ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
グッドコムアセットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2025対処有価証券報告書
「権利行使後 提出会社 第３回新株予約権 権利行使 12,800 未行使残 －」
提出会社の第3回新株予約権は当事業年度に12,800株すべてが権利行使され、未行使残がなくなった。親会社株式について将来発生する新株予約権行使による希薄化可能性は縮小した。一方、Livenup Groupには別の新株予約権が残っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末日現在の発行済株式総数15,237,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は34,400株であり、発行済株式総数の0.2％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
ストック・オプションの潜在株式数34,400株、発行済株式総数に対する割合0.2％という開示を継続している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末日現在の発行済株式総数15,237,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は34,400株であり、発行済株式総数の0.2％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
ストック・オプションによる潜在株式数は34,400株、発行済株式総数に対する割合は0.2％となり、前回記載の42,400株・0.3％から低下した。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2021後退有価証券報告書
「具体的には本書提出日の前月末現在の発行済株式総数15,229,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は42,400株であり、発行済株式総数の0.3％に相当いたします。」
潜在株式数は前回記載の60,800株から42,400株へ、発行済株式総数に対する割合は0.4％から0.3％へ低下した。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数15,210,800株に対して、ストック・オプションによる潜在株式数は60,800株であり、発行済株式総数の0.4％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
ストック・オプションによる潜在株式数は60,800株、発行済株式総数に対する割合は0.4％となり、前回記載の61,600株から株数が減少した。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末日現在の発行済株式総数15,210,000株に対してストック・オプションによる潜在株式数は61,600株であり、発行済株式総数の0.4％に相当いたします。」
潜在株式数は61,600株、発行済株式総数に対する割合は0.4％となり、前回記載の69,600株・0.5％から株数と割合が低下した。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2021-Q1潜在株式数増加・希薄化率低下有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末日現在の発行済株式総数15,202,000株に対してストック・オプションによる潜在株式数は69,600株であり、発行済株式総数の0.5％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
潜在株式数は69,600株、発行済株式総数に対する割合は0.5％となった。前回記載の49,600株から株数は増加した一方、割合は0.7％から低下しており、変化の方向が分かれている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,586,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は49,600株であり、発行済株式総数の0.7％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
潜在株式数は前回と同じ49,600株であり、発行済株式総数に対する表示割合は0.65％から0.7％となったが、実質的な潜在株式数の増加は記載されていない。希薄化可能性は継続している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,586,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は49,600株であり、発行済株式総数の0.65％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
ストック・オプションによる潜在株式割合は、前回記載の3.9％から0.65％へ低下した。行使時の希薄化可能性は引き続き記載されている。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,346,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は289,600株であり、発行済株式総数の3.9％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
ストック・オプションによる潜在株式割合は前四半期の4.0％から3.9％へ低下した。行使時の希薄化可能性は継続している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,342,600株に対してストック・オプションによる潜在株式数は294,400株であり、発行済株式総数の4.0％に相当いたします。」
ストック・オプションによる潜在株式割合は、前回記載の4.6％から4.0％へ低下した。行使時の希薄化可能性は引き続き記載されている。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,297,800株に対してストック・オプションによる潜在株式数は339,200株であり、発行済株式総数の4.6％に相当いたします。」
ストック・オプションによる潜在株式の割合は、前回記載の4.7％から4.6％へ低下した。行使時の希薄化可能性は引き続き記載されている。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「具体的には、本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,293,800株に対してストック・オプションによる潜在株式数は343,200株であり、発行済株式総数の4.7％に相当いたします。」
ストック・オプションによる潜在株式割合は前年度記載の4.8％から4.7％へ低下した。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2018後退有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在の発行済株式総数7,289,800株に対してストック・オプションによる潜在株式数は347,600株であり、発行済株式総数の4.8％に相当いたします。」
ストック・オプションによる潜在株式割合は前回の5.0％から4.8％へ低下した。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「具体的には、当四半期会計期間末日現在の発行済株式総数7,277,000株に対してストック・オプションによる潜在株式数は360,400株であり、発行済株式総数の5.0％に相当いたします。なお、自己新株予約権は潜在株式数に含めておりません。」
ストック・オプションによる潜在株式の割合は5.0％となり、前回記載の5.1％から低下した。行使時の希薄化可能性及び株価形成への影響可能性は継続して記載している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「具体的には当四半期連結会計期間末日現在の発行済株式総数7,121,600株に対してストック・オプションによる潜在株式数は360,400株であり、発行済株式総数の5.1％に相当いたします。」
ストック・オプションによる潜在株式の割合は5.1％で、前年度末に記載された6.0％から低下した。希薄化の可能性自体は継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本書提出日現在の発行済株式総数6,071,200株に対してストック・オプションによる潜在株式数は364,000株であり、発行済株式総数の6.0％に相当いたします。」
ストック・オプションの潜在株式数と発行済株式総数に対する割合を開示し、行使時の希薄化リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ストック・オプションによる潜在株式数は102,600株であり、発行済株式総数の6.8％に相当いたします。」
役職員の意欲・経営参加意識向上を目的に付与している一方、行使時の1株当たり価値の希薄化や株価形成への影響可能性を記載している。