海外主要エリアの苦戦と為替影響
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026欧州の回復と米国・中国の低調が併存有価証券報告書
「ワコールヨーロッパは、2024年9月に買収したBravissimo Groupの売上が寄与し、売上収益は前期を上回りました。…中国ワコールは、消費者の価格感応度の高まりにより、実店舗・ECともに依然として厳しい状況が継続しました。」
Bravissimo Groupの寄与により欧州は増収となった一方、米国は減収・営業損失、中国は減収・営業損失となり、地域差が継続している。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「ワコールインターナショナル(米国)は百貨店や専業 EC の仕入抑制により売上収益は計画を下回りましたが、関税影響の縮小に伴い、事業利益の改善に繋がりました。ワコールヨーロッパは売上収益が計画から微減となったものの、販管費投下の見直しにより事業利益が改善しました。中国ワコールはブランド価値訴求施策の一部で効果が出たものの、市況悪化により売上収益は計画を下回りましたが、事業利益は計画並みとなりました。」
米国では百貨店・専業ECの仕入抑制、中国では市況悪化、欧州では計画比微減により、海外主要地域の苦戦が通期実績として示された。一方、米国・欧州の事業利益は改善した。 - FY2026-H1欧州・英国の増収と米国・中国の苦戦が併存有価証券報告書
「ワコールヨーロッパは、2024年9月に買収したBravissimo Groupの売上が寄与し、売上は前年同期を上回りましたが、2025年6月に発生した物流倉庫における火災により、自社ECにおける出荷を約2ヶ月間停止した結果、機会損失が発生しました。」
海外主要地域ではBravissimo Groupの寄与により欧州の売上が増加した一方、米国・中国は低調であり、英国では物流倉庫火災による出荷停止も発生した。 - FY2025地域別の回復差が通期で継続有価証券報告書
「米国は、資産価格の先行きに不透明感が増し、主力チャネルの百貨店を中心に不振が続きました。英国は、インフレ圧力が再び強まったことから消費者マインドが低迷し、主力チャネルの専門店を中心に販売が伸び悩みました。景気停滞が続く中国では、依然として消費者の購買行動は慎重であり、売上回復に時間を要しております。」
海外主要地域では、米国・英国・中国の低調が続く一方、欧州大陸では販売が伸長し、地域別の回復差が継続した。 - FY2025-H1欧州回復・米国低調・中国回復未達の地域差が継続有価証券報告書
「米国は、高金利政策による景気の失速懸念から、一部の取引先での仕入抑制が続き、低調な推移となりました。欧州は、インフレが沈静化し経済全体が回復基調にある中で、特に欧州大陸エリアでの販売が好調に推移しました。中国については、長引く景況感の悪化を受けた個人消費の伸び悩みにより、売上の回復は想定を下回りました。」
海外主要地域では、欧州大陸が好調となる一方、米国は取引先の仕入抑制、中国は個人消費の伸び悩みにより低調となり、地域別の回復差が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「継続的な物価上昇に伴い個人消費が減速傾向にある英国・欧州についても販売に力強さを欠く展開となりました。中国は…個人消費の伸び悩みの影響により、売上の回復は想定を下回りました。」
海外では英国・欧州のインフレ・消費減速、中国の雇用危機等による消費低迷が続き、回復が想定を下回った。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ワコールヨーロッパは、10月以降、主要エリアである英国・欧州向けについてはインフレ・高金利の継続による消費意欲の低下の影響もあり低調な推移となったものの、米国向けはインフレの鈍化を受けて個人消費が持ち直したことを背景に商況の改善が見られました。」
海外主要地域では、米国の個人消費に改善が見られた一方、英国・欧州はインフレと高金利の継続による消費意欲低下で低調となった。欧州ではサイバーインシデントによる出荷停止も発生した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「海外についても、不安定な経済環境下で、消費の下押し圧力を受け、主要地域の売上は軒並み低調に推移しました。また、ワコールヨーロッパで9月中旬に発生した不正アクセスによるシステム障害に伴う出荷停止も売上の減少要因となりました。」
不安定な経済環境と消費下押し圧力により主要地域が軒並み低調となり、欧州では不正アクセスによるシステム障害と出荷停止も発生した。 - FY2024-Q1欧州堅調・中国回復も想定未達・米国計画未達が併存有価証券報告書
「海外については、欧州は引き続き主要ブランドに対する顧客からの支持の高まりを背景に堅調に推移しました。一方、中国は新型コロナウイルス感染症(以下、感染症)の影響を大きく受けた前年同期から改善を果たしたものの、来店客数の戻りは弱く、売上は想定を下回りました。米国は、物価上昇率の落ち着きなどとともに消費回復の動きが見られましたが、得意先における在庫調整や一部ブランドの販売不振などにより計画を下回りました。」
