希望退職・要員削減による固定費削減
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が187名減少しておりますが、主として海外子会社における構造改革の実施に伴う要員適正化によるものであります。」
連結従業員数が1,268名から1,081名へ187名減少し、海外子会社の構造改革に伴う要員適正化が主因と記載された。 - 2026-05-13実績引用決算説明資料
「前期までに実施した要員適正化及び金型事業縮小等の構造改革の継続効果に加え、エネルギー価格高騰による製品売価の増加等により、営業利益、経常利益ともに増加。」
新たな削減人数ではなく、過去に実施した要員適正化等の効果を、タイの通期増益要因として引用している。 - FY2024前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が384名減少しておりますが、主としてタイ及び広州における構造改革の実施に伴う要員適正化によるものであります。」
タイ及び広州の構造改革に伴う要員適正化により、連結従業員数が前年度末から384名減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「J-MAXにおいては、主要客先の生産回復影響及び金型設備等の販売が増加したことに加え、原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。なお、増収の影響に加え、生産性改善による労務費削減等の原価低減活動を推進したことにより、利益は増加いたしました。」
J-MAXで生産性改善による労務費削減等の原価低減活動を継続した。新たな削減人数や別個の完了マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「タイにおいては、主要客先の輸出向け自動車部品及び汎用エンジン部品等の生産の回復に加え、金型設備等の販売が増加したことにより、売上高は増加いたしました。なお、生産性改善に伴う要員適正化等の固定費削減の推進により、利益は増加いたしました。以上の結果、売上高は3,168百万円（前年同四半期比21.5％増）、経常利益は35百万円（前年同四半期は103百万円の経常損失）となりました。」
タイで生産性改善、要員適正化及び固定費削減を進め、経常損失から35百万円の黒字へ転換した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、生産性改善による要員最適化等の原価低減活動の推進により、利益は増加いたしました。以上の結果、売上高は1,608百万円（前年同四半期比13.8％増）、経常利益は58百万円（前年同四半期は35百万円の経常損失）となりました。」
タイで生産性改善・要員最適化等の原価低減活動を進め、経常損失から58百万円の黒字へ転換した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、生産効率改善による労務費及び物流効率改善による経費等の継続的な原価低減活動を推進したものの、原材料価格の高騰及び売上高減少の影響が大きく、利益は減少いたしました。」
生産効率・物流効率の改善による原価低減を継続しているが、原材料価格高騰と減収の影響が上回り、利益は減少した。 - FY2022-Q3原価低減継続も固定費・原材料価格上昇で減益有価証券報告書
「なお、要員適正化による労務費及び物流効率化による輸送コスト等の原価低減活動を推進したものの、売上高減少に伴う固定費負担の増加に加え、原材料価格が高騰したこと等により、利益は減少いたしました。」
丸順では要員適正化と物流効率化による原価低減を継続したが、減収に伴う固定費負担増加と原材料価格高騰の影響により減益となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、労務費や購入費等の原価低減を中心とした構造改革に取組んだものの、売上高減少に伴い固定費負担が相対的に増加したことにより、利益は減少いたしました。」
タイで労務費・購入費等の原価低減を中心とした構造改革を継続しているが、減収に伴う固定費負担増により利益は減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「タイにおいては、新型コロナウイルスの影響により主要客先において自動車部品の生産停止及び減少となり、売上高は減少いたしました。また、要員削減を中心とした固定費低減に取り組んだものの、生産停止及び減少に伴う減収の影響が大きく、利益は減少いたしました。」
タイで要員削減を中心とした固定費低減を継続している。広州でも要員適正化による固定費低減を進めているが、新たな削減人数などのマイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、継続的な製造原価低減に取り組んだほか、要員削減を実施したものの、生産停止及び生産減少に伴う減収の影響が大きく、利益は減少いたしました。」
タイで継続的な製造原価低減に加え、要員削減を実施したことを明示している。ただし、削減人数などの数値は示されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「固定費削減等の利益体質改善の取組みや工場改革による生産効率化の取組み等の施策を前倒しで実施する等、グループを挙げて減産タフネスの向上に努め、順調な進捗状況となっております。」
固定費削減等の利益体質改善策を、工場改革による生産効率化と合わせて前倒しで実施し、減産タフネスの向上を進めていると記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「各種購入施策や物流改善等の原価低減の取組みに加え、間接部門を中心とした要員適正化等の固定費削減の取組み等により」
