コメダホールディングス（3543）・施策再定義
独立諮問委員会・人財戦略委員会による選任・報酬・人財戦略の審議
FY2023に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
指名報酬委員会による役員指名・報酬・育成の公正性確保667社が書いているテーマ・逆風0社・追い風670社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの670件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「人財戦略委員会における具体的な検討事項として、取締役の指名及び報酬の決定、並びに後継者の育成にあたり、2031年２月期を最終年度とする中期経営計画「CONNECT 2030」の策定と並行して、その施策遂行に必要なスキルをスキルマトリックスに基づき審議するとともに、当社グループの持続的な成長を促す人財戦略を審議・策定し、代表取締役社長に答申を行っております。」
人財戦略委員会の審議対象を、従来の指名・報酬及び人財戦略から、CONNECT 2030の遂行に必要なスキル、後継者育成及びスキルマトリックスに基づく人財戦略へ再整理した。 - FY2025前進有価証券報告書
「人財戦略委員会における具体的な検討事項としては、取締役の指名及び報酬の決定に関する事項のほか、現行の中期経営計画「VALUES 2025」及びスキルマトリックスに基づき、当社グループの持続的な成長を促す人財戦略を審議・策定し、代表取締役社長に答申を行っております。」
人財戦略委員会及び独立諮問委員会について、取締役の指名・報酬だけでなく、VALUES 2025及びスキルマトリックスに基づく人財戦略の審議・答申を具体的な検討事項として開示した。定時株主総会後は人財戦略委員会の構成員を3名から4名へ拡大する予定である。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、当社は、取締役候補者及び取締役報酬の決定に対する透明性・客観性を高めるために、取締役会の諮問機関として「独立諮問委員会（独立社外取締役４名で構成）」及び代表取締役社長の諮問機関である「人財戦略委員会(取締役（監査等委員を除く）５名で構成)」を設置しております。」
独立諮問委員会を独立社外取締役4名で、人財戦略委員会を業務執行取締役5名で構成し、取締役候補者・報酬及び人財戦略の審議機関として設置した。独立諮問委員会は原則年2回、人財戦略委員会は原則年4回開催する方針である。