Komori
アズ企画設計(3490)・施策前進

優良な収益不動産の取得・開発・販売の推進

FY2018に初出。43回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-10-16。

43記載
9年にわたる
13うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2020-Q3前進FY2022-Q2 – FY2024前進FY2025 – 2026-10-162018: 320182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 162026
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販売用不動産の取得・開発・売却運営14社が書いているテーマ・逆風1社・追い風13社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-16前進適時開示

    「販売用不動産を信託財産とする信託受益権の取得並びに取得に係る資金借入について下記のとおり決議しました」

    東京都新宿区の事務所に係る信託受益権を販売用不動産として取得することを決議し、物件取得の具体化が示された。取得価格は非公表だが、2026年2月期の純資産の30%以上の金額となる。
  2. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「具体的には、主力である一棟収益不動産の取得に注力しつつ、プレミアムマンション等の区分マンションなど、多様な物件種別において採算性を重視した仕入営業を積極的に展開いたしました。」

    一棟収益不動産を主力としながら、プレミアムマンション等の区分マンションを含む多様な物件種別について、採算性を重視した仕入営業を進めた。
  3. 2026-09-30前進www.nikkei.com

    「# アズ企画設計:販売用不動産(信託受益権)の売却完了及び借入金の返済に関するお知らせ」

    収益不動産に該当する販売用不動産の売却完了が報じられた。
  4. FY2026前進有価証券報告書

    「仕入については、一棟マンションや一棟オフィスを中心としつつも、区分マンション、区分オフィス・店舗など多様な不動産種別の取扱いを目指して積極的に仕入を進めた結果、販売用不動産残高は前連結会計年度を上回る8,293,512千円となり、2027年2月期以降の販売に寄与する販売在庫を大きく抱えることができました。」

    大型物件・多様な物件種別の仕入方針を継続し、販売用不動産残高を8,293,512千円まで積み上げ、2027年2月期以降の販売在庫を確保した。
  5. 2026-05-02前進株主総会

    「仕入については、一棟マンションや一棟オフィスを中心としつつも、区分マンション、区分オフィス・店舗など多様な不動産種別の取扱いを目指して積極的に仕入を進めた結果、販売用不動産残高は前連結会計年度を上回る8,293,512千円となり、2027年2月期以降の販売に寄与する販売在庫を大きく抱えることができました。」

    多様な物件種別の仕入れを継続し、販売用不動産残高が8,293,512千円に増加した実績を示している。
  6. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、一棟マンションを中心としつつも、一棟オフィスやプレミアムマンション(高級区分マンション)、区分オフィスなど多様な物件種別の取扱いを目指して積極的に仕入営業を進めました。主要事業である不動産販売事業においては、当連結会計年度で販売するための収益不動産の取得が進みました。/これは主に、現金及び預金が83,378千円、販売用不動産が3,068,056千円、仕掛販売用不動産が2,066,273千円増加したことによるものであります。」

    一棟マンションを中心としながら、オフィス、プレミアムマンション、区分オフィスなどへの物件種別の多様化と仕入れを継続した。中間期末には販売用不動産が3,068,056千円、仕掛販売用不動産が2,066,273千円増加した。
  7. FY2025前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社グループは、主力事業である不動産販売事業で27件の販売件数となりました。仕入については、一棟マンションや一棟オフィスを中心としつつも、区分マンション、区分オフィス・店舗など多様な不動産種別の取扱いを目指して積極的に仕入を進めた結果、販売用不動産残高は前連結会計年度を上回る7,930,579千円となり、2026年2月期以降の販売に寄与する販売在庫を大きく抱えることができました。」

    大型物件・多様な物件種別の取扱い方針を継続し、27件の販売と販売用不動産残高7,930,579千円という実績を示している。
  8. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、一棟マンションを中心としつつも、一棟オフィスやプレミアムマンション(高級区分マンション)、区分オフィスなど多様な物件種別の取扱いを目指して積極的に仕入営業を進めました。主要事業である不動産販売事業においては、当連結会計年度で販売するための収益不動産の取得が進みました。」

