マネージャー・コンサルタント・エンジニアの採用・育成
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-31。
- FY2025前進有価証券報告書
「これらに加え、管理職候補者を対象とした他社との合同研修や、次世代を担う幹部育成を目的とした外部研修の導入も進め、社員の専門性向上と視野の拡大を図っております。」
従来の社内研修・資格取得支援に加え、管理職候補者向け合同研修、幹部向け外部研修及び資格手当を導入し、人材育成施策を拡充した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2021年から2024年までの同制度を活用した部署異動者は25名となっており、それぞれ新たな部署にて活躍しております。」「また、従業員の能力開発を促進するための社内研修制度では、階層別研修、コンプライアンス研修、E-ラーニング研修、サステナビリティに関する研修等を行っており、業務に関係する資格については、資格取得者へ一時金の支給や登録料・更新料の会社負担等の支援を行っております。」
人材の採用・育成方針を、キャリアチャレンジ制度の運用実績25名、階層別・E-ラーニング等の研修、資格取得支援へ具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、「不動産を通じて豊かな社会を実現する」という企業理念のもと、社員一人ひとりを、プロフェッショナルとして、主体的に挑戦し、新しい価値を創り出せる人材に育成します。」
人材の採用・育成方針を、プロフェッショナル人材の育成、主体的な挑戦及び新たな価値創造という人材育成方針として整理した。 - FY2022前進有価証券報告書
「全社員への宅地建物取引士資格の取得支援をはじめとした資格取得支援制度を充実させることにより、社員のスキルアップを促進しております。また、当社グループが定めている一般事業主行動計画においては、非管理職のキャリアアップ研修により次世代の育成を図り、管理職の女性社員割合を高めるための環境を整備する取り組みを掲げております。」
人材育成策を全社員の資格取得支援、非管理職向けキャリアアップ研修、女性管理職比率向上の環境整備へ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「適時適切な採用活動により優秀な人材の確保を進めるとともに、社員の教育研修制度・資格取得支援制度を充実させ、各部門での育成計画及びMBO(目標管理制度)により人材の育成に努めてまいります。」
採用、教育研修、資格取得支援、部門別育成計画及びMBOによる人材確保・育成方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「適時適切な採用活動により優秀な人材の確保を進めるとともに、社員の教育研修制度・資格取得支援制度を充実させること、各部門での育成計画及びMBO(目標管理制度)により人材の育成に努めてまいります。」
採用、研修、資格取得支援に加え、部門別育成計画とMBOを用いた人材育成方針を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「こうした人材の採用と育成を重要な経営課題の一つとして捉え、従業員社宅制度を設け、全国的に人材の採用を進めるとともに、社員の教育研修制度(資格取得支援制度)を充実させています。」
採用・育成施策を継続する中、従業員数は前連結会計年度末の69名から93名へ24名増加した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした人材の採用と育成を重要な経営課題の一つとして捉え、従業員社宅制度を設け、全国的に人材の採用を進めるとともに、社員の教育研修制度（資格取得支援制度）を充実させています。」
人材の採用・育成を重要課題とし、社宅制度、全国採用、教育研修・資格取得支援を進めている。 - FY2017初出有価証券報告書
「②優秀なマネージャー、コンサルタント、エンジニアの採用・育成」
営業・管理・ITを担う人材の採用と育成を経営課題として明示している。