バリューアップの開発力、人材、組織力の強化
FY2018に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「同業者間の仕入競争の激化やリフォーム工事費用の高騰といった課題に対しては、独自の仕入ネットワークを活かした優良物件の確保と、徹底したコストコントロールによるバリューアップを推進し、下期以降の販売に向けた収益不動産の取得および再生販売が着実に進捗いたしました。」
バリューアップの手段について、従来の企画力・開発力等に加え、独自の仕入ネットワークによる物件確保と徹底したコストコントロールを明示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「物件を選んで長期間保有する間に、難易度の高い賃料交渉や時間のかかる大規模なリニューアル工事、管理経費の削減などに取組み、販売時の利益率を向上させることが可能となります。」
バリューアップのため、難易度の高い賃料交渉、大規模リニューアル、管理経費削減などの手段を用いる方針を示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「付加価値を生み出す開発力を高めることが当面の課題であると認識しております。物件の付加価値を向上させて収益力を高めるには、これまでよりも大規模な工事や専門的な交渉など、難易度の高いバリューアップが必要となるため、ノウハウの蓄積及び人材育成、組織力強化を進めてまいります。」
バリューアップの手段が、従来のノウハウ蓄積・人材育成・組織力強化から、より大規模な工事や専門的な交渉を含む開発力強化へ具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「物件の付加価値を向上させて収益力を高めるには、難易度の高いバリューアップが必要となるため、ノウハウの蓄積及び人材育成、組織力強化を進めてまいります。」
バリューアップのためのノウハウ蓄積、人材育成、組織力強化を引き続き課題・施策としている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中古物件を借り上げ、又は取得し、リニューアルにより高収益が得られる不動産に再生する力を継続的に高めることが当面の課題であります。そのためには、企画力・開発力・デザイン力を強化し、バリューアップできる対象物件・手法の拡大をしてまいります。」
企画力・開発力・デザイン力の強化と、バリューアップ対象物件・手法の拡大を引き続き課題としている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「コロナ禍によりリーシングが長期化し販売期間を要する物件もでましたが、現在はリーシングによるバリューアップが進んでいます。」
リーシングによるバリューアップが進んでいると説明しており、開発・企画力を活用した再生施策の進展を示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中古物件を借り上げ、または取得し、リニューアルにより高収益が得られる不動産に再生することができる、企画力・開発力・デザイン力を強化し、バリューアップできる対象物件・手法の拡大をしてまいります。」
従来のノウハウ蓄積、人材育成、組織力強化に加え、企画力・開発力・デザイン力の強化と、対象物件・手法の拡大へ表現を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「物件の付加価値を向上させて収益力を高めるには、難易度の高いバリューアップが必要となるため、ノウハウの蓄積及び人材育成、組織力強化を進めてまいります。」
バリューアップの開発力を高めるため、ノウハウ蓄積、人材育成、組織力強化を引き続き掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「物件の付加価値を向上させて収益力を高めるには、難易度の高いバリューアップが必要となるため、ノウハウの蓄積及び人材育成、組織力強化を進めてまいります。」
高難度のバリューアップに対応するため、ノウハウ蓄積、人材育成、組織力強化を手段として挙げている。