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バロックジャパンリミテッド(3548)・目標悪化

国内事業の収益性改善

FY2018に初出。41回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-16。

41記載
9年にわたる
8うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q1 – FY2020-Q2前進FY2021 – FY2023-Q2悪化FY2025-Q1 – FY20252018: 420182019: 220192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 132026
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国内事業の収益基盤強化20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風21社

バロックジャパンリミテッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より4年遅い。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「国内事業の売上高は、前年同期比94.1%(店舗94.9%、EC89.4%)となりました。」

    国内売上高・店舗売上・EC売上がいずれも前年同期を下回り、売上総利益と営業利益も前年同期を下回った。国内事業の収益性改善課題が悪化した形で示されている。
  2. 2026-07-15悪化決算説明資料

    「営業利益/Operating profit 76 0.6% 15.1%」

    2027年2月期第1四半期の営業利益は76百万円、前年同期比15.1%となり、全社の収益性は前年同期から低下した。
  3. FY2026販管費抑制により営業利益を確保と説明有価証券報告書

    「売上高の連動に伴う販売委託費の減少や固定費の抑制により、販売費及び一般管理費を前年同期を下回る水準でコントロールした結果、営業利益は前年同期を上回りました。」

    販売委託費の減少と固定費抑制により販管費を前年同期未満に抑えたと説明している。通期営業利益は321百万円となった。
  4. FY2026-H1販管費抑制も営業損失を計上有価証券報告書

    「また、販売費及び一般管理費については、販売委託費の減少、固定費の抑制等により、前年同期比97.5%となりました。以上の結果により、営業損失は前年同期から改善いたしました。」

    販売委託費・固定費の抑制により販管費は前年同期比97.5%となった。本文は営業損失が前年同期から改善したと説明しているが、損益計算書上は前年同期の営業利益106百万円から営業損失77百万円となっている。
  5. FY2025悪化有価証券報告書

    「物流設備投資の減価償却、新規事業開発費の増加に対し、人件費等の抑制により前年同期を下回る水準で販売費及び一般管理費をコントロールしましたが、売上総利益の減少をカバーしきれず、営業利益は前年同期を下回りました。」

    販管費は抑制されたものの、国内売上総利益の減少を補えず、全社営業利益は8億12百万円に低下した。
  6. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「また、販売費及び一般管理費は前年同期比100.9%となり、販管費率は前年同期比1.9ポイント上昇しました。以上の結果、営業利益は前年同期を下回りました。」

    販売費及び一般管理費を前年同期比100.9%に抑えたものの、販管費率は1.9ポイント上昇し、営業利益は前年同期を下回った。国内事業の収益性改善課題が続いている。
  7. FY2025-Q1悪化有価証券報告書

    「また、販売費及び一般管理費は前年同期比98.9%に抑制しましたが、販管費率は前年同期比2.3ポイント上昇しました。以上の結果、営業利益率は前年同期比3.0ポイント減の3.8%となり、営業利益は前年同期を下回りました。」

    販管費総額は抑制したものの、国内売上高・売上総利益の減少により販管費率が2.3ポイント上昇し、営業利益率は3.8%へ低下した。
  8. FY2024売上総利益増も販管費増で営業利益減有価証券報告書

    「また、セールを抑制し適正価額の販売への注力、仕入原価率の低減等の取り組みを推進致しました。この結果、当連結会計年度における国内事業の売上総利益は前年同期比104.0%と前年同期を上回りました。なお、売上総利益は前年同期比増加しましたが、主力ブランドの広告宣伝強化等に伴う販売費及び一般管理費の増加をカバーするに至らず、営業利益は前年同期を下回りました。」

    国内事業では粗利益が前年同期比104.0%となった一方、主力ブランドの広告宣伝強化等による販管費増加を吸収できず、営業利益は前年同期を下回った。
  9. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「また、適正価額の販売への注力等の取り組みを推進致しました。この結果、当第3四半期連結累計期間における国内事業の売上高及び売上総利益は前年同期を上回りました。また、主力ブランドの広告宣伝強化等に伴い、販売費及び一般管理費が前年同期比増加しましたが、売上総利益の増加に伴い、営業利益及び経常利益は前年同期を上回りました。」

