を担う新たなコアサービスの創出
FY2016-Q3に初出。30回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-17。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、成長が期待できるトレカ事業及びヘルスケア分野を基盤としたビューティー＆ウェルネス事業を新たな事業の柱として育成し、事業全体を高利益率の事業構造へ転換していくことを成長戦略としております。今後、より高い成長性の実現と企業価値の向上を目的として、暗号資産を活用した財務戦略を推進してまいります。」
成長戦略の軸を、トレカ事業・ヘルスケア事業から、ヘルスケアを基盤とするビューティー＆ウェルネス事業を含む構成へ再整理し、暗号資産を活用した財務戦略も加えている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、「トレカ事業の拡大」及び「ヘルスケア事業の拡大」を成長戦略として掲げ、事業全体を早期に高利益率の事業構造に転換することを加速させるため、2024年11月11日付で第三者割当による新株予約権の発行を通じて資金調達を実施いたしました。現在、調達資金を活用した積極的なM＆A及び抜本的な既存リソースの再配分を実施するなど早急に事業構造の転換を進めております。」
トレカ事業・ヘルスケア事業を新たな成長軸とし、高利益率構造への転換を進める方針を再確認した。新株予約権による資金調達に加え、crafty社およびスパイラルセンス社の買収を実施し、M&Aと既存リソース再配分を具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、広告事業において収益基盤としての立て直しを図りつつ、成長が期待できるトレカ事業及び利益率の高いヘルスケア事業を新たな事業の柱へと育て、事業全体を高利益率の事業構造に転換していくことを成長戦略としております。」
従来の広告事業、IoT・ブロックチェーン関連事業を中心とする事業構造転換から、広告事業を立て直しつつ、トレカ事業とヘルスケア事業を新たな事業の柱として高利益率構造へ転換する戦略に再整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、当事業年度において営業黒字転換を達成し、翌事業年度以降においても更なる成長をするために、主力事業である広告事業においては積極的な事業推進により事業拡大を図り、安定した収益基盤をつくることに努めてまいります。また、ブロックチェーンゲーム関連事業、IoTヘルスケア事業を成長事業とするべく事業基盤の構築に注力してまいります。」
広告事業を主力の収益基盤としつつ、ブロックチェーンゲーム関連事業とIoTヘルスケア事業を成長事業として位置づける構成へ、事業戦略を再整理している。営業黒字転換の達成も明記している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は通期営業黒字化を目指し、前事業年度より進めてまいりました広告事業を軸とした事業構造の転換やコスト抑制施策を当第１四半期累計期間において完了しております。」
広告事業を軸とした事業構造の転換とコスト抑制施策を当第1四半期累計期間に完了したと説明しており、通期営業黒字化に向けた具体的な段階進展を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは「基幹事業の入替による事業構造の転換」を事業方針に掲げ、不採算事業の整理を進めるとともに、2020年９月１日に株式会社オルトプラスへゲーム事業及びand Experience事業の一部サービスを譲渡いたしました。」
基幹事業の入替による事業構造転換について、不採算事業の整理とゲーム事業・and Experience事業の一部サービスの譲渡を2020年9月1日に実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは「基幹事業の入替による事業構造の転換」を事業方針に掲げ、不採算事業の整理を進めるとともに、2020年６月18日には株式会社オルトプラスへゲーム事業の譲渡およびブロックチェーンゲーム等の協業に関する基本合意書を締結いたしました。」
基幹事業の入替による事業構造転換について、不採算事業の整理に加え、オルトプラスとのゲーム事業譲渡・ブロックチェーンゲーム協業の基本合意という具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは「基幹事業の入替による事業構造の転換」を事業方針に掲げ、ブロックチェーンゲーム関連事業及びIoTへリソースを集中させております。」
前期に示した基幹事業の入替による事業構造転換の方針を再掲し、ブロックチェーンゲーム関連事業およびIoTへのリソース集中を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「基幹事業の入替えによる事業構造の転換を図ってまいります。国内におけるスマートフォンの端末市場は成熟期を迎えており、周辺市場の成長は鈍化傾向にある一方で、急成長をしているIoT市場および新技術であり黎明期にあるブロックチェーン市場を次の事業機会として捉え、当社のもつデータマネジメント力やブロックチェーン技術を活かし、IoT&ブロックチェーン関連事業に注力してまいります。」
従来のゲーム・広告・and Experienceを中心とした事業構造転換から、基幹事業の入替え、IoTおよびブロックチェーン関連事業への注力へと中長期戦略を明確化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは第２四半期連結会計期間から事業構造の転換に着手し、ゲーム事業においては既存タイトルにおける運営体制の見直しを行うとともに、カジュアルゲーム分野（パズルゲーム等）と、ブロックチェーンゲーム分野を中心に当社の経営資源を集中させることとしたほか、and Experience事業においても投資領域を絞り経営資源を集中させる運営体制の変更を進めてまいりました。」
第2四半期から着手した事業構造転換、ゲーム事業での既存タイトル運営体制の見直し、カジュアルゲーム・ブロックチェーンゲームへの集中、and Experience事業の投資領域絞り込みを継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「これまでの事業進捗等を踏まえ、ゲーム事業の事業構造の転換に着手するとともに、and Experience事業における投資領域を絞り経営資源を集中させる運営体制の変更を実施し、翌連結会計期間から収益とのバランスが取れた費用のコントロールができ収益成長が図れる体制の構築を進めてまいりました。」
従来の「結合によるビジネスの創出」から、ゲーム事業の構造転換とand Experience事業の投資領域の絞り込みによる費用・収益バランス重視へ、事業戦略の重点を変更している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「結合によるビジネスの創出」を当期の事業戦略に掲げ、モバイルコンテンツ市場の競争が激化していく中、当社グループの事業の柱となっているエンターテインメントとマーケティングのリソースを活用し、社内での事業間連携や、他社とのアライアンス、Ｍ＆Ａなどの、企業価値を高める結合により、独自性の高いビジネスの創出に向けて積極的な投資を行っております。」
「結合によるビジネスの創出」を当期の事業戦略として継続し、社内連携、他社アライアンス、M&Aを通じた独自性の高いビジネス創出と積極投資を具体的に記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「結合によるビジネスの創出」を事業戦略に掲げて取り組んでおります。」
事業戦略の表現を「持続的成長構造の構築」から「結合によるビジネスの創出」へ変更し、社内連携、他社アライアンス、M&Aによる独自性の高いビジネス創出を掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社グループは「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略に掲げ」
「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略として引き続き掲げている。具体的な取り組みは新規ゲーム開発、トレーディングデスク、and Experience事業、ブロックチェーン関連事業として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社は「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略に掲げて取り組んでまいりました。」
「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略として引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社は「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略に掲げて取り組んでまいりました。」
「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略として継続して掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「持続的成長構造の構築」を事業戦略に掲げて取り組んでおります。」
「持続的成長構造の構築」を当期の事業戦略として引き続き掲げ、周辺領域の新規事業を含む事業構造の構築に言及している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社は「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略に掲げて取り組んでまいりました。」
「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略として引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社は「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略に掲げて取り組んでまいりました。」
「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略として引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような市場環境の下、当社は「持続的成長構造の構築」を当連結会計年度の事業戦略に掲げて取り組んでまいりました。」
従来の「次代を担う新たなコアサービスの創出」から、当連結会計年度の事業戦略を「持続的成長構造の構築」と表現している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社は「次代を担う新たなコアサービスの創出」を当連結会計年度の事業戦略に掲げて取り組んでまいりました。」
当連結会計年度の事業戦略として、新たな中核サービスの創出を掲げている。