消費者嗜好の変化と商品品質・ブランド評価の毀損
FY2018に初出。18回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-05-28。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- 2026-05-28再掲株主総会
「また、インナー業界ではお客さまの嗜好や購買チャネルの変化により、従来の延長線上での成長を描きにくい状況にあります。」
顧客嗜好・購買チャネルの変化が従来型成長を難しくしているとの認識を再確認している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前期にリブランディングを実施した中核ブランドの「WACOAL」は、認知率は向上したものの購買意欲の喚起に至らず、前年同期を下回って着地しました。」
消費者嗜好・ブランド評価への対応課題が、認知率向上にもかかわらず購買意欲と販売の回復に至らない結果として現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「主要国において主力商品であるインナーウェアの販売が低迷したことから厳しい結果となりました。」
消費者の選別消費、物価上昇、来店客数低迷などの価値観・購買行動の変化が、国内外の主力商品の販売低迷として通期で顕在化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの国内の経営環境は、ECなど一部のチャネルは堅調に推移したものの、原材料価格の高騰や円安を背景としたインフレの長期化や、それに伴う選別消費の高まりにより、量販店などの主要チャネルにおける中価格帯商品の販売が伸び悩んだことから、依然として厳しい状況が続きました。」
消費者価値観・購買行動の変化が、インフレと選別消費による中価格帯商品の販売伸び悩みとして継続的に業績へ現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの国内の経営環境は、物価上昇を背景とする消費者の節約志向の高まりによって中価格帯商品の売上が伸び悩んだことなどが影響し、非常に厳しい状況となりました。」
物価上昇を背景とする節約志向が中価格帯商品の売上伸び悩みとして実績化し、国内事業の経営環境が非常に厳しいとされた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの国内の経営環境は、物価上昇を背景とする選別消費の高まりなどが影響し主力ブランドの販売が伸び悩んだことや原価の高騰を受け、厳しい状況となりました。」
物価上昇を背景とする選別消費と原価高騰が、主力ブランドの販売伸び悩みとして実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「国内は新型コロナウイルス感染症（以下、感染症）に対する行動制限の緩和後も当社店舗への来店客数が低調に推移したことに加え、下期以降は、物価高騰に伴う買い控えの影響も見られたことから、売上の回復は緩やかなものに留まりました。」
消費者行動・価値観の変化が、行動制限緩和後の来店客数低迷と物価高騰による買い控えとして実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「国内は新型コロナウイルス感染症（以下、感染症）に対する行動制限が緩和されたものの、当社店舗への来店客数の戻りは依然弱く、厳しい状況が継続しました。」
感染症後の消費者行動・来店回復の遅れが、国内店舗の来店客数の弱さとして引き続き実績化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「CX戦略の推進によってオンライン・オフラインともに会員顧客による購買は順調に推移した一方で、新規顧客の獲得については苦戦が続いております。」
消費者行動・価値観の変化に関するリスクが、新規顧客獲得の苦戦や店舗来店客数の戻りの弱さとして当四半期にも実績化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、ブランド戦略、商品、サービスが消費者の価値観変化に合わずに、顧客を獲得できず、もしくは顧客を失って経営が悪化する可能性があります。」
消費者価値観・購買行動の変化を主要リスクとして引き続き認識し、ブランド集約、商品政策、CX戦略で対応している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、緊急事態宣言の解除以降の主要チャネルの店頭ベースの売上の回復が緩やかなものに留まったことに加え、得意先の仕入抑制なども影響し、4.8％の減収となりました」
感染症に伴う消費者行動・購買環境の変化は、緊急事態宣言解除後も店頭売上の回復遅れと得意先の仕入抑制による国内ワコールの4.8％減収として現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間は営業環境の改善が寄与し33.3％の増収となりましたが、当第２四半期連結会計期間は緊急事態宣言の発出や７月以降の感染者数の増大などに起因する消費マインドの低下に伴って、商業施設への来店客数が低調に推移した結果、16.7％の減収となりました。」
感染症の再拡大と緊急事態宣言に伴う消費マインド低下が、国内ワコールの第2四半期会計期間16.7％減収として実績に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、外出を控える動きはなお強く、来店客数の減少による都市部店舗の低迷が続いていることから、未だ感染症流行前の水準には戻っておりません。」
消費者の行動変化が、都市部店舗の来店客数減少と感染症流行前の水準未回復として引き続き業績に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「テレワークの浸透や人混みを回避する消費者の意識や行動の変化に伴って、都心部に展開する店舗は苦戦が続きました。」
感染症を契機とした消費者の行動・購買場所の変化が、都心店舗の苦戦として引き続き実績に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間における売上高は、第１四半期連結会計期間（前年同期比39.7％減少）より改善したものの、国内外ともに実店舗への来店客数の戻りが鈍く、前年同期比で17.6％の減少となりました。」
感染症を契機とした消費者の行動範囲縮小と実店舗への来店客数の回復遅れが、当第2四半期会計期間の売上高17.6％減として現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「感染症の拡大影響により消費者行動やマインドが大きく変化する中、自社EC事業については、睡眠時専用ブラジャー「ナイトアップブラ」やルームウェアなど巣ごもり需要を捉えた商品の販売が好調に推移しました。」
感染症を契機とした消費者行動・マインドの変化が、実店舗の休業と巣ごもり需要向け商品のEC販売拡大として実際に現れた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、感染症による影響として、最も大きいことは、「流通チャネル」や「消費価値」、「購買行動」の急速な変化です。」
消費者嗜好・流通変化のリスクについて、感染症を契機に流通チャネル、消費価値、購買行動の急速な変化が認識された。 - FY2018初出有価証券報告書
「消費者の嗜好及び流行は常に変化し、予測が困難であります。流行の変化に的確に対応することができず、消費者の支持が得られない場合、売上目標が達成できずに業績に悪影響を与えます。」
嗜好・流行への対応失敗、欠陥商品や企画判断の誤りによるブランドイメージ悪化をリスクとして整理している。