日本の小売業界への事業集中
FY2018-Q2に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「国内は、実店舗の閉店や来店客数の減少などの影響を受けたものの、EC事業の伸長が実店舗の苦戦を補っております。」
小売業界への集中リスクが、実店舗の閉店・来店客数減少と国内売上収益の前期比0.1％減として通期で顕在化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「国内は、不採算店舗の撤退に加え、量販店における一部店舗の閉店や実店舗への来店客数減少等の影響を受け、低調に推移しました。」
国内小売業界への集中リスクが、量販店の閉店、実店舗来店客数減少、国内セグメント売上収益6.8％減として通期で顕在化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「国内は、ECチャネルは堅調を維持しましたが、実店舗においては、量販店チャネルにおける一部店舗の閉店影響や既存店の来店客数の伸び悩みなどを受け、厳しい状況が続きました。」
日本の小売業界への集中リスクが、量販店の一部店舗閉店と既存店の来店客数伸び悩みによる国内売上収益4.8％減として実績化した。ECは堅調だった。 - FY2024市場構造変化のリスク評価と対応策を具体化有価証券報告書
「小売市場の構造変化（オンラインモールやフリマアプリの市場拡大）が進んでおり、旧来の百貨店、量販店及び専門店といった卸売店舗の売上シェアは漸減していくと予測しています。」
従来の百貨店・量販店等への集中リスクを、オンラインモールやフリマアプリの拡大を含む市場構造変化として再整理し、EC、基幹ブランド、顧客データ統合で対応する方針を示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、主として日本の小売業界における多数の取引先に対する婦人下着の販売によって構成されており、その取引先には大手の百貨店、量販店及びその他の一般小売店等が含まれます。なお、取引先１社で売上高の10％以上を構成する販売先はありません。」
日本の小売業界、百貨店、量販店等への構造的な集中を再確認した。一方、単一取引先が売上高の10％以上を占める状況ではない。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「緊急事態宣言解除後の６月度の店頭ベースの売上は全体的に回復傾向となりましたが、量販店チャネルが前年同月を超える一方で、大都市中心部の百貨店は来店客数が回復せず、苦戦が続きました。」
日本の小売業界・百貨店等への集中リスクが、緊急事態宣言後も大都市中心部の百貨店の来店客数回復遅れとして実際に現れた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、㈱ワコールと取引がある百貨店12店舗、量販店52店舗、その他一般小売店51店舗の店舗閉鎖があり、売上高で７億円減少したと見込んでおります。2021年度には、百貨店６店舗、量販店11店舗の閉鎖が既に発表されております。」
日本の小売業界への集中に関し、当年度に115店舗の閉鎖と売上高7億円減少が発生し、翌年度にも17店舗の閉鎖が発表された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、主として日本の小売業界における多数の取引先に対する婦人下着の販売によって構成されており、その取引先には大手の百貨店、量販店及びその他の一般小売店等が含まれております。」
日本の小売業界、百貨店、量販店等への事業集中という構造的なエクスポージャーに重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、主として日本の小売業界における多数の取引先に対する婦人下着の販売によって構成されており、その取引先には大手の百貨店、量販店及びその他の一般小売店等が含まれております。」
日本の小売業界、百貨店、量販店等への事業集中について、重要な変更はないとして同じ構造を再掲している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「小売市場全体における百貨店、量販店及びその他一般小売店の売上シェアは低調に推移していくことと予測されます。また、百貨店、量販店及びその他一般小売店の業績が低迷することにより、当社グループの重要な得意先が経営を存続できない場合には、売上が減少するだけでなく、売掛金が回収不能となる可能性があります。」
日本の小売業界への集中について、主要取引先チャネルの売上シェア低迷、取引先の存続、売掛金回収不能の可能性まで具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、主として日本の小売業界における多数の取引先に対する婦人下着の販売によって構成されており、その取引先には大手の百貨店、量販店及びその他の一般小売店等が含まれております。」
日本の小売業界と百貨店・量販店等の取引先への事業集中を構造的なエクスポージャーとして再掲している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、主として日本の小売業界における多数の取引先に対する婦人下着の販売によって構成されており、その取引先には大手の百貨店、量販店及びその他の一般小売店等が含まれております。」
金融商品及びリスクの集中に関する開示で、日本の小売業界と百貨店・量販店等の取引先への事業集中を構造的なエクスポージャーとして記載している。