海外市場は、欧州の堅調さと中国の前年同期からの改善がある一方、中国の来店客数回復は弱く、米国も在庫調整・一部ブランド不振で計画未達となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「海外については、米国は個人消費の減速や取引先における在庫調整の影響を受けて低調に推移したほか、中国は感染症に対する厳格な行動制限により苦戦しました。一方、欧州はインフレが進む中でも堅調に推移しました。また、アジア各国についても行動制限の緩和を受けて回復基調となりました。」
欧州・アジアの回復と対照的に、米国では個人消費減速・在庫調整、中国では厳格な行動制限が海外事業の苦戦として続いた。海外売上収益は前年同期比11.9%増となったが、営業損失80億44百万円を計上した。 - FY2023-Q1欧州回復と米国・中国の地域別苦戦が併存有価証券報告書
「一方、海外については、欧州は好調を維持したものの、米国はインフレの進行や金融引き締めの加速等に伴う消費マインドの低下により低調な推移となりました。また、中国については感染症の再拡大に伴う行動規制の影響を受け苦戦しました。」
海外主要地域では、欧州が好調を維持する一方、米国ではインフレ・金融引き締め、中国では感染症再拡大と行動規制が業績の下押し要因となった。 - FY2022欧米回復と中国EC競争激化が併存有価証券報告書
「一方、中国国内ブランドの台頭により競争環境が激化するECについては、有名KOL (Key Opinion Leader)を活用したインフルエンサー・マーケティングなど新たな販促活動に取り組んだものの、効果が限定的なものに留まった結果、前期を下回りました。」
欧米主要地域では感染症流行前を上回る回復が進む一方、中国では国内ブランドの台頭とEC競争激化が継続している。 - FY2022-Q3主要地域の回復と地域・チャネル別の弱さが併存有価証券報告書
「個人消費の力強い回復を背景に、当第3四半期連結会計期間の売上高についても、米国、英国、欧州の各主要エリアで感染症拡大前の水準を上回りました。」
米国・英国・欧州の第3四半期会計期間の売上高は感染症拡大前の水準を上回った。一方、中国では実店舗が規制強化で苦戦し、ECも競争激化により前年同期を下回った。 - FY2022-Q2主要地域の回復と百貨店チャネルの未回復が併存有価証券報告書
「感染症対策の緩和以降、主要エリアの経済活動は回復基調にあり、当第2四半期連結会計期間の売上高は米国、英国、欧州すべての地域で感染症拡大前の水準を上回りました。チャネル別では、百貨店は主力得意先の閉店により感染症拡大前の水準を下回っていますが、専門店については回復を果たしています。」
海外主要地域の四半期売上高は感染症拡大前の水準を上回るまで回復した一方、主力得意先の閉店により百貨店チャネルはなお未回復である。 - FY2022-Q1海外の回復と英国未回復が併存有価証券報告書
「なお、欧州、北米における売上高は感染症流行前の水準に達しておりますが、英国については主力得意先の閉店などが響き、未だその水準には至っておりません。」
欧州・北米は感染症流行前の水準まで回復した一方、英国は主力得意先の閉店の影響が残り、地域差が継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「邦貨換算後の当該セグメントの売上高は、感染症の拡大に伴う各国店舗の臨時休業に加え、円高による影響(△6億72百万円)もあり、298億48百万円(前年同期比21.7%減)となりました。」
海外主要地域の店舗休業と円高の影響が、海外セグメントの第3四半期累計売上高21.7%減として継続して顕在化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「主要市場である米国、中国、欧州のみならず、東南アジア諸国(シンガポール、フィリピンなど)における売上も大きく減少する結果となりました。」
ロックダウンや店舗休業の影響が米国・中国・欧州・東南アジアの広範な地域に及び、海外事業売上高42.3%減、営業損失10億27百万円として顕在化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「海外では、「IO社」の新規連結効果が寄与したものの、英米における百貨店の低迷、タイの材料会社の苦戦や円高による影響(△17億81百万円)に加えて、3月以降の主要都市のロックダウン措置による実質的な経済停止が響き、ともに減収となりました。」
海外主要地域の百貨店低迷、タイ材料会社の苦戦、円高17億81百万円の影響、主要都市のロックダウンが重なり、海外売上高は4.8%減となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「邦貨換算後の当該セグメントの売上高は、為替換算による押し下げの影響に加え、受注減少に伴うタイの材料会社の売上不振が影響し、前年同期に比べ5%の減少となりました。営業利益は、「IO社」の買収などによるワコールインターナショナル(米国)の減益が響き、前年同期に比べ36%の減少となりました。」
タイ材料会社の売上不振、為替換算、米国事業の減益が実際の業績に現れ、海外事業の売上高5%減、営業利益36%減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「邦貨換算後の当該セグメントの売上高は、米国の既存事業やタイの材料会社が苦戦したことに加え、為替換算による影響もあり、前年同期に比べ5%の減少となりました。営業利益は、下記の主要3子会社の減益が響き、前年同期に比べ21%の減少となりました。」