    一棟マンションを中心に、一棟オフィス、プレミアムマンション、区分オフィスなど多様な物件種別を扱い、当連結会計年度に販売する収益不動産の取得を進める方針を再確認している。
  9. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、一棟マンションを中心としつつも、一棟オフィスやプレミアムマンション(高級区分マンション)、区分オフィスなど多様な物件種別の取扱いを目指して積極的に仕入営業を進めました。主要事業である不動産販売事業においては、当連結会計年度で販売するための収益不動産の取得が進みました。」

    一棟マンションを中心に、一棟オフィス、プレミアムマンション、区分オフィスなど多様な物件種別を扱う方針と、当連結会計年度に販売する収益不動産の取得を進める方針を再確認している。
  10. FY2024前進有価証券報告書

    「大型化については、5億円以上の収益不動産の取扱いを中心にするのと同時に、10~20億円規模の取扱いも増やしていくことで、融資のつきやすい投資家層へのアプローチを進めています。多様化については、従前は取扱いの中心はレジデンスでしたが、直近はオフィスビルや店舗ビルといった不動産の取扱いを増やすことで、不動産投資家からの様々なニーズに応える体制を整えてきました。また、区分所有不動産の取扱いも推進しています。」

    5億円以上を中心に10~20億円規模の物件を増やす大型化方針を具体化し、オフィス・店舗ビル・区分所有不動産へ取扱いを多様化している。
  11. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、一棟マンションを中心としつつも、一棟オフィスやプレミアムマンション(高級区分マンション)、区分オフィスなど多様な物件種別の取り扱いを目指して積極的に仕入営業を進めました。主要事業である不動産販売事業においては、一部想定販売時期が第4四半期にずれ込んだものもありましたが7件の販売が進みました。同時に仕入も進み、販売用不動産残高の過去最高額を更新しました。」

    一棟マンションを中心に物件種別の多様化を進め、7件を販売するとともに仕入れも進展し、販売用不動産残高が過去最高額を更新した。
  12. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、一棟マンションを中心としつつも、一棟オフィスやプレミアムマンション(高級区分マンション)、区分オフィスなど多様な物件種別の取り扱いを目指して積極的に仕入営業を進めました。主要事業である不動産販売事業においては、5件の販売が進むとともに仕入も進み、過去最高となる販売用不動産残高となりました。」

    一棟マンションを中心に一棟オフィス、プレミアムマンション、区分オフィスへ取扱物件の多様化を進め、5件を販売するとともに仕入れも進展し、販売用不動産残高が過去最高となった。
  13. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、一棟マンションを中心としつつも、一棟オフィスやプレミアムマンション(高級区分マンション)、区分オフィスなど多様な物件種別の取扱いを目指して積極的に仕入営業を進めました。主要事業である不動産販売事業においては、当事業年度で販売するための収益不動産の取得が進みました。」

    一棟マンションを中心としながら、一棟オフィス、プレミアムマンション、区分オフィスなどへの取扱物件の多様化を進め、当事業年度に販売する収益不動産の取得も進展した。
  14. FY2023前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、主力事業である不動産販売事業で24件の販売件数となりました。一方で1棟あたりの販売単価が低下しており、改めて大型物件の取組みを推進していく必要があります。また、販売用不動産在庫は期末としては最大の4,545,724千円となり、2024年2月期以降の販売に寄与する販売在庫を大きく抱えることができています。」

    24件を販売するとともに、2024年2月期以降の販売に向けた販売用不動産在庫が期末として過去最大の4,545,724千円となった。1棟当たり販売単価の低下を受け、大型物件の取組みを改めて推進するとしている。
  15. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「このような事業環境の下、当社は主力事業である不動産販売事業において、販売活動が進み11件の販売件数となりました。一方で当事業年度、来事業年度で販売するための収益不動産の取得も進め、在庫残高が過去最高となっております。」

    販売活動を進めて第3四半期累計期間に11件を販売するとともに、当事業年度および来事業年度の販売に向けた収益不動産の取得を進め、在庫残高が過去最高となった。
  16. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は主力事業である不動産販売事業において、当事業年度で販売するための収益不動産の取得が進みました。一方、期首の在庫残高が少なかったこともあり、3件の販売件数となりました。」

