鋼製物置製品の価格改定による収益性改善
FY2018に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「仕入価格の高騰を吸収すべくコストダウンや価格改定を実施するなど対策に努めました。」
仕入価格上昇への対応として、コストダウンと価格改定を継続して実施している。 - FY2024価格改定効果の一巡と価格転嫁の継続有価証券報告書
「2023年１月に鋼製物置及びオフィス家具の製品価格の値上げを行いましたが、当該価格改定前の駆込み需要の反動や価格改定後の買い控え等に伴う受注の減少が想定以上であったことから、売上高は予想を若干下回りました。」
2023年1月の値上げによる価格転嫁は継続している一方、価格改定前の駆込み需要の反動や改定後の買い控えにより受注減少が想定以上となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、材料価格の高止まりの影響を受けるなか、生産・物流のコスト削減や価格転嫁の浸透に努めてまいりました。」
材料価格高止まりへの対応として、生産・物流コスト削減と価格転嫁を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、販売価格の改善等により6,044百万円（前年同期比9.9％増）となり、前年同期に比べ544百万円増加いたしました。」
販売価格の改善がオフィス家具事業の増収要因として記載され、価格改定・価格改善による収益性改善の取り組みを継続している。新たな価格改定時期は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、鋼製物置事業及びオフィス家具事業の売上高については、価格転嫁が進んだことから、いずれも増収となりました。利益については、材料価格の高騰等がありましたが、増収となったこと、生産・物流コストの削減に努めたことなどから、いずれも増益となりました。」
2023年１月の鋼製物置・オフィス家具の値上げについて、価格転嫁が進み、両事業の増収増益として効果が確認された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「鋼製物置事業及びオフィス家具事業の売上高については、価格転嫁が進んだことから、いずれも増収となりました。利益については、材料・エネルギー価格の高騰がありましたが、増収となったこと、生産・物流コストの削減に努めたことなどから、いずれも増益となりました。」
１月に実施した鋼製物置・オフィス家具の値上げについて、価格転嫁が進み、両事業の増収増益として効果が現れた。鋼製物置は売上高22,064百万円、セグメント利益2,445百万円、オフィス家具は売上高9,561百万円、セグメント利益572百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は１月から鋼製物置及びオフィス家具の製品価格を値上げいたしました。」
価格改定を鋼製物置だけでなくオフィス家具にも広げ、2023年１月から実施した。出荷の落ち込みを抑える営業活動や物流・生産面の改善も併せて進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、価格改定効果により前年同期に比べ489百万円の増収となりました。利益については、増収等の影響による粗利益の増加に加え、広告宣伝費が減少したことから、前年同期に比べ472百万円の増益となりました。」
鋼製物置の価格改定効果により売上高が489百万円増加し、増収等による粗利益増加などを通じてセグメント利益も472百万円増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年７月に鋼製物置の価格改定を実施いたしましたが、当該価格改定前の駆込み需要による受注が想定を上回ったことから、売上高は予想を上回る結果となりました。」
2022年7月の価格改定を実施し、価格改定前の駆込み需要と価格改定効果により鋼製物置事業の売上高が増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、製品の安定供給による売上の確保と生産体制の合理化に取り組み、材料価格の高騰を吸収すべくコストダウンや価格改定を実施するなど対策に努めてまいりましたが、業績は前年同期に比べ悪化いたしました。」
材料価格高騰への対応として、コストダウンや価格改定を実施する施策を継続しているが、当第３四半期累計では業績悪化が記載されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「この結果、鋼製物置事業全体としては、製品価格改定による単価上昇に加えて、新製品効果及び出荷数が増加したことから、売上高と利益は増加しました。」
前期に実施した製品価格改定について、単価上昇と新製品効果・出荷数増加により、鋼製物置事業の売上高と利益が増加したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「この結果、鋼製物置事業全体としては、製品価格改定による単価上昇に加えて、新製品効果及び出荷数が増加したことから、売上高は増加しました。また、売上高の増加と原価率の改善により粗利益が増加したことから、セグメント利益も増加しました。」
前期に実施した製品価格改定について、単価上昇と売上高・粗利益・セグメント利益の増加につながったと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「自助努力のみでは、これまでと同様の高品質な製品の安定供給を維持することが限界に至りました。そのため、平成30年７月より鋼製物置製品の価格改定を実施いたしました。この価格改定により、売上高の拡大及び収益性の改善に繋がるものと判断しております。」
材料・副資材・電力・燃料・物流コストの上昇に対応するため、平成30年7月から鋼製物置製品の価格改定を実施した。