原価低減と生産効率の改善
FY2016に初出。37回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、全社を挙げて原価低減活動に取り組んだ結果、営業利益は２億80百万円(前年同期比163.5％増)となりました。」
全社的な原価低減活動の結果、営業利益は前年同期の1億6百万円から2億80百万円へ増加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価低減に努めたものの、 営業利益は43百万円 ( 前年同期比66.8％減 )となりました。」
原価低減への取り組みを継続したが、当中間連結会計期間の営業利益は43百万円となり、前年同期比66.8％減となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、経費削減に努めた結果、営業利益は１億58百万円（前年同期比19.8％減）となりました。」
タイで経費削減を継続したと説明しているが、営業利益は前年同期比19.8％減となっており、新たな削減手法や目標値は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面につきましては、全社を挙げて原価低減活動に取り組んだ結果、営業利益は４億66百万円（前年同期は31百万円の営業損失）」
全社的な原価低減活動の結果、営業利益が前年同期の営業損失から4億66百万円の利益へ改善したと説明している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、全社を挙げて原価低減活動に取り組んだ結果、 営業利益は３億96百万円 ( 前年同期は78百万円の営業損失 )」
全社的な原価低減活動の結果、営業利益が前年同期の78百万円の営業損失から3億96百万円の利益へ改善したと説明している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料費等の仕入コストの上昇がありましたが、運搬費をはじめとするコスト削減効果により、 営業利益は２億20百万円 ( 前年同期は22百万円の営業損失 )」
原材料費等の仕入コスト上昇がある中、運搬費を含むコスト削減効果により、営業利益が前年同期の営業損失から2億20百万円の利益へ改善したと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、増収効果及び経費削減に努めた結果、 営業利益は77百万円 （ 前年同期比15.5％増 ）となりました。」
タイで経費削減を継続し、増収効果とともに営業利益の増加要因となったと説明している。新たな原価低減手法や全社的な目標値は示していない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、これらの価格競争や価格引下げ要請に対して、①受注から量産開始に至るまでの設計、試作の段階で工程削減等のコスト低減策を得意先へ提案し、量産開始後における継続的な仕入コスト削減につなげる、②切削レスによる工程変更等を得意先へ提案し、生産全般における作業効率の改善につなげる等の恒久的な原価低減策を得意先に対して展開している他、高付加価値製品を提供し他社との差別化を図ることにより、採算の確保に努めております。」
工程削減、切削レス化、仕入コスト削減、作業効率改善、高付加価値化による原価低減策を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、経費削減に努めた結果、営業利益は１億92百万円（前年同期比26.7％増）となりました。」
タイで経費削減を継続し、営業利益の増加要因となったと説明している。一方、日本では原材料費高騰等により営業損失となっており、新たな原価低減手法や目標値は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましても原価低減活動による製造経費の減少等と為替変動により、営業利益は35百万円（前年同期比47.1％増）となりました。」
中国では原価低減活動による製造経費の減少が増益要因となった。一方、グループ全体では鋼材価格高騰をはじめとするコスト上昇により営業損失となっており、原価低減活動の継続を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、経費削減に努めましたが、固定費を賄えず、65百万円の営業損失（前年同期は28百万円の営業損失）となりました。」
米国で経費削減を継続したものの、固定費を賄うまでには至らず営業損失が拡大したと説明している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましても、売上増による利益の増加及び原価低減によるコスト削減に努めた結果、営業利益は１億57百万円（前年同期は１億43百万円の営業損失）となりました。」
原価低減によるコスト削減への取り組みを継続し、営業利益が前年同期の1億43百万円の損失から1億57百万円の利益へ改善したと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面につきましても、全社を挙げて原価低減活動に取り組んだ結果、営業利益は４億31百万円（前年同期は16百万円の営業利益）となりました。」