    当事業年度に販売する収益不動産の取得が進み、当第2四半期累計期間には3件を販売した。一方、期首在庫が少なかったとしている。
  17. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「このような事業環境下におきまして当社は、主要事業である不動産販売事業において、当事業年度で販売するための収益不動産の取得が進みました。一方、期首の在庫残高が少なかったこともあり、1件の販売件数となりました。」

    当事業年度に販売する収益不動産の取得が進み、販売用不動産の残高も前事業年度末から2,314,801千円増加した。一方、期首在庫が少なく販売件数は1件にとどまった。
  18. FY2022前進有価証券報告書

    「以前は3億円以下の収益不動産の仕入販売を中心に行ってまいりましたが、販売ターゲットとなる不動産投資家層の拡大のため3億円を超える価格帯の収益不動産や、さらに大きな価格帯の収益不動産の仕入販売の構成を戦略的に高めております。また、不動産投資家からの様々なニーズに応えるために取得物件の大型化のほかに、アセットタイプ(レジデンス、店舗、オフィス、区分、受益権等)も多様化してまいります。加えて、販売手法の多様化として、不動産特定共同事業法の許可に基づく収益不動産の小口化販売商品組成・販売の推進も図ってまいります。」

    3億円以下中心から3億円超・さらに大きな価格帯へ取扱物件を大型化し、アセットタイプと販売手法も多様化する戦略を具体化している。
  19. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような事業環境の下、当社は主力事業である不動産販売事業において、コロナ禍によりリーシングが長期化し販売期間を要する物件もでましたが、現在はリーシングによるバリューアップが進んでいます。一方で、仕入については引き続き積極的に行っており、大型の物件の仕入が完了し、販売用不動産の在庫残高については前年同四半期末の在庫残高を大幅に上回ることができました。」

    リーシングによるバリューアップが進展し、大型物件の仕入れを完了した。販売用不動産の在庫残高も前年同四半期末を大幅に上回った。
  20. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は主力事業である不動産販売事業において、バリューアップした収益不動産の販売を進めました。また、仕入についても積極的に行い、販売用不動産の在庫においては、前事業年度末の在庫水準を上回ることができました。」

    バリューアップ物件の販売を進めるとともに、積極的な仕入れにより販売用不動産の在庫水準を前事業年度末より引き上げた。
  21. FY2022-Q1仕入先行・大型物件売却の期ずれ有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は主力事業である不動産販売事業において、当事業年度で販売する収益不動産の仕入に努めてまいりました。不動産販売事業においては、仕入の契約・決済が次々に行われた一方で、予定していた大型物件の売却が6月になったことで、想定売上を大きく下回り、セグメント営業損失を計上しました。」

    当事業年度に販売する収益不動産の仕入契約・決済を先行させた一方、予定していた大型物件の売却が6月にずれ込み、想定売上を下回った。
  22. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「以前は3億円以下の収益不動産の仕入販売を中心に行ってまいりましたが、販売ターゲットとなる不動産投資家層の拡大のため3億円を超える価格帯の収益不動産や、さらに大きな価格帯の収益不動産の仕入販売の構成を戦略的に高めております。また、不動産投資家からの様々なニーズに応えるために取得物件の大型化のほかに、アセットタイプ(レジデンス、店舗、オフィス、区分、受益権等)も多様化してまいります。」

    従来の3億円以下中心から、3億円超・さらに大きな価格帯へ取扱物件を大型化し、アセットタイプも多様化する方針へ範囲を広げている。
  23. FY2021-Q3主力販売事業・営業機会拡大への重点継続有価証券報告書

    「このような事業環境の不透明感が増す中、当社は主力の不動産販売事業に力を入れ、事業活動や営業機会の拡大を図ってきました。」

    不透明な事業環境への対応として、取得・開発全般よりも主力の不動産販売事業と営業機会の拡大に重点を置く方針を継続している。
  24. FY2021-Q2在庫収益不動産の売却を伴う販売重視有価証券報告書

    「このような事業環境の不透明感が増す中、当社は主力の不動産販売事業に力を入れ、事業活動や営業機会の拡大を図ってきました。その中で、在庫としていた収益不動産について大きく売却を進めました。」

