物流費高騰による収益圧迫
FY2018-Q3に初出。14回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
力の源ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格や物流費、人件費等のコスト増加や、6月の猛暑、9月の残暑による来店客数減少により営業利益率は悪化いたしました。」
原材料価格、物流費、人件費等のコスト増加が、猛暑・残暑による来店客数減少とともに営業利益率悪化に実際に影響した。 - 2026-05-14顕在化決算
「原材料価格や物流費、人件費等のコスト増加、猛暑や残暑等の気候変動による既存店来店客数減少により、営業利益は悪化いたしました。」
物流費を含むコスト増加が国内店舗運営事業の利益率悪化として顕在化している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格や物流費、人件費等のコスト増加や、6月の猛暑、9月の残暑による来店客数減少により営業利益率は悪化いたしました。」
原材料価格、物流費、人件費等のコスト増加が、猛暑・残暑による来店客数減少とともに国内店舗運営事業の営業利益率悪化に実際に影響した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な食肉需要拡大による原料価格の高騰や賃金の上昇、運送業界の人手不足に伴い物流費が上昇しており」
物流費上昇について、運送業界の人手不足を背景として明示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「世界的な食肉需要拡大による原料価格や物流費、賃金が上昇傾向にある」
物流費の上昇傾向を原料価格・賃金の上昇とともに引き続き記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「国内店舗運営事業においてITシステム導入等を含む店舗運営の効率化や物流費の削減を目的とした商物流改革等の業務改善を継続して行っているものの、第4四半期の売上減少の影響から地代家賃等を含む固定比率が上昇したことに加え、人件費及び物流費の上昇の影響が継続しており、減益要因となりました。」
物流費上昇が人件費上昇や第4四半期の売上減少とともに国内店舗運営事業の減益要因となり、セグメント利益は441百万円、前期比51.6％減となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、店舗運営の効率化と物流費の削減を目的とした商物流改革等の業務改善を継続して行っているものの、人件費及び物流費の上昇の影響が継続しており、510百万円(前年同四半期比27.6％減)となりました。」
物流費上昇が人件費上昇とともに国内店舗運営事業のセグメント利益に影響し、前年同四半期比27.6％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、店舗運営の効率化と物流費の削減を目的とした商物流改革を継続して行っているものの、人件費、原材料費及び物流費の上昇の影響が継続しており、379百万円（前年同四半期比7.3％減）となりました。」
物流費上昇が人件費・原材料費の上昇とともに国内店舗運営事業の利益に影響し、セグメント利益は前年同四半期比7.3％減となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、生産・製造工程の見直しなど生産性の向上とコスト削減に注力したものの、人件費及び原材料の上昇に加え、食材を店舗に配送する際の物流費の上昇が大きく影響し、104百万円（前年同四半期比7.2％減）となりました。」
物流費の上昇が人件費・原材料費の上昇とともに当四半期の国内店舗運営事業の利益に影響した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「人件費及び原材料費の上昇と飲食業界全体にかかる物流費の上昇を吸収しきることができず、減益要因となりました。」
物流費上昇が人件費・原材料費上昇とともに国内店舗運営事業の通期減益要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、生産・製造工程の見直しなど生産性の向上とコスト削減に注力したものの、人件費及び原材料費の上昇に加え、食材を店舗に配送する際の物流費の上昇が影響し、704百万円（前年同四半期比8.0％減）となりました。」
物流費上昇の影響が続き、国内店舗運営事業のセグメント利益が前年同期比8.0％減となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、生産・製造工程の見直しなど生産性の向上とコスト削減に注力したものの、人件費及び原材料費の上昇に加え、食材を店舗に配送する際の物流費の上昇が影響し、409百万円（前年同四半期比22.1％減）となりました。」
物流費上昇の影響が続き、国内店舗運営事業のセグメント利益は前年同期比22.1％減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、生産・製造工程の見直しなど生産性の向上とコスト削減に注力したものの、人件費及び原材料の上昇に加え、食材を店舗に配送する際の物流費の上昇が影響し、112百万円（前年同四半期比47.4％減）となりました。」
物流費上昇の影響が継続し、国内店舗運営事業のセグメント利益が前年同期比47.4％減となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「下半期からは物流費高騰の影響も顕著に出始めており、当社を取り巻く事業環境は依然として先行きが見通しにくい状況にあります。 食材を店舗に配送する際の物流費の上昇が影響し、セグメント利益は765百万円（前年同四半期比3.6％減）となりました。」
物流費高騰の影響が下半期から顕著になり、国内店舗運営事業のセグメント利益減少への影響として実際に記載された。