事業ポートフォリオ拡大と新規事業への挑戦
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-05-28。
ワコールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに80社。
- 2026-05-28前進株主総会
「当社グループは、米国の連結子会社であるWACOAL INTERNATIONAL CORP.の子会社WACOAL DIRECT CORP.を通じて、2026年３月31日に、EC強化や大きなサイズ（プラスサイズ）市場でのシェア拡大を目的として、GLAMORISE FOUNDATIONS, INC.（本社：米国）の発行済株式のすべてを取得する契約を締結し、2026年４月１日に発行済株式の全株式の取得を完了いたしました。」
事業ポートフォリオ拡大・新規市場開拓の具体策として、プラスサイズ市場への参入を伴う買収が完了した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「中計リバイズでは「収益力の改善に向けたビジネスモデル改革」「「VISION2030」達成に向けた成長戦略」「ROICマネジメントの導入」「アセットライト化の推進」を実行し、不採算事業の対処による子会社の連結除外や、外部環境の変化に鑑みた事業ポートフォリオの見直しを進めています。」
事業ポートフォリオ拡大のテーマは、成長投資だけでなく、不採算事業の売却・撤退・連結除外を含む選択と集中へ組み替えられている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「IO社の「LIVELY」事業から撤退し、同社を清算することを決定した」
事業ポートフォリオ拡大の一環で取得したIO社について、収益化に至らず、撤退・清算に進むこととなった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ワコールインターナショナル（米国）は、「Wacoal」ブランドを展開する米国ワコールが堅調に推移したものの、「LIVELY」ブランドを展開するIO社が大幅な減収となったことが影響し、前年同期を下回りました。」
事業ポートフォリオ拡大の一環で買収したIO社が大幅な減収となり、米国事業の売上が前年同期を下回った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、競合他社参入や個人情報利用制限の高まりによるターゲット広告の制限などを受け、買収後のIO社の業績は想定を大きく下回り、収益化に至りませんでした。」
新規事業・買収によるポートフォリオ拡大について、IO社は想定を大きく下回り、収益化に至らなかったと記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業においては、既存進出エリアでの堅実な売上拡大に加え、EC事業の拡大や新興エリアへの進出によって、更なる拡大を図っていきます。」
既存地域での売上拡大、EC事業拡大、新興エリア進出による事業拡大の方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業においては、既存進出エリアでの堅実な売上拡大に加え、EC事業の拡大や新興エリアへの進出によって、更なる拡大を図っていきます。」
既存地域の売上拡大、EC拡大、新興エリア進出による事業ポートフォリオ拡大の方向性を再確認している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「新規事業の創出については、M&Aも含め、非連続の成長を実現する取り組みを検討してまいります。」
従来の宿泊事業、提携、買収などに加え、健康領域での新規事業創出とM&Aを含む非連続成長を明示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「LIVELY」ブランドを展開するIntimates Online, Inc.は、SNS広告のコスト高騰などの影響により、自社ECの売上が伸び悩みましたが、卸や直営店舗の売上拡大が寄与し、26.8％の増収となりました。」
買収したIO社は、自社ECが伸び悩む一方、卸売・直営店舗の拡大により前年同期比26.8％増収となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「LIVELY」ブランドを展開するIntimates Online, Inc.は、SNS広告のコスト高騰を受け、マーケティング費用を抑制した結果、自社ECへの集客に苦戦しましたが、サイトの利便性改善による購買率の向上やターゲット（Target corporation）への納品が寄与し、35.7％の増収となりました。」
買収したIO社は、サイト利便性の改善とTarget向け納品により前年同期比35.7％増収となり、事業ポートフォリオ拡大後の成長が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「LIVELY」ブランドを展開するIO社も、リピート客の増加によってECの成長が続いたほか、米国大手小売業者ターゲット（Target corporation）への納品も売上拡大に寄与し、72.5％の増収となりました。」
事業ポートフォリオに組み入れたIO社が、リピート顧客、EC、Target向け納品を通じて前年同期比72.5％増収となり、買収後の事業成長が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の売上高は、前期に買収した「IO社」が61.8％の増収となったほか、「Wacoal」や「b.tempt’d」などのブランドを展開する米国ワコールもECが伸長したことで4.5％の増収となりました。」
買収したIO社の第3四半期会計期間売上高が前年同期比61.8％増となり、買収後の事業ポートフォリオにおける成長が示された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「なお、買収により子会社となった「IO社」は当第２四半期連結会計期間より連結対象としており、業績については、「ワコール事業（海外）」セグメントのワコールインターナショナル（米国）に含めて開示しております。」
IO社の買収後、当第2四半期連結会計期間から連結対象として事業ポートフォリオへの組み入れが進んだ。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「IO社は、米国で「LIVELY（ライブリー）」ブランドにて、自社Ｅコマースや直営店舗を販路とし、主に女性用インナーウェアを企画・販売しております。同社が有しているミレニアル世代を中心とした顧客基盤や、顧客を「アンバサダー」として組織化し、評判や口コミを広げる独自のマーケティング手法を獲得することにより、米国における非連続的な成長を期待できます。」
米国の女性用インナーウェア会社IO社の買収により、LIVELYブランド、ミレニアル世代の顧客基盤、自社EC・直営店舗、独自マーケティング手法を事業ポートフォリオに取り込んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「本提携により、当社は事業領域の拡大や海外事業の更なる強化に資するものと考え、…包括的かつ継続的なパートナーシップ体制を始動し、本提携を通して、一層の企業価値の向上に努めてまいります。」
デサントとの包括的業務提携により、事業領域の拡大、海外事業の強化、新規事業創出を具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「「事業ポートフォリオ拡大への挑戦」については、京町家を活用した宿泊事業を始める基盤整備を行いました。」
新規事業・事業ポートフォリオ拡大について、京町家を活用した宿泊事業の基盤整備という具体的な前進を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年３月期をスタートとする中期経営計画においても中期方針として、(1)国内事業の収益性向上(2)海外事業の更なる成長(3)各社連携によるグループシナジーの発揮と競争力の強化(4)グループ経営基盤の整備(5)新規事業への挑戦を掲げて企業価値の向上に取り組んでいきます。」
新規事業への挑戦を含む中期方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年３月期をスタートとする中期経営計画においても中期方針として、(1)国内事業の収益性向上(2)海外事業の更なる成長(3)各社連携によるグループシナジーの発揮と競争力の強化(4)グループ経営基盤の整備(5)新規事業への挑戦を掲げて企業価値の向上に取り組んでいきます。」
新規事業への挑戦を含む中期方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年３月期をスタートとする中期経営計画においても中期方針として、(1)国内事業の収益性向上(2)海外事業の更なる成長(3)各社連携によるグループシナジーの発揮と競争力の強化(4)グループ経営基盤の整備(5)新規事業への挑戦を掲げて企業価値の向上に取り組んでいきます」
国内収益性、海外成長、グループシナジー、経営基盤、新規事業という中期方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「事業ポートフォリオ拡大への挑戦」
事業ポートフォリオ拡大と新規事業への挑戦を引き続き企業価値向上の方針として示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年３月期をスタートとする中期経営計画においても中期方針として、(5)新規事業への挑戦を掲げて企業価値の向上に取り組んでいきます」
新規事業への挑戦を中期方針として再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「事業ポートフォリオ拡大への挑戦」
中期計画の基本方針および中期方針における新規事業への挑戦として示されている。