全社的な原価低減活動の結果として、営業利益が前年の16百万円から431百万円へ増加したと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの売上高につきましては、受注は回復してきておりますが、第１四半期連結会計期間における新型コロナウイルス感染症の影響に伴う受注の減少が影響し、売上高は98億12百万円（前年同期比3.8％減）となりました。利益面につきましては、全社を挙げて原価低減活動に取り組んだ結果、営業利益は２億19百万円（前年同期比35.3％増）となりました。」
全社的な原価低減活動を継続し、営業利益は前年同期比35.3％増となったと説明している。新たな原価低減手法や目標値は示していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による受注の落ち込みは回復基調にありますが、前期の水準までに至らず、売上高は53億１百万円（前年同期比6.0％減）となりました。利益面につきましても、原価低減活動を行ったものの減収の影響が大きく、営業利益は65百万円（前年同期比30.4％減）となりました。」
日本セグメントで原価低減活動を継続しているが、減収の影響が大きく、営業利益は前年同期比30.4％減となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、原価低減によるコスト削減に努めましたが、減収の影響が大きく、１億43百万円の営業損失（前年同期は50百万円の営業利益）となりました。」
原価低減によるコスト削減を継続したものの、減収の影響が大きく、営業損失となったと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、原価低減、販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、売上総利益が８億11百万円減少した結果、営業利益は５億68百万円減少の16百万円（前年同期比97.2％減）となりました。」
原価低減や販売費・一般管理費削減を継続したが、減収と設備投資によるコスト増の影響が大きく、営業利益は大幅に減少した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「第59期（2021年６月期）におきましては、徹底的なロスの排除、生産性の更なる向上を推進し、自己資本利益率の向上に努めてまいります。」
従来の原価低減活動に加え、2021年6月期に向けてロス排除と生産性向上をより強く打ち出している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「日本 海外向け受注が減少し、売上高は83億42百万円（前年同期比8.7％減）となりました。利益面につきましても、原価低減活動を行ったものの、減収の影響及び設備投資による経費の増加により、営業利益は１億67百万円（前年同期比57.5％減）となりました。」
日本で原価低減活動を継続しているものの、減収と設備投資による経費増加の影響が大きく、営業利益は前年同期比57.5％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、原価低減活動を行ったものの減収の影響が大きく、営業利益は94百万円（前年同期比54.3％減）となりました。」
日本セグメントで原価低減活動を継続しているが、減収の影響が大きく営業利益は前年同期比54.3％減となったと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、これらの価格競争や価格引下げ要請に対して、①受注から量産開始に至るまでの設計、試作の段階で工程削減等のコスト低減策を得意先へ提案し、量産開始後における継続的な仕入コスト削減につなげる、②切削レスによる工程変更等を得意先へ提案し、生産全般における作業効率の改善につなげる等の恒久的な原価低減策を得意先に対して展開している他、高付加価値製品を提供し他社との差別化を図ることにより、採算の確保に努めております。」
工程削減、切削レス化、仕入コスト削減、作業効率改善、高付加価値化による原価低減策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、原価低減活動による製造経費の減少等により、営業利益は51百万円（前年同期比17.6％増）となりました。 利益面につきましても、増収の影響及び原価低減活動による製造経費の減少等により、営業利益は１億22百万円（前年同期比41.4％増）となりました。」
米国およびタイで、原価低減活動による製造経費の減少が増益要因となったことを再確認している。新たなコスト削減目標や手法は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方利益面につきましても、鋼材価格の値上げの影響による製造原価の増加等ありましたが、原価低減活動により、営業利益は２億７百万円（前年同期比8.9％増）となりました。」
鋼材価格上昇による原価増を原価低減活動で吸収し、日本セグメントの営業利益が前年同期比8.9％増となったことを記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国内向け及び海外向け受注は堅調に推移し、売上高は29億64百万円（前年同期比3.7％増）となりました。利益面につきましても、増収の影響及び内製化による外注加工費の減少等により、営業利益は88百万円（前年同期比8.3％増）となりました。」
