保有有価証券の価格下落
FY2018に初出。18回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「持分法で会計処理されている投資の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。その結果、減損損失1,970百万円を計上しております。」
投資先の株価下落による持分法投資の減損損失19億70百万円を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、持分法で会計処理されている一部の投資先について、株価の下落により減損の客観的な証拠が存在すると判断したため、持分法で会計処理されている投資の帳簿価額を回収可能額まで減損しました。その結果、減損損失1,970百万円を計上しております。」
投資先の株価下落が持分法投資の減損損失19億70百万円として実際に損益へ反映された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ワコール事業（海外）に含まれる一部の投資先について…減損損失1,316百万円を計上しております。…共同支配企業に対する投資についても…減損損失511百万円を計上しております。」
投資先の株価下落が、持分法投資の減損損失合計18億27百万円として通期損益に反映された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、ワコール事業（国内）に含まれる一部の投資先について株価の下落により減損の客観的な証拠が存在すると判断したため、持分法で会計処理されている投資の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。その結果、減損損失1,816百万円を計上しております。」
投資先の株価下落が持分法投資の減損損失18億16百万円として実際に損益へ反映された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、ワコール事業（国内）に含まれる一部の投資先について株価の下落により減損の客観的な証拠が存在すると判断したため、持分法で会計処理されている投資の帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。その結果、減損損失1,289百万円を計上しております。」
投資先の株価下落が減損損失12億89百万円として実際に損益へ反映された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、有価証券の評価額下落により「有価証券・投資評価損益（純額）」として641百万円の損失を計上しました。」
保有有価証券・投資の価格下落が、641百万円の評価損として通期損益に実際に反映された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「税引前四半期純利益は、有価証券・投資評価損益（純額）について評価損15億75百万円（前年同期は57億25百万円の評価益）を計上したことから、55億37百万円（前年同期比49.1％減）となりました」
保有有価証券・投資の評価損が15億75百万円として計上され、前年同期の57億25百万円の評価益から反転した。 - FY2022-Q2評価益を維持するも累計額は縮小有価証券報告書
「なお、有価証券・投資評価損益（純額）については、評価益１億98百万円を計上しております。」
有価証券・投資評価損益は前年同期の評価益16億24百万円から縮小したものの、当第2四半期累計期間も1億98百万円の評価益となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「有価証券・投資評価損益（純額）については、評価損17億14百万円を計上しております。」
前年度第1四半期の評価益から転じ、有価証券・投資評価損17億14百万円を計上した。 - FY2021-Q3評価益の増加が継続有価証券報告書
「有価証券・投資評価損益（純額）について評価益57億25百万円を計上した」
有価証券・投資評価損益は、第2四半期累計の評価益16億24百万円から、第3四半期累計では57億25百万円へ増加した。 - FY2021-Q2評価益への反転継続有価証券報告書
「有価証券・投資評価損益（純額）については評価益16億24百万円を計上しております。」
前年同期の評価損9億58百万円から、当第2四半期累計期間は評価益16億24百万円へ反転した。 - FY2021-Q1評価損から評価益へ反転有価証券報告書
「有価証券・投資評価損益（純額）については評価益８億24百万円を計上しております。」
前年同期の評価損29億38百万円から、当第1四半期は評価益8億24百万円へ反転した。価格下落リスクの損益影響は当四半期には評価益として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、有価証券の大幅な価格下落により「有価証券・投資評価損益（純額）」として、3,760百万円の損失を計上しました。」
第3四半期累計で評価益に反転していたが、通期では有価証券・投資評価損3,760百万円を計上した。 - FY2020-Q3評価損から評価益へ反転有価証券報告書
「有価証券・投資評価損益について、前年同期は評価損として79億12百万円を計上しておりましたが、当第３四半期連結累計期間は評価益として44億86百万円を計上しました。」
保有有価証券・投資の評価損が前年同期の79億12百万円から、当第3四半期累計では44億86百万円の評価益へ反転した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「有価証券・投資評価損益について、前年同期は評価益として56億60百万円を計上しておりましたが、当第２四半期連結累計期間は評価損として９億58百万円を計上したことが影響しております。」
保有有価証券・投資の評価損が9億58百万円として実際に計上され、税引前四半期純利益を押し下げた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「未実現の有価証券・投資評価損益について、前年同期は評価益として31億61百万円を計上しておりましたが、当第１四半期連結累計期間は評価損として29億38百万円を計上したことが響きました。」
保有有価証券・投資の価格下落が評価損29億38百万円として実際に損益へ反映され、税引前四半期純利益を押し下げた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「連結税引前四半期純利益は、前年同期に比べ62％の減少となりました。これは営業減益に加えて、会計方針の変更に伴った、持分証券の評価損（79億12百万円）の計上に因るものです。」
保有持分証券の価格・公正価値下落が79億12百万円の評価損として実際に損益へ反映された。 - FY2018初出有価証券報告書
「これら保有有価証券の大幅な価格下落や国内株式市場全体の大幅な落ち込みは、該当する連結会計年度における当社グループの財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
国内公開会社株式等の保有有価証券について、市場価格下落による財政状態への影響を記載している。