原油価格上昇による調達コストリスク
FY2016に初出。28回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
小松マテーレがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「原燃料価格や資材価格の高止まり、電力料金の上昇などのコスト増加要因が収益を圧迫する状況が続きました。」
原燃料・資材価格の高止まりと電力料金上昇が、引き続き収益を圧迫する実際の事業環境として記載されている。 - 2026-05-13顕在化決算
「他方、原燃料価格や資材価格の高止まり、電力料金の上昇などのコスト増加要因が収益を圧迫する状況が続きました。」
原燃料・資材価格の高止まりと電力料金上昇による収益圧迫が継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方、円安や人手不足を背景とした人件費・物流費の上昇に加え、生活必需品を中心とする物価上昇が長期化し、個人消費は伸び悩みました。」
円安、人手不足を背景とする人件費・物流費の上昇や物価上昇が実際の事業環境として発生し、個人消費の伸び悩みにつながったと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫するマイナス要因となりました。」
原燃料・資材価格の高止まりと電力料金値上げによる企業コスト上昇が、引き続き利益を圧迫したと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、不安定な国際情勢や資源価格の高騰、為替動向、さらには国内における物価上昇等による個人消費の冷え込み等、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源価格の高騰を含む調達・経済環境上のリスクを引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰に伴いこれらの調達コストが上昇し、販売価格への転嫁や生産性向上といった内部努力による対処が困難な場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格変動によるエネルギー・原材料調達コストのリスクと、価格転嫁・生産性向上による対処を引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫したものの、販売価格面やコストダウン等の改善努力により、厳しい状況下におきましても増収増益を達成いたしました。」
原燃料・資材価格の高止まりと電力料金値上げによるコスト上昇が利益を圧迫する状況を再確認し、販売価格面・コストダウンで対応したと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫しましたが、販売価格面やコストダウン等の改善努力により、こうした厳しい状況に対処してまいりました。」
原燃料・資材価格の高止まりと電力料金値上げによるコスト上昇が利益を圧迫する状況が続いている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原燃料価格及び資材価格の高止まりや電力料金の値上げによる企業コスト上昇が利益を圧迫したものの、販売価格面やコスト面からの改善努力に注力し、厳しい状況に対処してまいりました。」
原燃料・資材価格の高止まりと電力料金値上げによる企業コスト上昇が、実際に利益を圧迫したと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当社グループを取りまくコスト上昇圧力は避けられず、原燃料・資材価格の高騰に加え、金融資本相場の変動により、当初の想定を上回るコスト上昇を抑えられない経済環境に置かれました。」
原燃料・資材価格の高騰等により、想定を上回るコスト上昇が実際の事業環境として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、当社グループを取りまくコスト上昇圧力は避けられず、原燃料・資材価格の高騰に加え円安の進行により、想定を上回るコストアップを抑えられない厳しい事業環境下に置かれました。」
原燃料・資材価格の高騰と円安により、想定を上回るコストアップが実際の事業環境として発生している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、諸資源の価格は変動が続き、世界的な原燃料価格の高騰や供給不安があるなど、注視すべき状況にあります。」
世界的な原燃料価格の高騰、諸資源価格の変動、供給不安を調達環境上のリスクとして引き続き記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、諸資源の価格は変動が続き、世界的な原燃料価格の高騰や供給不安があるなど、注視すべき状況にあります。」
諸資源価格の変動に加え、世界的な原燃料価格の高騰と供給不安を明示しており、調達コスト環境への懸念を強めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、諸資源の価格は変動が続き、一部には原料の減産や供給不安があるなど、注視すべき状況にあります。」
諸資源価格の変動、原料の減産、供給不安を調達環境上のリスクとして引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、諸資源の価格は変動が続き、一部には原料の減産や供給不安があることに加え、中国の経済減速等の動きも見られることから、注視すべき状況にあります。」
諸資源価格の変動、原料の減産・供給不安を引き続き調達環境上のリスクとして記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、諸資源の価格は変動が続き、一部には原料の減産や供給不安があるなど、注視すべき状況にあります。」
諸資源価格の変動に加え、原料の減産や供給不安が続く調達環境を引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍においては諸資源の価格は変動が続き、一部には原料の減産や供給不安があるなど、注視すべき状況にあります。」
諸資源価格の変動、原料の減産、供給不安を調達環境のリスクとして引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、依然として諸資源の価格変動は大きく、一部に供給不安もあるなど、注視すべき状況にあります。」
諸資源の価格変動と一部供給不安を、調達コスト環境に関するリスクとして引き続き記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また、依然として諸資源の価格変動は大きく、一部に供給不安もあるなど、注視すべき状況にあります。」
諸資源の価格変動が大きい状態に加え、一部の供給不安も記載され、調達環境への懸念が広がっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは売上高の減少及び、原燃料の価格が上昇したことなどによるものであります。」
原燃料価格の上昇が営業利益の減少要因として実際に顕在化したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、原燃料コストの上昇を受け、染料・薬剤の高騰や供給不安への対応に追われるなか、過剰生産、買い控えの影響は無視できない状況にあります。」
原燃料コストの上昇に伴う染料・薬剤の高騰や供給不安が実際の事業環境として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰に伴いこれらの調達コストが高騰し、販売価格への転嫁や生産性向上による内部努力による吸収が出来ない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇による原材料・エネルギー調達コストのリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰に伴いこれらの調達コストが高騰し、販売価格への転嫁や生産性向上による内部努力による吸収が出来ない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇による原材料・エネルギー調達コストのリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰に伴いこれらの調達コストが高騰し、販売価格への転嫁や生産性向上による内部努力による吸収が出来ない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格上昇による調達コストリスクを引き続き記載している。一方、当年度は原燃料価格の下落が営業利益増加に寄与したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰に伴いこれらの調達コストが高騰し、販売価格への転嫁や生産性向上による内部努力による吸収が出来ない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
合成繊維加工における原材料・エネルギーコストの比重を背景に、原油価格上昇リスクを挙げている。