保有目的変更に伴う固定資産減損
FY2021-Q3に初出。6回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、ワコール事業（国内）の土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品、ソフトウェアについて、減損損失365百万円を計上しております。これは、国内製造子会社の生産拠点の集約・再編のため、㈱ワコールマニュファクチャリングジャパンの福岡工場の譲渡、熊本工場及び新潟工場の操業停止を決定したことが要因となっております。」
国内生産拠点の集約・再編決定に伴い、土地・建物等の減損損失3億65百万円を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ワコール事業（国内）セグメントの帳簿価額108百万円の建物及び構築物、帳簿価額21百万円の工具器具及び備品、帳簿価額23百万円の使用権資産について、全額減損しております。」
国内事業では売上低迷を主因として固定資産等2億15百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、ワコール事業（国内）に含まれる㈱ワコールの建物及び構築物、工具器具及び備品について、減損損失20百万円を計上しております。これは、所有する一部の店舗について売上の低迷が続いたことが主な要因となっております。」
一部店舗の売上低迷を主因として、建物等について2,000万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年３月期において、固定資産の減損の判定をした結果、公正価値が帳簿価額を下回っていると判断されたため、㈱ワコール及びその他の子会社の建物及び構築物、機械装置・車両運搬具及び工具器具備品をそれぞれ減損しております。この結果生じた減損損失211百万円については、2022年３月期のワコール事業（国内）の営業費用に含めております。」
保有目的変更に伴う建物減損24百万円に加え、売上低迷を主因とする固定資産減損を含め、国内セグメントで211百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、ワコール事業（国内）に含まれる㈱ワコールの建物及び構築物を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
保有目的の変更に伴い、ワコールの建物及び構築物について24百万円の減損損失を当第3四半期累計期間に計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、ワコール事業（国内）に含まれる㈱ワコールホールディングスの有形固定資産を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。その内訳は、土地526百万円、建物及び構築物99百万円であります。これは所有する一部の資産グループについて、保有目的が福利厚生施設から外部賃貸資産となったことにより固定資産の減損を判定した結果、公正価値が帳簿価額を下回ったためであります。」
一部資産の保有目的変更に伴い、公正価値が帳簿価額を下回り、土地526百万円、建物及び構築物99百万円の減損損失を計上した。