原材料価格高騰・電力不足によるコスト上昇
FY2022-Q3に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-08-06。
J−MAXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- 2026-08-06対処決算
「日本においては、主要客先向け自動車部品の生産増加及び新機種推進に伴う金型設備等の販売増加等により売上高は増加いたしました。また、これらの増収効果に加え、製造経費の削減等による継続的な原価低減活動の推進により、利益は増加いたしました。」
日本では製造経費の削減等による継続的な原価低減活動が利益増加要因として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料価格高騰分の転嫁及び為替影響により増収となったことで、前年同期比3.8%増の54,347百万円となりました。」
原材料価格高騰は製品売価への転嫁を通じて増収要因となった一方、売上原価率は91.9%へ上昇し、コスト上昇影響も継続している。 - FY2024-Q2原材料高騰の製品売価への反映が継続有価証券報告書
「原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。」
J-MAXでは原材料価格高騰が製品売価の増加要因として引き続き業績に現れている。今四半期はJ-MAXの増収増益要因として記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「J-MAXにおいては、主要客先の生産回復影響及び金型設備等の販売が増加したことに加え、原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。」
原材料価格高騰が製品売価の増加要因として引き続き業績に現れている。J-MAXでは増収・増益となったが、原材料価格高騰の影響自体は継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、物流効率化に伴う輸送費低減等の経費削減の取り組みを推進したものの、原材料価格の売価反映の時期ズレ及び金型調達コストの増加等の影響により、利益は減少いたしました。/また、売上減少に伴う固定費負担の増加に加え、原材料価格の高騰等の影響により、利益は減少いたしました。」
J-MAXでは原材料価格の売価反映時期のずれと金型調達コスト増加が、武漢では原材料価格高騰が、原価低減活動を進める中でも利益減少要因として実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「J-MAXにおいては、部品事業にて主要客先の生産回復影響及び原材料価格高騰による製品売価の増加等により、売上高は増加いたしました。また、生産効率改善等の原価低減活動を推進したものの、原材料価格の売価反映の時期ズレ及び主要客先の生産変動に伴う労務費負担の増加に加え、金型調達コストの増加等の影響により、利益は減少いたしました。」
原材料価格の売価反映の時期ズレ、労務費負担及び金型調達コストの増加が、原価低減活動を進めた中でもJ-MAXの利益減少要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「J-MAXにおいては、主要客先における減産影響を受けたものの、原材料価格高騰による製品売価の増加及び金型設備等の販売が増加したこと等により、売上高は増加いたしました。また、生産性改善等の原価低減活動を推進したものの、原材料価格の売価反映時期の遅れ及び主要客先における生産車種構成の変化等により、利益は減少いたしました。/武漢においては、主要客先の増産影響及び原材料価格高騰による製品売価の増加に加え、円安による為替変動影響等により、売上高は増加いたしました。また、材料歩留まり改善及び物流効率の改善等の原価低減活動を推進したものの、原材料価格高騰による材料費の増加及び主要客先の生産変動に伴う労務費負担の増加等の影響が大きく、利益は減少いたしました。」
原材料価格高騰がJ-MAXでは売価反映の遅れを通じた利益減少、武漢では材料費増加を通じた利益減少として実際に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する自動車業界においては、脱炭素社会の実現に向けた世界的な動向が加速しており、電動化に伴う自動車部品の更なるテクノロジーの進化に加え、自動車部品サプライヤー間の提携及び異業種による自動車産業の参入等、更なるグローバル競争の激化が予想されます。また、半導体供給不足による生産活動の減速に加え資源価格の高騰に伴うコスト増加が懸念される等、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・資源価格高騰によるコスト増加が懸念として記載され、実際に原材料価格高騰が利益減少要因となった。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「当四半期は原材料価格高騰等の影響があったことにより、営業利益は1,968百万円(前年同四半期比34.4%減)、経常利益は1,908百万円(前年同四半期比31.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,179百万円(前年同四半期比32.8%減)となりました。/原材料価格の高騰及び電力不足への対応に伴う費用の増加に加え、主要客先の生産変動に伴う労務費負担の増加等による影響により、利益は減少いたしました。」
事業等のリスク欄では新たに発生したリスクはないと記載する一方、経営成績の分析では原材料価格高騰と電力不足対応費用が実際の利益減少要因として記載されている。