間接部門を中心とする要員適正化と固定費削減を、原価低減・物流改善と合わせて利益確保に結び付けたと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、主要客先の増産に伴い労務費が増加したものの、経費等の原価低減の取組みにより、利益は増加いたしました。」
丸順では主要客先の増産による労務費増を経費等の原価低減で吸収し、利益増加につなげたと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、経費等の原価低減の取組み及び海外子会社からの受取配当金増加による営業外収益の増加等により、利益は増加いたしました。／また、継続的な要員適正化等の取組みを実施したものの、売上高減少に伴い固定費負担が相対的に増加したことにより、利益は減少いたしました。」
丸順では原価低減、広州では要員適正化を継続している。新たな削減人数などのマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「丸順においては、主要客先向け自動車部品の生産が増加したほか、エンジニアリング事業においても専用設備の販売が増加したことにより、売上高は増加いたしました。また、継続的な原価低減活動及び間接部門における要員適正化の取組み等により利益は増加いたしました。以上の結果、売上高は4,328百万円（前年同四半期比29.8％増）、経常利益は939百万円（前年同四半期比28.2％増）となりました。」
丸順で原価低減活動と間接部門の要員適正化を継続し、売上高・経常利益の増加に結び付いたと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、継続的な生産効率改善の取組み等により固定費を削減したことに加え、客先より量産車種終了に伴う金型投資費用の未回収分を回収したことにより、利益は増加いたしました。」
生産効率改善による固定費削減を継続している。新たな削減人数などの別個のマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、生産効率改善による労務費削減並びに購入費及び経費等の削減の取組みに加え、鈴鹿工場における生産部品増加に伴う輸送荷姿改善の取組みにより原価低減となった」
生産効率改善、労務費削減、購入費・経費削減を継続している。新たな削減人数などのマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「事業構造改革の一環として旧サハ工場売却等により償却負担が減少したほか、業務効率改善等による要員最適化の取組みにより、固定費が減少となり、損失は減少いたしました。／また、効率改善による要員削減のほか、汎用投資の抑制及び経費削減等の継続的な取組みにより固定費が減少となり、利益は増加いたしました。」
タイでは要員最適化、広州では効率改善による要員削減を明示し、固定費低減に結び付いたと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、平成28年３月期より「丸順構造改革プラン」を推進し、経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム経営体質の構築を進めてまいりました。」
要員削減と固定費削減を含む構造改革の継続を記載しているが、新たな削減人数は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、平成28年３月期より「丸順構造改革プラン」を推進し、経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム経営体質の構築を進めてまいりました。」
要員削減と固定費削減を含む構造改革の継続を記載しているが、新たな削減人数は示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比べて947名減少しておりますが、その主な理由は、インディアナにおいて、事業撤退に伴う事業活動の縮小をしたことによるものであります。」
連結従業員数は3,383名から2,436名へ947名減少した。主因としてインディアナ事業撤退に伴う活動縮小が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、前連結会計年度において策定した「丸順構造改革プラン」に従い、当第３四半期連結累計期間においても継続して経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム体質の構築を推進し、不採算事業からの撤退、固定費の削減を実施しております。」
要員削減と固定費削減を構造改革の継続施策として記載しているが、新たな削減人数は示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これらの状況に対処すべく、前連結会計年度において策定した「丸順構造改革プラン」に従い、当第２四半期連結累計期間においても継続して経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム体質の構築を推進し、不採算事業からの撤退、固定費の削減を実施しております。」
要員削減と固定費削減を構造改革の継続施策として記載しているが、新たな削減人数は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においても継続して経営資源の集中による事業ポートフォリオの変革、資産売却、要員削減及び工場集約によるボトム体質の構築を推進し、不採算事業からの撤退、固定費の削減を実施しております。」
要員削減と固定費削減を構造改革の継続施策として記載しているが、新たな削減人数は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員数が195名減少しておりますが、主な理由は、平成27年８月に実施した希望退職により140名が退職したこと等によるものです。」
構造改革の一環として要員の適正化を進めている。