Komori
J−MAX(3422)・リスク対処

自動車向け半導体の供給不足

FY2021-Q3に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。

12記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2022-Q1 – FY2023-Q2対処FY2024-Q2 – FY20262021: 320212022: 420222023: 320232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
半導体不足による顧客の生産調整111社が書いているテーマ・逆風110社・追い風2社

J−MAXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている111社のうち14社を表示しています。上の文は111社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「日本では半導体等の供給制約は緩和傾向にあるものの、車種別での部品需給の偏在や電動化進展に伴う生産体制の過渡的な効率低下が見られました。」

    半導体等の供給制約は緩和傾向とされたが、車種別需給の偏在や電動化移行に伴う効率低下が残っている。
  2. FY2024対処有価証券報告書

    「日本では、半導体供給不足の緩和等により、生産台数は回復傾向にあったものの、認証不正行為による一部自動車メーカーの生産停止に加え能登半島地震に伴う部品供給不足等の影響により生産台数が減少しており、市場回復は鈍化いたしました。」

    半導体供給不足は緩和し、生産回復要因となった一方、他の供給制約や生産停止の影響は残っていると記載している。
  3. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「日本では、半導体の供給不足が緩和した影響により、販売台数が前年同四半期を上回るなど、市場は緩やかな成長を維持しております。」

    半導体供給不足の緩和が日本の販売回復に寄与したと記載され、リスクの影響は一部緩和した。ただし、供給不足の解消やリスク消滅までは記載されていない。
  4. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「しかしながら、半導体供給不足の解消には至っておらず、一部の車種で納期遅れが継続するなど不安定な状況が続いております。」

    半導体供給不足の緩和により日本の生産・販売は回復した一方、不足は解消せず、一部車種の納期遅れが継続している。
  5. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「タイでは、「ウィズコロナ」に伴う国内経済の回復及び半導体供給不足の緩和等により、生産、販売ともに前年同四半期を上回るなど、市場は好調に推移いたしました。日本では、半導体供給不足の緩和により、市場は回復傾向にあるものの、依然として生産、販売ともに新型コロナウイルス流行前の水準には至っておらず、不安定な状況で推移いたしました。」

    タイ及び日本で半導体供給不足の緩和が記載され、市場回復や生産・販売の改善につながっている。一方、日本では感染拡大前の水準に未達であり、リスクが消滅したとは記載していない。
  6. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「中国では、半導体供給不足及び上海ロックダウンに伴う厳格な活動制限の実施により生産、販売ともに大幅に減少するなど、極めて厳しい状況で推移いたしました。」

    半導体供給不足が上海ロックダウンとともに中国の生産・販売減少として実際に現れている。
  7. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「日本では、上海ロックダウンに伴う部品供給不足により、各自動車メーカーで減産が相次ぐなど、厳しい状況で推移いたしました。」

    半導体・部品供給制約により自動車メーカーの減産が発生し、当社グループの主要客先の生産にも影響が及んでいる。
  8. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当社グループにおいては、世界的な半導体の供給不足に伴う、自動車完成車メーカー及びその関係会社における生産停止及び減少により、当社グループにおける生産活動は先行き不透明な状況が継続しており、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」

    半導体供給不足が完成車メーカー等の生産停止・減少を通じて、当社グループの生産活動と業績に実際の影響を及ぼしている。
  9. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「中国では、新エネルギー車市場は好調に推移したものの、半導体供給不足や電力不足の影響は依然として大きく、前年同四半期比で生産、販売ともに減少するなど、厳しい状況で推移いたしました。/丸順においては、半導体供給不足影響に伴う主要客先の減産及び金型設備等の販売が減少したこと等により、売上高は減少いたしました。」

    半導体供給不足は、中国の生産・販売減少および丸順の主要客先減産・売上高減少として引き続き実際の影響を及ぼしている。日本では部品供給不足が改善しつつあるとの記載もある。
  10. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「半導体供給不足と東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足の影響による主要客先の減産及び生産車種構成の変化に加え、金型設備等の販売が減少したこと等により、売上高、利益ともに減少いたしました。」

    半導体供給不足が単なる懸念にとどまらず、東南アジアの部品供給不足とともに主要客先の減産を引き起こし、丸順の売上高・利益減少として実際に発生した。
  11. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「日本では、各自動車メーカーで生産が回復し、徐々に市場環境は持ち直しの傾向にあるものの、半導体の供給不足に伴う客先の生産調整等、依然として不透明な状況にあります。」

    前事業年度に新たに記載された半導体供給不足について、客先の生産調整として実際の影響が市場環境の記述に現れている。なお、事業等のリスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。
  12. FY2021-Q3初出有価証券報告書

    「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上のリスクに加え、自動車向け半導体の供給不足の影響が悪化した場合、客先の生産変動等が想定され、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」

    自動車向け半導体の供給不足を新たな事業上のリスクとして追加記載している。現時点では詳細は不透明とし、供給不足が悪化した場合の客先生産変動を想定しているが、当社グループへの実際の影響発生は記載していない。
一緒に動いた変遷

「日本・北米・アジアの経済状況変動」は、この変遷が動いた12回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

543333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1日本・北米・アジアの経済状況変動5回
  3. 2原材料価格高騰・電力不足によるコスト上昇4回
  4. 3精密部品・エンジニアリング事業の受注拡大3回
  5. 4無配と株主優待廃止による財務健全化優先3回
  6. 5省力化・合理化・製品信頼性向上への設備投資3回
  7. 6本田技研工業及び関係会社への売上依存3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
J−MAXの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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