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J−MAX(3422)・施策前進

中長期業績連動型の株式報酬制度

FY2020に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。

13記載
7年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q3その他FY2025-H1前進FY2026-H1 – FY20262020: 220202021: 120212022: 220222023: 220232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
業績連動型株式報酬制度56社が書いているテーマ・逆風1社・追い風54社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。39社中6社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「また、2025年6月の定時株主総会終結日から2030年6月の定時株主総会終結日までの5年間に対応する必要資金として、100百万円を上限とした資金を本信託に拠出し、198,300株取得しました。この有価証券報告書提出日現在において285,300株を保有しています。」

    新たな5年間を対象とする株式報酬制度について、上限100百万円、198,300株の取得、提出日現在285,300株の信託保有を開示した。
  2. 2026-06-02前進株主総会

    「当事業年度においては、当事業年度中に取締役を退任し監査等委員である取締役に就任した1名に対し、職務執行の対価として、12,018株を交付しております。」

    株式報酬制度に基づく当年度の株式交付実績を具体的に示した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社は、2025年6月20日開催の第67回定時株主総会決議に基づき、当社取締役(社外取締役及び非業務執行取締役を除く。)及び当社と委任契約を締結している執行役員を対象とする株式報酬制度を導入しております。/当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度61百万円、99,100株、当中間連結会計期間125百万円、285,300株であります。」

    2025年6月20日開催の定時株主総会決議に基づく株式報酬制度を導入し、信託保有株式は前連結会計年度末の99,100株から285,300株へ増加した。
  4. FY2025-H1信託保有株式減少有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度74百万円、当中間連結会計期間61百万円、99,100株であります。」

    役員向け株式交付信託の保有株式は、前連結会計年度末の121,100株から99,100株へ、帳簿価額は74百万円から61百万円へ減少した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当社は2020年6月の定時株主総会終結日から2025年6月の定時株主総会終結日までの5年間に対応する必要資金として、75百万円を上限とした資金を本信託に拠出し121,100株取得しており、この有価証券報告書提出日現在において99,197株を保有しています。」

    株式報酬制度について、2023年6月の株主総会承認後の制度内容と、提出日時点の信託保有株式99,197株を具体的に開示している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度74百万円、当第3四半期連結会計期間74百万円、121,100株であります。」

    役員向け株式交付信託の保有株式は121,100株、帳簿価額74百万円で、前連結会計年度末から変動がない。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度74百万円、121,100株、当第2四半期連結会計期間74百万円、121,100株であります。」

    役員向け株式交付信託の保有株式は121,100株、帳簿価額74百万円で、前連結会計年度末から変動がない。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度74百万円、121,100株、当第1四半期連結会計期間74百万円、121,100株であります。」

    役員向け株式交付信託の保有株式は121,100株、帳簿価額74百万円で、前連結会計年度末から変動がない。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度74百万円、121,100株、当第2四半期連結会計期間74百万円、121,100株であります。」

    役員向け株式交付信託の保有株式は121,100株、帳簿価額74百万円で、前連結会計年度末から変動がない。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度74百万円、121,100株、当第1四半期連結会計期間74百万円、121,100株であります。」

    役員向け株式交付信託の保有株式は121,100株、帳簿価額74百万円で、前連結会計年度末から変動がない。
  11. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の当該自己株式の帳簿価額は74百万円、株式数は121,100株であります。」

    役員向け株式交付信託について、当第3四半期末時点の信託保有株式が121,100株、帳簿価額が74百万円となり、制度の運用状況を具体化している。
  12. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の当該自己株式の帳簿価額は41百万円、株式数は74,900株であります。」

    役員向け株式交付信託について、当第2四半期末時点で信託保有株式74,900株、帳簿価額41百万円を計上しており、制度の運用状況を具体化している。
  13. FY2020初出有価証券報告書

    「当社取締役(社外取締役、非業務執行取締役及び監査役は本制度の対象外とします。以下同じ。)及び当社と委任契約を締結している執行役員(以下、「取締役等」といいます。)を対象に、取締役の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価の変動による利益・リスクを株主と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的とした、「株式報酬制度」を新たに導入することにいたしました。」

    2020年6月26日の定時株主総会承認を受け、2020年6月から2025年6月までの5年間を対象に、75百万円を上限とする信託型株式報酬制度を導入した。
一緒に動いた変遷

「精密部品・エンジニアリング事業の受注拡大」は、この変遷が動いた13回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1精密部品・エンジニアリング事業の受注拡大4回
  3. 2無配と株主優待廃止による財務健全化優先4回
  4. 3タイ・広州子会社の生産能力見直しと固定費抜本削減による構造改革4回
  5. 4収益改善と営業利益・経常利益の黒字化3回
  6. 5タイの顧客拡大と中国拠点の生産体質改善3回
  7. 6希望退職・要員削減による固定費削減3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
J−MAXの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-02の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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