    適正価額販売と主力ブランドの広告宣伝強化を進め、販売費及び一般管理費は増加したものの、国内事業の売上高・売上総利益および営業利益・経常利益が前年同期を上回った。
  10. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「またセールを抑止し、適正価額の販売への注力やASEAN生産シフトに伴うコスト改善等の取り組みを推進致しました。この結果、当第2四半期連結累計期間における国内事業の売上高及び国内売上総利益は前年同期を上回りました。また、主力ブランドの広告宣伝強化等による広告宣伝費の投入に伴い、販売費及び一般管理費が前年同期比増加しましたが、計画の範疇であり、売上総利益の増加に伴い営業利益及び経常利益は前年同期を上回りました。」

    セール抑制、適正価額販売、ASEAN生産シフトによるコスト改善を進め、国内事業の売上高・売上総利益が前年同期を上回った。広告宣伝費は増加したが、売上総利益の増加により営業利益・経常利益も前年同期を上回った。
  11. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「また、人流回復に合せた旗艦店のリオープン、主力ブランドの広告宣伝強化等による広告宣伝費の投入に伴い販売費及び一般管理費が前年同期比増加しましたが、計画の範疇であり、営業利益及び経常利益は前年同期を上回りました。」

    旗艦店の再開、人流回復、主力ブランドの広告宣伝強化を進め、販管費は増加したものの、営業利益・経常利益は前年同期を上回った。
  12. FY2023国内売上・粗利益増も販管費増で利益減有価証券報告書

    「店舗売上が前年同期比104.0%と増加しました。EC売上高についても前年同期比101.2%と増加し、当連結会計年度における国内売上高は前年同期比102.7%となりました。適正量の仕入及びセール販売の抑制に継続して取り組み、当連結会計年度における国内売上総利益は前年同期比101.5%となりました。全社的に経費抑制に努めたものの、広告及び販売促進費、売上連動の販売手数料等の増加があり、販売費及び一般管理費は前年同期比103.7%となりました。その結果、営業利益及び経常利益については前年同期を下回りました。」

    国内売上高・粗利益は前年を上回ったが、販管費が前年同期比103.7%に増加し、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。
  13. FY2023-Q3国内売上・粗利益は前年超、販管費増で全社利益は減少有価証券報告書

    「全社的に経費抑制に努めたものの、売上連動の販売手数料などの増加があり、販売費及び一般管理費が前年同期比104.1%と増加しました。その結果、営業利益及び経常利益については前年同期を下回りました。」

    経費抑制を継続した一方、売上連動の販売手数料等の増加により販管費は前年同期比104.1%となり、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。
  14. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「百貨店ブランド及びFB/SBブランドが伸長し、店舗売上が前年同期比106.2%と増加しました。また、セールを抑制しプロパー販売を重視した丁寧な売り方を継続しており、この結果、当第2四半期連結累計期間における国内売上高及び国内売上総利益は前年同期を上回りました。」

    セール抑制とプロパー販売重視を継続し、店舗売上は前年同期比106.2%、国内売上高・国内売上総利益も前年同期を上回った。
  15. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「また、トップラインを増加させつつ、全社で経費削減に継続して取り組む事で、販売費及び一般管理費率を前年並み水準に抑え、営業利益及び経常利益については前年同期を大きく上回りました。」

    国内売上高・売上総利益が前年同期を上回り、全社的な経費削減によって販管費率を前年並みに抑えたと記載された。営業利益は前年同期比35.9%増となった一方、経常利益は持分法投資損失等により全体では前年同期比5.9%減となった。
  16. FY2022前進有価証券報告書

    「また、全社で経費削減に継続して取り組む中、販売費及び一般管理費率が前年同期比で改善し、営業利益及び経常利益についても前年同期を大きく上回りました。売上高に対する比率は52.5%から50.8%になりました。」

