中古車市場活況による仕入原価上昇
FY2023-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
ウイルプラスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の海外売上高は10,208百万円（前期比21.9％減少）となりました。」
マレーシアの輸入規制枠到達、需要減退、主力車種の販売不振等により海外売上高が前期比21.9％減少。業販拡大で補完したが、輸出事業の収益性低下が継続。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年の同国の輸入車台数が８月早々に規制枠に到達したことに加え、需要減退期に入ったことから、当中間連結会計期間における海外売上高は2,971百万円（前年同期比45.9％減少）となり、前年同期を大きく下回りました。」
中古車輸出市場では輸入台数規制の早期到達と需要減退が発生し、海外売上高が前年同期比45.9％減少。市場変動リスクが実績に顕在化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年２月頃より当社が中心的に輸出している車種の中古車市場への供給量が急増したことに加え、これまで継続して円安基調であったマレーシア通貨が円高基調に推移し、現地輸入業者からの需要が弱いものとなったため、海外売上高は想定を下回り」
中古車市場リスクは、従来の活況による仕入原価上昇から、供給量急増による市況軟化と需要減少、為替反転による利益率低下へ重心が移った。 - FY2024対処有価証券報告書
「中古車相場の沈静化により中古車売上総利益率が改善し、売上総利益率は前期比0.1Pt上昇し19.6％となりました。」
中古車相場の沈静化により、中古車市場の活況・相場変動に伴う原価率上昇の影響が一部緩和され、売上総利益率は19.6％へ改善した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、前期から生じた中古車市場の変動に対応したことに伴う原価率の上昇や整備士人件費等の製造原価の増加により、売上原価率が上昇いたしました。この結果、売上総利益率は1.2Pt減少の19.0％となったものの、売上総利益は売上高増加に伴い前年同期比4.0％増加の4,341百万円となりました。」
中古車市場の変動に伴う原価率上昇及び整備士人件費等の製造原価増加が、売上総利益率1.2ポイント低下として実際の利益に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、前年同期に生じた新車不足に起因する中古車市場の高騰が当期には正常化したため、前年同期に比べて中古車原価率が上がったこと、また、新車販売が増加し、納車前整備に係る原価が増加したことなどにより売上原価率が上昇いたしました。この結果、売上総利益率は2.4Pt減少の18.5％となりました。」
中古車市場の高騰が正常化したことによる中古車原価率上昇が、売上原価率上昇及び売上総利益率2.4ポイント低下として実際の利益に影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は前期比1.7Pt減少の19.5％となりましたが、売上高の前期比増加に伴い、売上総利益は前期比2.1％増加の8,622百万円となりました。」
新車販売価格上昇や中古車市場の販売価格正常化に伴う中古車評価損等により売上原価が上昇し、売上総利益率が1.7ポイント低下。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、新車販売価格の上昇ならびに中古車市場での販売価格の正常化などの影響により売上原価が上昇し、売上総利益は前年同期比1.2％減少の6,320百万円となり、売上総利益率も1.4ポイント減少し、20.3％となりました。」
中古車市場での販売価格正常化などに伴う売上原価上昇が、売上総利益の前年同期比1.2％減少及び売上総利益率1.4ポイント低下として実際の利益に影響した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「新車売上高の減少に伴う影響や、中古車市場活況による仕入原価上昇等の影響等により売上総利益は0.9％減少し、2,048百万円となりました。」
中古車市場の活況に伴う仕入原価上昇が売上総利益の減少要因として初めて明示され、コスト上昇が実際の利益に影響した。