    不透明な事業環境への対応として、取得・開発全般よりも主力の販売事業と営業機会の拡大に重点を置き、在庫収益不動産の売却を進めたと説明している。
  25. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社は、主力である不動産販売事業を中心に、不動産賃貸事業、不動産管理事業による安定収益基盤を強化し更なる収益機会の拡大に努めてまいりました。」

    従来の不動産販売中心の方針を維持しつつ、賃貸・管理、横浜営業所、M&A、全国の宿泊施設・民泊へと成長施策の範囲を広げている。
  26. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は、高価格帯の物件の仕入に取り組み、戦略的に物件の入れ替えを進めておりますが、金融機関の個人投資家への融資厳格化等により当初の販売計画に遅れが生じております。」

    高価格帯物件の仕入と戦略的な物件入れ替えを継続している一方、個人投資家向け融資の厳格化等により販売計画に遅れが生じていると説明している。
  27. FY2020-Q2商品多様化・高価格帯物件の仕入を実施有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は、外部環境への対応策として、商品の多様化を実施、その一環として、高価格帯の物件の仕入に取り組み、成果も出始めております。しかしながら、金融機関の融資厳格化の影響により、売却活動が滞り、売上高・営業利益・経常利益は大幅な減少となりました。」

    外部環境への対応として商品の多様化を実施し、高価格帯物件の仕入に取り組んでいると説明している。一方、融資厳格化により売却活動が滞ったとしている。
  28. FY2020-Q1戦略的な物件入れ替えを実施有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は、上述のような厳しい外部環境の変化に対応すべく、保有物件の価格帯や保有期間の見直し等を行いつつ戦略的に物件の入れ替えを行ったことにより、売上高、営業利益、経常利益は大幅な減少となりました。」

    従来の取得・開発・販売に加え、外部環境の変化への対応として、保有物件の価格帯・保有期間を見直しながら戦略的な入れ替えを実施したと説明している。
  29. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は、主力である不動産販売事業を中心に、不動産賃貸事業、不動産管理事業による安定収益基盤を強化し更なる収益機会の拡大を図ってまいりました。」

    販売事業を主力とし、賃貸・管理事業を安定収益基盤として強化する従来方針を再確認している。
  30. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は、不動産販売事業で収益賃貸マンションやビジネスホテル、オフィス等の一棟販売を順調に進捗させるとともに、不動産賃貸事業、不動産管理事業を軸として安定収益基盤を引き続き強化し収益機会の拡大を図ってまいりました。」

    収益賃貸マンション、ビジネスホテル、オフィス等の一棟販売を進め、賃貸・管理事業を安定収益基盤として強化する従来方針を再確認している。
  31. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の下、当社は、不動産販売事業で収益賃貸マンションやビジネスホテル、オフィス等の一棟販売を順調に進捗させるとともに、不動産賃貸事業、不動産管理事業を軸として安定収益基盤を引き続き強化し収益機会の拡大を図ってまいりました。」

    一棟販売を進めつつ、賃貸・管理事業を安定収益基盤として強化する従来の事業方針を再確認している。
  32. FY2018初出有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社は、主軸である不動産販売事業において優良な収益不動産の取得、開発及び販売の推進を継続し、一方で不動産賃貸事業、不動産管理事業で安定収益を確保してまいりました。」

    不動産販売を主軸とし、取得・開発・販売を継続する事業構成を示している。
一緒に動いた変遷

「空室率改善力を活用した中古不動産の再生・再販」は、この変遷が動いた43回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201812765★123456
  1. ★この変遷
  2. 1空室率改善力を活用した中古不動産の再生・再販20回
  3. 2多様な資金調達手段の確保と財務基盤の強化18回
  4. 3有利子負債への依存と販売遅延による資金繰りリスク12回
  5. 4管理受託戸数の拡大と空室・遊休地向けソリューションの深化7回
  6. 5事業領域拡大・競争力強化のためのM&A・資本提携6回
  7. 6ストックオプション行使による株式価値希薄化リスク5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アズ企画設計の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-16の適時開示で、「前進」でした。
優良な収益不動産の取得・開発・販売の推進|アズ企画設計(3490)の変遷 | Komori