新型コロナウイルス感染拡大による事業活動への影響
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による事業への影響につきましては、今後の状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による事業への影響につきましては、今後の状況を引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症拡大による事業への影響について、引き続き状況を注視する方針を再掲している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による事業への影響につきましては、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の事業への影響について、引き続き状況を注視する方針を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現時点では当社グループのテレワーク関連商品の需要が堅調であり、事業への大きな影響は特段ないと判断しているものの、引き続き国内外における新型コロナウイルス感染症の影響が継続、拡大することにより、当社グループの事業、経営成績、財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
テレワーク関連商品の需要は堅調で大きな影響はないとの認識を示しつつ、感染症影響の継続・拡大リスクを再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響及び会計上の見積りについて、重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響および会計上の見積りについて、前事業年度から重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大による事業への影響につきましては、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の事業への影響について、引き続き状況を注視する方針を記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「現時点では当社グループのテレワーク関連商品の需要が堅調であり、事業への大きな影響は特段ないと判断しているものの」
新型コロナウイルスの影響をリスクとして残しつつ、テレワーク関連商品の需要は堅調で事業への大きな影響は特段ないとの認識を示している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「オフィス通販事業や営業支援事業につきましては、当第２四半期以降、顧客のオフィス稼働率が改善したことで需要が回復しており、前年同月比の実績を若干下回る水準まで回復してまいりました。」
新型コロナウイルスの影響を受けたオフィス通販・営業支援事業について、オフィス稼働率の改善により需要が回復し、前年同月比で若干下回る水準まで戻ったと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、オフィス通販については、オフィス稼働率の改善により持ち直しの兆しがあるものの前年実績を下回りました。」
新型コロナウイルスの影響下で、オフィス稼働率の改善による持ち直しの兆しはあるものの、オフィス通販の販売が前年実績を下回る状態が続いている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「サポート部門においては、テレワーク導入や休業等により顧客の事業所の稼働が減少したため、オフィス通販による販売は減少となりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うテレワーク導入・休業等により顧客事業所の稼働が減少し、オフィス通販販売が減少する影響が実際に発生したと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年４月７日に新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が政府から発表されたことにより、当社グループとしてもテレワークを推進しつつ状況を注視しておりますが、今後の経過によっては当社グループの事業活動、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
緊急事態宣言を受け、新型コロナウイルス感染拡大が事業活動・経営成績・財政状態に影響する可能性を初めて記載している。