米国既存事業・タイ材料会社の苦戦と為替換算の影響が、海外セグメントの売上高5%減、営業利益21%減として実績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「米国は、百貨店(実店舗)での店頭販売の不振と、得意先による今春のシーズン商品の仕入時期が前倒し(前期の第4四半期に納品)されたことが影響しました。ヨーロッパは、百貨店の経営悪化で英国での売上が大きく落ち込む結果となりました。」
海外主要地域の苦戦が実際の業績に現れ、米国の百貨店販売不振と英国百貨店の経営悪化による売上減少が発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「EC販売は7%増加しました。一方で、百貨店(実店舗)の店頭販売額は7%の減少と苦戦しました。また、一部百貨店の経営破綻による閉店や、前年同期に取り扱い百貨店の店舗数の増加に伴う初回納品の上乗せがあった反動も影響しました。」
米国で百貨店の経営破綻・閉店が実際に発生し、実店舗販売額が7%減少した。一方、EC販売は7%増加し、チャネル間の差が拡大した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「EC販売は9%増加しましたが、百貨店(実店舗)の店頭販売額が8%減少しました。加えて、一部百貨店の経営破たんによる閉店や前年同期に取り扱い百貨店の店舗数の増加に伴う初回納品の上乗せがあったことの反動が影響しました。」
米国で百貨店の経営破たん・閉店が実際に発生し、実店舗販売減少の要因となった。一方、欧州・中国は増収となり地域差が続いている。 - FY2019-Q1地域別の回復差と英国の不透明感が併存有価証券報告書
「海外の市場環境は、米国では良好な所得環境や所得税減税を背景に、消費者マインドは高水準を維持し個人消費が堅調に推移しました。英国ではEU離脱を巡る不透明感が強まる中、消費者マインドの改善は限定的にとどまりましたが、ユーロ圏では雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復が続いております。中国では実質可処分所得の高い伸びを背景に、個人消費による景気の下支えが続きました。」
米国・中国は堅調、ユーロ圏は緩やかに回復した一方、英国ではEU離脱を巡る不透明感が強まり、地域別の回復差が示された。 - FY2018海外成長と政治・経済リスクが併存有価証券報告書
「海外においては、米国政権の貿易・金融政策、ヨーロッパ各国の政治動向、中国経済の先行きなど、リスク要因は多いものの、海外事業が当社グループ最大の成長エンジンであることに変わりはありません。」
米国、欧州、中国の政治・経済リスクを明示しつつ、海外事業を最大の成長エンジンと位置付けている。 - FY2018-Q3米国の四半期減速と海外全体の累計増収が併存有価証券報告書
「しかしながら、自社EC、他社ECを通した販売(小売ベース)が、上半期から引き続き高い伸びを示して全体をけん引していることや、「ワコール」ブランドの取扱い百貨店の店舗数の増加に伴った初回納品が第1四半期連結会計期間にあったことから、当第3四半期連結累計期間では前年同期比5%の増加となりました。」
米国では在庫調整やハリケーン被害により第3四半期会計期間の売上が前年同期比3%減となった一方、海外事業全体では累計売上高が前年同期比8%増となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「海外は米国では雇用環境が引き続き良好で安定した個人消費が続き、ヨーロッパでは政治リスクの後退から消費マインドが改善し、中国では景気減速から持ち直しに転じて前向きな小売売上の動きが維持されるなど、堅調な成長が見られました。」
米国・欧州・中国の市場環境が改善・安定し、海外売上高も前年同期比8%増となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「海外市場は、米国では雇用情勢改善の継続による安定した個人消費の推移、ヨーロッパでは政治リスク後退を受けた消費マインドの改善、中国では景気減速の歯止めに伴う前向きな小売売上の動きが見られるなど、全体的に回復基調が続きました。」
米国・欧州・中国を含む海外市場が全体的に回復基調となり、海外セグメント売上高は前年同期比10.2%増となった。 - FY2017-Q3地域別の回復継続と為替減収有価証券報告書
「また、海外事業につきましては、アメリカやヨーロッパは堅調に推移し、中国における売上は前年並みに留まったものの、為替の影響により売上が減少しました。」
アメリカ・ヨーロッパの堅調さが続く一方、中国は前年並みに留まり、邦貨換算では為替の影響で海外セグメント売上高が前年同期比7.6%減となった。 - FY2017-Q2地域別に変化有価証券報告書
「また、海外事業につきましては、アメリカやヨーロッパの足元の需要が回復基調にあるものの、中国における売上の伸び悩みに加え、円高の影響により売上が減少しました。」
アメリカ・ヨーロッパの需要は回復基調とされる一方、中国の伸び悩みと円高影響が残り、海外事業の売上高は前年同期比7.4%減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「海外事業につきましても、主力エリアの苦戦に加え、為替の影響により売上が減少し、グループ全体の売上高は前年同期を下回りました。」
海外事業の当四半期の売上減少要因として、主要地域の苦戦と為替影響を挙げている。