グループ内連携によるシナジー発揮と競争力強化
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-05-28。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- 2026-05-28再定義株主総会
「従来のグローバル本部から、ＨＤ社長直下の「欧米本部」及び「中国・アジア本部」の２本部体制へ再編し、意思決定から実行までのスピード向上を図るとともに、ガバナンス及びモニタリングの強化を推進します。」
海外グループ運営の枠組みが、従来のグローバル本部から「欧米本部」と「中国・アジア本部」の2本部体制へ再編された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「グループ経営力の強化」
従来の各社連携・グループシナジーの発揮という表現から、グループガバナンス、多様性のある人材育成・活用、技術・生産・R&D拠点整備を含む「グループ経営力の強化」へ重点の表現を広げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「㈱ワコールでは、卸売事業の連携強化と生産性の向上をねらいに、従前のワコールブランド事業本部、チェーンストア事業本部、ウエルネス事業部を、当期から「卸売事業本部」に再編し、小売事業者向けの営業を一元化しております。」
卸売事業本部への再編と営業一元化による連携強化・生産性向上の方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「㈱ワコールでは、卸売事業の連携強化と生産性の向上をねらいに、従前のワコールブランド事業本部、チェーンストア事業本部、ウエルネス事業部を、当期から「卸売事業本部」に再編し、小売事業者向けの営業を一元化しております。」
組織再編による事業間連携と生産性向上を引き続き進めている。具体的な再編自体は前四半期までに記載済みである。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「㈱ワコールでは、卸売事業の連携強化と生産性向上をねらいに、当期から従前のワコールブランド事業本部、チェーンストア事業本部、ウエルネス事業部を統合・改組し、「卸売事業本部」の傘下で小売業向けの営業を一元化する体制に再編しました。」
国内の複数事業部を統合・改組し、卸売事業本部の傘下で小売業向け営業を一元化する具体的な組織再編を実施した。 - FY2018計画未達と収益性改善への抜本見直し着手有価証券報告書
「㈱ピーチ・ジョン、㈱ルシアン、㈱七彩、㈱Ai（アイ）、これら国内子会社４社は、流通構造や消費ニーズの変化に対応し切れず、売上高、営業利益ともに計画を下回る結果となりました。また、営業利益率も近年２％前後に低迷していることから、事業構造の抜本的な見直しも視野に、収益性改善への取り組みを進め、安定的に売上・収益を確保できる体質への変革に着手していきます。」
グループ各社のシナジー・競争力強化について、国内子会社4社の計画未達と営業利益率低迷を明示し、事業構造の抜本的見直しに着手するとした。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業においては、欧米やアジア地域間の事業連携、ＥＣへの対応力の強化、中国やＡＳＥＡＮの商品供給拠点における品質・コスト競争力の向上に対する取り組みを続けております。」
地域間連携や供給拠点の競争力向上を含むグループ連携の方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「卸売事業とのシナジーを発揮するオムニチャネルサービスの具体化」
卸売事業との連携によるシナジー発揮を引き続き施策として掲げている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「卸売事業とのシナジーを発揮するオムニチャネルサービスの具体化」
国内の卸売事業と小売・EC等を連携させるオムニチャネルサービスの具体化に着手した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「グループ内でのシナジー発揮と競争力の強化」
グループ内連携によるシナジーと競争力強化を中期計画の基本方針として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年３月期をスタートとする中期経営計画においても中期方針として、(3)各社連携によるグループシナジーの発揮と競争力の強化」
各社連携によるシナジーと競争力強化を中期方針として再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「グループ内でのシナジー発揮と競争力の強化」
平成28～30年度の中期経営計画における基本方針として掲げている。