優秀な人材の確保・育成と流出
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ネットイヤーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。106社中25社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに109社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「一方、企業のDXに対する投資意欲の高まりに伴い、業界を問わないデジタル人材の獲得競争がますます激しくなっており、当社は人材の確保・育成を最重要課題と位置づけ、対応スピードを上げて取り組んでおりますが、人材採用につきましては計画通りに進捗しない状況が続くこととなりました。」
デジタル人材の獲得競争、人材採用の計画未達、人材の確保・育成が最重要課題であるとの認識を再確認した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一方、企業のDXに対する投資意欲の高まりに伴い、業界を問わないデジタル人材の獲得競争がますます激しくなっており、当社は人材の確保・育成を最重要課題と位置づけ、対応スピードを上げて取り組んでおりますが、人材採用につきましては計画通りに進捗しない状況が続くこととなりました。」
デジタル人材の採用が計画どおりに進捗しない状況が継続した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の業績に関しましては、既存取引先においてプロジェクトの終了や規模の縮小が重なり、また人材リソース（人材ケイパビリティ）の制約等から受注が計画通りに進捗せず、売上高は前年同期比で減少しております。」
人材リソースの制約が受注の計画未達につながり、売上高減少の要因として実際に記載された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の業績に関しましては、既存取引先においてプロジェクトの終了や規模の縮小が重なったことや、リソースの問題が受注の制約になったこと等から、売上高は前年同期比で減少しております。」
リソースの問題が実際に受注の制約となり、売上高減少の要因として記載された。人材確保・育成費用の増加や稼働率低下も記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におきましては、当方針に基づき、顧客企業に対して積極的な提案活動を行い、売上高は前年同期比で増加しておりますが、企業のDXに対する投資意欲の高まりに伴ってデジタル人材の採用競争はますます激しくなっていることから、リソース不足が受注に対する制約となりかねない課題があり、人材の確保と育成にスピードを上げて取り組んでまいります。」
デジタル人材の採用競争が一段と激しくなり、リソース不足が受注の制約となり得る課題として記載された。採用競争による成長制約リスクが従来より具体化しているが、当四半期に受注減少が実際に発生したとは記載されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方、デジタル業界は人材の流動性が高く、当社人材の流出リスクも高い上、DXに対する投資需要の高まりに伴って優秀な人材の獲得も益々困難になってきており、当社の今後の成長に向けて人材の確保・育成は急務の課題となっております。」
人材流動性、流出リスク、採用競争の激化を背景に、人材の確保・育成が急務であるとの認識を再確認した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）に対する投資意欲の高まりに伴い、業界を問わないデジタル人材の採用競争がますます激しくなっていることから、人材採用が計画通りに進まず、新規受注に対する制約になったこと等の課題も現れてきております。」
デジタル人材の採用競争激化により、採用未達が新規受注の制約となる事象が実際に生じた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「大口顧客の案件拡大等により売上は堅調に推移する一方、デジタル人材の採用競争激化により、新規人材採用が計画通りに進んでおらず、新規案件の受注活動への悪影響や既存人員の負担増などの課題も現れてきております。」
デジタル人材の採用競争激化により、採用未達、新規案件の受注活動への悪影響、既存人員の負担増が具体的な課題として現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「本リスクに対して、当社グループでは、ミドルマネジメントの育成プログラム、抜擢型人事、人材評価制度の拡充等の施策を行っております。」
人材確保・流出リスクへの対応として、育成プログラム、抜擢型人事、人材評価制度の拡充を再確認。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、ミドルマネジメントの育成プログラム、抜擢型人事、人材評価制度の拡充等の施策を行っております。」
優秀な人材の確保・流出リスクに対し、ミドルマネジメント育成、抜擢型人事、人材評価制度拡充を行う対応を記載。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、コンサルティング業界や広告業界、SI業界から、デジタルマーケティング業界へ進出する企業が増加し、業界競争環境は激化、サービスの差別化が徐々に困難になるとともに、業界を通じて人材不足が顕在化してきております。」
デジタルマーケティング業界全体で人材不足が顕在化している状況を再確認。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一方、インターネット業界は人材の流動性が高く、当社人材の社外流出リスクも高く、人材だけで中長期にわたる成長を維持することは困難になってきております。」
人材流動性と社外流出リスクの高さを明示し、人材だけで中長期成長を維持することの困難性を新たに記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、2018年４月１日より新組織への移行を行い、営業力の強化及び、前年度に引き続きプロジェクト管理体制の強化による収益性の改善、従業員教育の強化や従業員のワーク・ライフ・バランスの充実等による生産性向上等の施策を行ってまいりました。」
従業員教育やワーク・ライフ・バランスの充実による生産性向上を施策として継続していることを再確認。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、優秀な人材の確保が当社グループの計画通り進まなかった場合や、現在在籍する人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業拡大の制約要因になる可能性があり、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
優秀な人材の確保・育成および流出に関するリスクを再確認。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、旺盛な企業需要を背景に、業界全体として、デジタルマーケティングのコンサルティングや設計・実装を担う人材の不足が顕著になってきております。」
旺盛な需要を背景に、デジタルマーケティングのコンサルティング、設計・実装人材の不足が顕著である状況を再確認。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「当社が提供するデジタルマーケティングサービスに対する需要も拡大する一方、システム開発分野を中心に人材不足が深刻化しており、採用環境はますます厳しくなっております。」
人材不足が深刻化し、採用環境がさらに厳しくなったと明示。既存の人材確保・流出リスクを具体化。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当社が提供するデジタルマーケティングサービスに対する需要も増加する一方、特にシステム開発分野を中心として、人材不足に伴う人件費の上昇や採用難が見られるようになってまいりました。」
人材不足に伴う人件費上昇と採用難を事業環境として明示し、人材確保に関する既存リスクを具体化。 - FY2016初出有価証券報告書
「優秀な人材の確保が当社グループの計画通り進まなかった場合や、現在在籍する人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業拡大の制約要因になる可能性があります。」
人材施策と対応する主要リスク。