デジタル技術・ECを活用したBtoCモデルへの業態転換
FY2020に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「加えて、新基幹システムの稼働を契機とした構造改革および生産性向上を一層推進し、付加価値労働生産性の向上を通じて人的資本の価値最大化を図ってまいります。」
デジタル技術活用による事業モデル・業務改革を、新基幹システムの稼働を契機とする構造改革と生産性向上へ具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、ブランディング戦略を重視しつつ、新商品の認知度を高め効果的に訴求してまいります。また、デジタル技術を最大限に活用し、柔軟に対応すべく経営投資を惜しみなく行っていかなければならないと考えております。」
ブランディング、新商品の訴求、デジタル技術活用、経営投資による販売・事業モデル対応の方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、ブランディング戦略を重視しつつ、新商品の認知度を高め効果的に訴求してまいります。また、デジタル技術を最大限に活用し、柔軟に対応すべく経営投資を惜しみなく行っていかなければならないと考えております。」
ブランディング、新商品の訴求、デジタル技術活用、経営投資による販売・事業モデル対応の方針を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、当第1四半期連結累計期間では、小松マテーレブランドのさらなる拡大を目指し、新店舗「まてーれ」を、石川県金沢市の代表的な観光地である東山にオープンいたしました。」
ブランド拡大とBtoC展開の具体策として、金沢市東山に新店舗「まてーれ」を開設した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、海外への事業拡大、開発体制の強化や収益構造の改善を積極的に進め、デジタル技術を最大限に活用し、新時代に柔軟に対応すべく経営投資を惜しみなく行っていかなければならないと考えております。」
ブランディング、デジタル技術、ECを含む新しい販売・事業モデルへの対応方針を再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「まず、当社の加工素材「KONBU」を使用したトートバッグをクラウドファンディング“Makuake”において販売し、多数のお客様からご支援を賜りました。」
D to C事業の施策として、KONBUを使用した商品をMakuakeで販売し、多数の支援を得ている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、こうした変化に対応すべく、ブランディング戦略を重視しつつ、EC事業を積極的に展開し、新商品の認知度を高め効果的に訴求してまいります。また、デジタル技術を最大限に活用し、新時代に柔軟に対応すべく経営投資を惜しみなく行っていかなければならないと考えております。」
EC事業、ブランディング、デジタル技術活用による販売・経営投資の方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間では、ファブリックの魅力と歴史を再発信するとともに、当社のものづくりを多くの方に感じていただく主旨のもと、ファブリックラボラトリー「fa-bo(ファーボ)」をリニューアルし、多くのお客様にご来館いただきました。また、当社の新たな取り組みとしてBtoC拡大に向け新設したファクトリーショップ「mono-bo(モノーボ)」については、開店当初より地元のみならず、県外も含め多数のご来客をいただき、好評を得ております。」
fa-boのリニューアル公開とmono-boの運営を継続し、多数の来館・来客と好評を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間では、当社のものづくりを多くの方に感じていただくため、当社ファブリックラボラトリー「fa-bo(ファーボ)」をリニューアルし、ファブリックの魅力と歴史を再発信する施設として一般公開しました。また、既にオープンしている「mono-bo(モノーボ)」とあわせてBtoCの拡大に向けた新たな取り組みを始めました。」
fa-boのリニューアル・一般公開を実施し、mono-boと組み合わせてBtoC拡大の取り組みを進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このように、オンライン上の双方向型の営業活動に加えて、当社初となる工場直販型の店舗、ファクトリーショップ「mono-bo(モノーボ)」をオープンいたしました。」
EC・ウェビナーによる販売促進に加え、初の工場直販型店舗mono-boを開設し、リアルとバーチャルの両面でD to C拡大を進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大は依然として収束せず、対面販売が制約を受ける中、WEB環境を活用し、メーカー直販EC事業(DtoC)を加速させるため「商品販売部」を新設しました。商品販売部においては、製品事業として衛生・感染症予防商品を中心としたネット販売(BtoC)を本格化させるとともに、従来の集客型の展示会に代わる「YouTube」を利用した「LIVE動画配信」(ウェビナー)による双方向型のWEB上での営業活動を行うなど、販売促進に取り組みました。」
EC事業推進をさらに進めるため商品販売部を新設し、D to C・B to Cのネット販売とYouTubeウェビナーによる営業活動を本格化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大により対面販売の制約を受ける中、今期よりWEB環境を活用した販売を促進させるため「EC事業推進室」を新設しました。製品事業として衛生・感染症予防商品を中心としたネット販売(BtoC)を開始するとともに、従来の集客型の展示会に代わる「YouTube」を利用した「LIVE動画配信」(ウェビナー)による双方向型のWEB上での営業活動を行うなど、新たな販売促進にも取り組みました。」
EC事業推進室を新設し、衛生・感染症予防商品のBtoCネット販売とYouTubeウェビナーによる営業を開始した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「加えて、EC事業を立ち上げ、抗ウイルス機能を付与した商品の生産及び販売を開始し、ニューノーマル時代を迎え著しく変化する市場のニーズを捉えた取り組みを本格化させました。」
FY2020に示したBtoC・ECへの業態転換について、EC事業を立ち上げ、抗ウイルス機能商品の生産・販売を開始した。 - FY2020初出有価証券報告書
「BtoBメーカーとしての事業展開に加え、関連商品の販売拡大をめざしBtoCモデルの導入による業態転換を果たしてまいります。先ずは、急速に進むデジタル化の動きに応じ、EC事業を積極的に推し進めます。」
従来のBtoB中心の事業展開に加え、BtoCモデルとEC事業を導入・拡大する方針を初めて明示している。