出店未達・ブランド閉鎖・不採算店舗整理
FY2017に初出。27回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
TSIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。30社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「アパレル関連事業においては、HUF Worldwide,LLCは収益計画の見直しにより米国会計基準に基づく減損テストの結果、そのほか、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗や譲渡の意思決定をした資産等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,878百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の1,363百万円から1,878百万円へ増加した。HUF Worldwideの収益計画見直しに伴うのれん・商標権等の減損1,083百万円も発生した。 - 2026-04-10悪化決算
「減損損失 1,363 1,878」
減損損失は前期の1,363百万円から1,878百万円へ増加し、不採算事業・店舗等に関する損失が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「アパレル関連事業において退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗や譲渡の意思決定をした資産等につき、また、その他の事業において営業損益が継続してマイナスである店舗等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,363百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
不採算店舗・ブランド閉鎖に加え、譲渡決定資産も対象となり、減損損失は1,363百万円となった。前年度の1,332百万円から増加している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 80 34」
当中間連結会計期間の減損損失は34百万円となり、前年同期の80百万円から減少した。不採算店舗等に関する減損影響は残るものの、前年同期比では低下した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当該減少額(1,332百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗等に関する減損損失は1,332百万円となり、前年度の1,753百万円から減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において352百万円であります。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗等に関する減損損失が352百万円となり、前年同期の266百万円から増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 20 25」
退店・継続赤字店舗等に関する減損損失が前年同期の20百万円から25百万円へ増加し、不採算店舗整理に伴う影響が継続した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当該減少額(1,753百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
退店決定店舗、継続赤字店舗、閉鎖決定ブランド等に関する減損損失は1,753百万円となり、前年度の4,225百万円から減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において266百万円であります。」
退店決定店舗、継続赤字店舗、閉鎖決定ブランドの店舗等に関する減損損失が266百万円となり、前年同期の223百万円を上回った。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において104百万円であります。」
退店・継続赤字・ブランド閉鎖に関する減損損失が当第2四半期累計で104百万円となった。前年同期の重要な減損損失該当なしや、当第1四半期の20百万円から増加している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 20」
当第1四半期に固定資産の減損損失20百万円を計上し、退店・閉鎖決定店舗等に関する減損が引き続き発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「この結果、アパレル関連事業において退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗及びのれん等につき、また、その他の事業において営業損益が継続してマイナスである店舗等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(4,225百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
退店・ブランド閉鎖・継続赤字店舗等に関する減損損失は4,225百万円となり、前年度の3,068百万円から増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において223百万円であります。」
退店決定店舗、継続赤字店舗、閉鎖決定ブランドの店舗等に関連する減損損失223百万円を計上し、不採算店舗整理の影響が実際に発生した。前年同期の1,822百万円からは減少している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において1,404百万円であります。」
前年同四半期には退店・継続赤字店舗等に伴う減損損失1,404百万円を計上した一方、当第2四半期連結累計期間の固定資産に係る重要な減損損失は「該当事項なし」と開示した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において1,822百万円であります。」
退店決定店舗、継続赤字店舗、閉鎖決定ブランドの店舗等に関する減損損失1,822百万円を計上し、不採算店舗整理の影響が実績として発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において1,404百万円であります。」
退店決定店舗、継続赤字店舗、閉鎖決定ブランドの店舗等について、減損損失1,404百万円を計上した。不採算店舗整理の影響が引き続き実績として発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間において889百万円であります。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗や継続赤字店舗等に伴う減損損失889百万円を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「アパレル関連事業において退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗及びのれん等につき、また、その他の事業において営業損益が継続してマイナスである店舗等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,596百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
退店・ブランド閉鎖・継続赤字店舗等に伴う減損損失が3,596百万円となり、前年度の2,282百万円から増加。のれん・商標権の減損も含まれる。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は事業別又は店舗別にグルーピングを行い、また、賃貸不動産及び遊休資産等については個別に減損損失の認識の判定をしております。この結果、アパレル関連事業において退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗及びのれん等につき、また、その他の事業において営業損益が継続してマイナスである店舗及びのれん等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(2,282百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗、継続赤字店舗、のれん等について、年度に2,282百万円の減損損失を計上し、不採算店舗整理の影響が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において417百万円であります。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗や継続赤字店舗等に伴い、当第3四半期累計期間に417百万円の減損損失を計上。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において357百万円であります。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗や継続赤字店舗等に伴う減損損失357百万円を計上し、不採算店舗整理の影響が継続して発生。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間において271百万円であります。」
退店・ブランド閉鎖決定店舗や継続赤字店舗等について、当第1四半期に271百万円の減損損失を計上し、不採算店舗整理の影響が実際に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「アパレル関連事業において退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗、閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗及びのれん等につき、また、その他の事業において営業損益が継続してマイナスである店舗及びのれん等につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,253百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。」
退店・ブランド閉鎖・継続赤字店舗等に伴う減損損失が年度累計3,253百万円となり、不採算店舗整理の影響が実際に発生。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において873百万円であります。」
退店・閉鎖決定店舗や継続赤字店舗について減損損失873百万円を計上し、不採算店舗整理の影響が引き続き実際に発生。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において820百万円であります。」
退店・閉鎖決定店舗や継続赤字店舗について、減損損失820百万円を計上し、不採算店舗整理の影響が実際に発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「「アパレル関連事業」セグメントにおいて、退店の意思決定をした店舗、営業損益が継続してマイナスである店舗及び閉鎖の意思決定をしたブランドに係る店舗等について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間において146百万円であります。」
退店・閉鎖を決定した店舗等について減損損失146百万円を計上し、不採算店舗整理に伴う影響が実際に発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、出店候補地周辺の商圏環境や立地条件、店舗損益予測等の分析を行いながら店舗の出店を進めていますが、計画通りに出店が行えなかった場合や、ブランド閉鎖、不採算店舗整理等により多数の退店が発生する場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
出店計画の未達、ブランド閉鎖、不採算店舗整理による多数退店を店舗政策上のリスクとして記載。