    国内事業の収益性改善について、全社的な経費削減により販管費率が52.5%から50.8%へ改善し、営業利益・経常利益が前年同期を大きく上回った。
  17. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような環境下、当社グループの国内事業につきましては、上期までは外出自粛等の影響が及んだものの、当第3四半期に入ると緊急事態宣言解除による人流の回復がみられ、併せて気温も低下する中、アウター等のプロパー販売が好調を示しました。また、EC売上についても堅調となり、前年比112.6%と伸長しました。この結果、当第3四半期連結累計期間における国内売上高及び国内売上総利益は前年同期を大きく上回りました。」

    人流回復、プロパー販売、EC伸長により、国内売上高と国内売上総利益が前年同期を大きく上回った。国内事業の収益性改善に向けた取り組みが業績改善とともに進展した。
  18. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「また、プロパー販売の徹底、在庫コントロールの適正化と併せ、業務委託費等の抑制に向けた取り組みを更に強化しており、販売費及び一般管理費率が前年同期比改善したと共に、営業利益及び経常利益は前年同期を大きく上回りました。」

    プロパー販売、在庫管理、業務委託費等の抑制を強化し、販売費及び一般管理費率の前年同期比改善と営業利益・経常利益の前年同期比大幅増加につなげた。
  19. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また、プロパー販売の徹底、在庫コントロールの適正化と併せ、休業に伴う歩合家賃、人件費、業務委託費、広告宣伝費等の抑制に向けた取り組みを更に強化したことに加え、増収効果によって、販管費率は前年同期比改善し、営業利益及び経常利益は前年同期を大きく上回りました。」

    プロパー販売、在庫管理、家賃・人件費・業務委託費・広告宣伝費の抑制を強化し、販管費率の改善と営業利益・経常利益の前年同期比増加につなげた。
  20. FY2021前進有価証券報告書

    「また、プロパー販売の徹底、在庫コントロールの適正化と併せ、広告宣伝費、業務委託費等の削減や役員報酬減額等の人件費抑制など販管費削減に取り組み、国内事業は黒字となりました。」

    国内事業の収益性改善について、プロパー販売、在庫管理、販管費・人件費削減を実施し、国内事業が黒字となった。
  21. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「販売管理費につきましては、広告宣伝費、歩合家賃、販売委託費の削減等による更なる抑制に取り組んでおります。」

    国内売上高・国内売上総利益は前年同期を下回った一方、広告宣伝費、歩合家賃、販売委託費の削減による収益性改善策を継続している。
  22. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「緊急事態宣言解除に伴い6月上旬には店舗営業を全面再開しましたが、都市部を中心とした客足の戻りの鈍化、お盆休み帰省自粛の動き及び天候不順も影響し、セール抑制により換金率は向上するも、国内売上高及び国内売上総利益は前年同期を下回りました。販売費及び一般管理費につきましては、広告宣伝費、歩合家賃、販売委託費の削減等による販管費抑制を継続して進めております。」

    営業再開後も国内売上高・国内売上総利益は前年同期を下回った一方、広告宣伝費、歩合家賃、販売委託費の削減による販管費抑制を継続している。
  23. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループの国内事業につきましては、百貨店、SCモール、ファッションビル、駅ビル等、休業した商業施設の店舗売上減少が大きく影響し、当該累計期間における国内既存店売上高及び国内売上総利益は前年同期比を下回りました。販売管理費につきましては、広告宣伝費の抑制、歩合家賃減免、販売委託費の削減等の取り組みを進めております。」

    広告宣伝費、歩合家賃、販売委託費の抑制を進めた一方、国内既存店売上高と国内売上総利益は前年同期比で減少し、収益性改善課題は感染症の影響で悪化した。
  24. FY2020前進有価証券報告書

    「国内売上総利益につきましては、継続的なサプライチェーンマネージメント(SCM)改革による仕入原価率低減効果及び全社的なプロパー販売戦略推進により、売上総利益率の改善を実現いたしました。」

