石油関連素材の価格高騰・調達リスク
FY2018に初出。14回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-05-15。
イチカワがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- 2026-05-15顕在化決算
「中東情勢を背景とした原燃料価格の急騰によりコスト増が見込まれますが」
原燃料価格高騰によるコスト増が、翌期の業績見通しの前提として明示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「エネルギー価格及び原材料価格の高騰や継続的な物価上昇等依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
石油関連素材等の価格高騰リスクが、エネルギー価格・原材料価格の高騰として当中間期の経営環境に継続して表れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「エネルギー価格及び原材料価格の高騰、円安の長期化、継続的な物価上昇等依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰のリスクが継続して実際の経営環境に表れている。売上原価も生産量増加により265百万円増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「エネルギー価格及び原材料価格の高騰、円安の長期化、継続的な物価上昇等依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
石油関連素材等の価格・調達リスクが、エネルギー価格・原材料価格の高騰として引き続き実際の事業環境に表れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原油価格高騰などエネルギー価格の高止まり、それに伴う原材料価格の高騰、」
エネルギー価格・原材料価格の高止まりが引き続き事業環境に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格等の高騰などエネルギー価格の高止まり、それに伴う原材料価格の高騰、」
石油関連素材等の価格高騰リスクが、エネルギー・原材料価格の高止まりとして引き続き実際の事業環境に表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格高騰により当社製造費用が増加した」
石油関連素材等の価格・調達リスクが、原材料・エネルギー価格高騰による製造費用の増加として通期業績に実際に表れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格高騰による売上原価の増加」
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト上昇が、引き続き売上原価の増加として実際の業績に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格高騰による売上原価の増加」
石油関連素材等の価格高騰リスクが、原材料・エネルギー価格上昇による売上原価増加として実際の業績に表れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格や原燃料価格高騰の影響による売上原価の増加」
石油関連素材等の価格高騰リスクが、当四半期の売上原価増加として実際の業績に表れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、当該リスクに対し、原材料の市場変動に柔軟に対応するため代替原料の検討や原料調達先の見直し等を国内外問わず進めております。」
石油関連素材の価格・調達リスクと、代替原料の検討・調達先見直しによる対応が継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、当該リスクに対し、原材料の市場変動に柔軟に対応するため代替原料の検討や原料調達先の見直し等を国内外問わず進めております。また、主原料に限らず、副資材においても、同様の取り組みを進めてまいります。」
石油関連素材の価格・調達リスクに対し、代替原料の検討、調達先の見直し、副資材への対応を進める具体策が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの主要原材料は石油関連素材であり、原油価格の高騰及び石油化学工業の生産動向等により原料コストや調達面で影響を受ける可能性があります。」
石油関連素材に起因する原料コスト・調達リスクが継続して記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの主要原材料は石油関連素材であり、原油価格の高騰及び石油化学工業の生産動向等により原料コストや調達面で影響を受ける可能性があります。」
石油関連素材への依存に起因する原料コスト上昇・調達面のリスクが初めて記載された。