内製化による外注加工費の減少や原価低減活動等が増益要因として記載されている。新たなコスト削減目標や削減額は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような情勢の中、当社グループにおいては、これらの価格競争や価格引下げ要請に対して、①受注から量産開始に至るまでの設計、試作の段階で工程削減等のコスト低減策を得意先へ提案し、量産開始後における継続的な仕入コスト削減につなげる、②切削レスによる工程変更等を得意先へ提案し、生産全般における作業効率の改善につなげる等の恒久的な原価低減策を得意先に対して展開している他、高付加価値製品を提供し他社との差別化を図ることにより、採算の確保に努めております。」
工程削減、切削レス化、仕入コスト削減、作業効率改善、高付加価値化を通じた原価低減策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面につきましても、増収及び販売費及び一般管理費等の削減により、営業利益は43百万円（前年同期比12.4％増）となりました。」
米国で販売費及び一般管理費等の削減が増益要因となり、タイでも原価低減活動による諸経費減少が増益要因となっている。既存の原価低減活動の継続と業績効果を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方利益面につきましても、増収の影響及び原価低減活動による諸経費減少等により、営業利益は34百万円（前年同期比42.2％増）となりました。 一方利益面につきましても、原価低減活動による諸経費減少等により、営業利益は71百万円（前年同期比93.7％増）となりました。 一方利益面につきましても、増収の影響、及び原価低減活動による諸経費の減少等により、営業利益は９百万円（前年同期比255.0％増）となりました。」
米国、タイ、中国で原価低減活動による諸経費減少が増益要因として記載されている。施策の継続と業績効果は示されているが、新たなコスト削減額や手法は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面につきましては、増収の影響及び原価低減活動による諸経費減少等により、営業利益は25百万円（前年同期比389.3％増）となりました。 一方利益面につきましては、原価低減活動は行ったものの、諸経費の増加及び為替の影響等により、営業利益は24百万円（前年同期比9.6％減）となりました。」
米国では原価低減活動による諸経費減少が増益要因となり、タイでも活動継続を記載しているが、新たな施策や明示的なコスト削減額は示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような情勢の中、当社グループにおいては、これらの価格競争や価格引下げ要請に対して、①受注から量産開始に至るまでの設計、試作の段階で工程削減等のコスト低減策を得意先へ提案し、量産開始後における継続的な仕入コスト削減につなげる、②切削レスによる工程変更等を得意先へ提案し、生産全般における作業効率の改善につなげる等の恒久的な原価低減策を得意先に対して展開している他、高付加価値製品を提供し他社との差別化を図ることにより、採算の確保に努めております。」
工程削減、切削レス化、仕入コスト削減、作業効率改善、高付加価値化による原価低減策を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面につきましては、グループ全社を挙げての原価低減活動を行ったものの、減収の影響等により、営業利益は４億47百万円（前年同期比22.8％減）となりました。」
グループ全社での原価低減活動を継続していると再確認している。一方、減収の影響等により営業利益は前年同期比22.8％減となった。 - FY2017-Q2引き上げ有価証券報告書
「一方利益面につきましては、グループ全社を挙げての原価低減活動を行ったものの、減収の影響等により、営業利益は２億70百万円（前年同期比27.3％減）となりました。」
原価低減活動の対象を、前四半期に具体的に言及されていたタイから、当四半期は「グループ全社」と明示している。一方、減収の影響により営業利益は前年同期比27.3％減となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方利益面につきましても、原価低減活動は行ったものの、減収の影響は大きく、営業利益は26百万円（前年同期比39.6％減）となりました。」
タイで原価低減活動を継続していることを確認している一方、減収の影響を吸収するまでには至っていないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような情勢の中、当社グループにおいては、これらの価格競争や価格引下げ要請に対して、①受注から量産開始に至るまでの設計、試作の段階で工程削減等のコスト低減策を得意先へ提案し、量産開始後における継続的な仕入コスト削減につなげる、②切削レスによる工程変更等を得意先へ提案し、生産全般における作業効率の改善につなげる等の恒久的な原価低減策を得意先に対して展開している他、高付加価値製品を提供し他社との差別化を図ることにより、採算の確保に努めております。」
設計・試作段階の工程削減、切削レス化、仕入コスト削減、高付加価値化を原価低減の手段として挙げている。