    国内事業の収益性改善について、SCM改革とプロパー販売戦略により売上総利益率が56.8%から57.4%へ改善した。
  25. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「国内売上総利益につきましては、継続的なSCM改革による仕入れ原価率低減効果及び全社的なプロパー販売戦略推進により、国内売上総利益率は当該累計期間で大幅に改善しております。販売管理費につきましては、働き方改革の推進を目的に店舗を中心に人員を補強したものの、業務委託費の見直し、歩合家賃、販売委託費の削減等による販管費抑制が寄与し、国内営業利益は計画を上回る進捗となっております。」

    国内事業の収益性改善について、SCM改革、プロパー販売、費用見直し等の施策と、累計期間の粗利益率大幅改善・国内営業利益の計画超過が引き続き記載されている。
  26. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「国内売上総利益につきましては、7月にセール需要が弱かったために8月まで在庫消化を優先したことから、当第2四半期における国内売上総利益率は前年並みに留まったものの、当第2四半期連結累計期間では大幅に改善しております。販売管理費につきましては、業務委託費の見直し、歩合家賃、販売委託費の削減等による販管費抑制が寄与し、国内営業利益は計画を上回る進捗となっております。」

    国内事業の収益性改善について、売上総利益率の累計期間での大幅改善と販管費抑制により、国内営業利益が計画を上回る進捗となった。
  27. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「全社的なサプライチェーンマネージメント(SCM)推進により仕入原価率の改善及び値引き販売を抑制し、大幅な売上総利益率改善につなげたほか、徹底的な物流コストの見直し及び歩合家賃、販売委託費の削減等による販管費抑制が奏功し、営業利益率2桁超えを達成しました。」

    国内事業の収益性改善について、売上総利益率の大幅改善と販管費抑制が営業利益率2桁超えという具体的な成果につながったと記載された。
  28. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、国内既存店売上高は前年同期比僅かな減収となったものの、セールの抑制及び仕入原価率の改善による売上総利益率の改善、並びにデジタルマーケティングの活用による広告宣伝費の抑制及び人員の効率化による人件費コントロール等による販管費抑制が奏功し、前年同期比大幅な収益性改善につなげることができました。」

    国内既存店売上高はわずかな減収だったものの、粗利益率改善と販管費抑制により前年同期比で大幅な収益性改善につながった。
  29. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「セールの抑制及び仕入原価率の改善による売上総利益率の改善、並びにデジタルマーケティングの活用による広告宣伝費の抑制及び人員の効率化による人件費コントロール等による販管費抑制が奏功し、収益性の改善につなげることができました。」

    国内事業の収益性改善について、粗利益率改善と販管費抑制という具体的な施策の効果が記載された。
  30. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「また、仕入原価率、物流費率の改善、販売機会ロスの改善を目的としたサプライチェーンマネジメント改革に取り組み、収益性の改善につなげることができました。」

    国内事業の収益性改善という優先課題について、SCM改革を通じて収益性の改善につながったという前進が示された。
  31. FY2018初出有価証券報告書

    「このような状況認識の下、当社グループでは国内事業の収益性の改善、中国を中心とした海外事業の継続的な拡大という優先課題に取り組むほか、ブランド価値の更なる向上、商品品質の向上、人材の確保と育成、内部管理体制の強化、基幹システムの安定稼働という課題に引き続き取り組んでまいります。」

    業績悪化を受けた優先課題として国内事業の収益性改善を初めて独立した課題として明示し、顧客関係構築、新ブランド、粗利益率向上、物流・販管費効率化などの施策を列挙している。
一緒に動いた変遷

「既存店の客数・客単価の低迷」は、この変遷が動いた41回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191611111110★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存店の客数・客単価の低迷19回
  3. 2Eコマース・アウトレット店舗の拡大16回
  4. 3米国事業基盤の設立11回
  5. 4Belle International Holdings Limitedとの合弁による中国小売事業の拡大11回
  6. 5中国市場の成長鈍化と人件費増加11回
  7. 6在庫の陳腐化・評価減による粗利益への影響10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
バロックジャパンリミテッドの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-15の発生事実で、「悪化」でした。
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