新型コロナウイルス感染拡大による消費停滞・業績影響
FY2020に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「新型インフルエンザや未知の感染症が世界的に拡大し、国内外の拠点における操業制限や従業員の罹患による労働力不足等が生じる場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス中心の記載から、新型インフルエンザや未知の感染症を含むパンデミック全般の操業・労働力・サプライチェーンリスクへ整理し直した。EC強化、供給網多角化、需要予測による対応も示した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴いインバウンド需要が拡大するなど、個人消費には回復が見られた一方で」
感染症影響の収束とインバウンド需要・個人消費の回復を再確認し、新型コロナウイルスによる従来の消費停滞影響は弱まったと記載した。 - FY2025-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴いインバウンド需要が拡大するなど、個人消費には回復が見られた一方で」
感染症影響の収束と個人消費の回復を示し、新型コロナウイルスによる従来の消費停滞影響が弱まったことを再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスや、それとは異なる新型ウイルス感染が再度拡大し、政府や自治体による外出自粛や営業制限、休業要請が実施される場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の影響収束後も、再拡大時の外出自粛・営業制限等による業績影響リスクを引き続き記載した。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「当アパレル業界は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴い、個人消費には回復が見られましたが、新型コロナ禍によるアパレル商品に対する消費マインド自体への変化、ウクライナ及びパレスチナにおける紛争に伴う資源価格及び原材料価格の高騰並びに大幅な円安の進行等、複合的な要因によって、引き続き厳しい状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染症の影響収束と個人消費の回復が示され、感染症による消費停滞リスクはさらに弱まった。一方、消費マインドの変化や他の外部要因は残っている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴い、個人消費には回復が見られましたが」
感染症の影響収束と個人消費の回復が示され、新型コロナウイルスによる消費停滞リスクはさらに弱まった。一方、消費マインドの変化は残っている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が収束したことに伴い、個人消費の回復が見られた一方で」
新型コロナウイルス感染症の影響収束と個人消費の回復が示され、感染症による消費停滞リスクは一部弱まった。ただし、消費マインドの変化や他の外部要因により厳しい状況は続いている。 - FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大が今後終息していくことが見込まれるものの、感染が再度拡大し、政府や自治体による外出自粛や営業制限、休業要請が実施される場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の今後の終息が見込まれるとの前提が加わり、従来の感染症影響は一部弱まった。一方、再拡大時の外出自粛・営業制限等による業績影響リスクは残っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、ロシア・ウクライナ情勢などによる世界的な資源価格高騰及び急激な円安の影響並びに新型コロナウイルス感染症における再度の感染者増により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限緩和による需要回復が示される一方、感染者の再増加により新型コロナウイルス感染症の業績影響リスクが残ると再確認した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当アパレル業界は、新型コロナウイルス感染症に沈静化傾向が見られ、行動制限の緩和により徐々に外出需要が回復するとともに、個人消費の伸長が期待される一方」
感染症の沈静化傾向と行動制限緩和による外出需要の回復が示され、前四半期までの感染症影響は一部弱まった。ただし、その他の事業では感染症の影響が続いているとも記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対応するワクチンの接種が進み、徐々に外出需要が回復してきたことにより個人消費の伸長が期待される一方で、消費マインドは完全には戻らず厳しい状況が続いております。」
ワクチン接種の進展と外出需要の回復を示しつつ、消費マインドが完全には戻らず厳しい状況が続くと記載した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、お客様の外出抑制に伴う売上の減少及び緊急事態宣言等に伴う営業時間の短縮又は休業を求められる事象が発生しております。今後の感染拡大状況によっては、当社グループの経営成績に更なる影響を及ぼす可能性があります。」
外出抑制による売上減少、営業時間短縮・休業の発生、感染拡大による追加的な業績影響の可能性を引き続き記載した。EC強化と生産計画・在庫管理の見直しによる対応も示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に伴う政府の緊急事態宣言や各自治体からの要請を受け、当社グループの運営する店舗において、臨時休業や営業時間の短縮を実施しておりました。なお、その後も新型コロナウイルス感染症の影響が続く場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があります。」
緊急事態宣言・自治体要請に伴う臨時休業や営業時間短縮が発生し、感染症影響の継続が財政状態、業績、キャッシュ・フローに重要な影響を与える可能性を引き続き記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、その後も新型コロナウイルス感染症の影響が続く場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があります。」
店舗の臨時休業・営業時間短縮が発生し、感染症影響が継続した場合の財政状態、業績、キャッシュ・フローへの重要な影響を引き続きリスクとして記載した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界は、依然として、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う外出自粛ならびに商業施設の休業および時短営業等による販売への影響を受けております。ワクチンの供給および集団接種の開始により収束が期待される一方で、2021年４月23日に３度目となる緊急事態宣言が政府より発出され、一部区域について期間が延長されるなど、総じて先行き不透明な状況となっております。」
外出自粛、商業施設の休業・時短営業、3度目の緊急事態宣言による販売影響と先行き不透明感を引き続き記載した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に伴う政府の緊急事態宣言や各自治体からの要請を受け、当社グループの運営する店舗において、臨時休業や営業時間の短縮を実施しておりました。なお、その後、緊急事態宣言は解除されたものの、新型コロナウイルス感染症の影響が続く場合には当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があります。」
緊急事態宣言解除後も感染症影響が継続する可能性と、店舗の臨時休業・営業時間短縮による財務・業績・キャッシュ・フローへの影響を再確認した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の流行に伴う緊急事態宣言の影響を受けて4月から5月上旬には多くの店舗において休業を余儀なくされるとともに、その後も営業時間の短縮や消費者の外出自粛の影響による来店客数の減少により当社グループ各社の売上は店頭を中心として大きく苦戦し、また、これにより販売機会を失った在庫商品の再評価も行うこととなりました。」
新型コロナウイルスの影響が第2四半期にも継続し、店舗休業・営業時間短縮・来店客数減少に加え、販売機会を失った在庫商品の再評価が発生した。売上高は前年同期比31.2％減、営業損失は104億69百万円となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴う政府の緊急事態宣言や各自治体からの休業要請を受け、当社グループの運営する店舗において、臨時休業や営業時間の短縮を実施しておりました。なお、その後、緊急事態宣言は解除されたものの、新型コロナウイルス感染症の影響が続く場合には当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があります。」
感染拡大による店舗の臨時休業・営業時間短縮が実際に発生し、感染症影響の継続が財政状態、業績、キャッシュ・フローに重要な影響を与える可能性を記載した。特別損失として臨時休業等による損失24億14百万円も計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年２月以降は世界中に感染が拡大した新型コロナウイルスの影響により消費動向が悪化するなど、総じて厳しい状況となりました。」
新型コロナウイルスの感染拡大と消費動向の悪化を、当該年度の実際の事業環境として初めて記載。