在庫評価損と旧品滞留による収益性低下
FY2019に初出。31回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1在庫増加と在庫適正化の併存有価証券報告書
「商品が536,559千円増加」「前期までに積み上がった在庫の適正化を目的として、一部商品をＺＯＺＯＴＯＷＮにおいて販売した」「在庫消化が進展し、在庫水準の適正化が進みました。」
新規出店・商品投入により商品残高は増加した一方、ZOZOTOWNでの販売により積み上がった在庫の消化と水準適正化を進めた。 - FY2026在庫増加と粗利率維持の併存有価証券報告書
「商品が2,895,420千円から3,661,286千円へ増加」「売上総利益率は…51.8%（前年同期比0.2ポイント増）」「棚卸資産評価損…28,311千円」
新規出店・商品投入に伴い商品残高は増加した一方、粗利率は51.8％へ微増し、棚卸資産評価損は28,311千円となった。 - FY2026-H1在庫増加と売上成長の併存有価証券報告書
「商品が1,263,186千円増加」「棚卸資産の増加額1,291,061千円」
新規出店・商品投入に伴い商品残高が1,263,186千円増加し、営業キャッシュ・フローでは棚卸資産増加が1,291,061千円の支出要因となった。売上成長の一方で在庫投資が膨らんだ。 - FY2025対処有価証券報告書
「商品が3,123,325千円から2,895,420千円へ減少」「売上総利益率は51.6％（同1.5ポイント増）」「滞留在庫が減少した」
商品残高が減少し、滞留在庫の減少と価格・在庫管理の改善により、売上総利益率が1.5ポイント上昇した。在庫評価損も前年の39,327千円からマイナス79,674千円となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「商品が122,884千円減少」「棚卸資産の減少額180,841千円」「売上総利益率は52.8％（前年同期比2.4ポイント増）となりました。」
商品残高が前期末から122,884千円、キャッシュ・フロー上の棚卸資産も180,841千円減少し、売上総利益率は2.4ポイント改善した。在庫滞留・評価損による収益性低下への対応に進展が示された。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「前期秋冬在庫が突発的に増加しました。」「商品が3,123,325千円から3,489,034千円へ増加」「日本及び中国本土でファミリーセール強化による在庫販売促進を行いました。」
中国不採算店舗の計画外退店とEC売上減少を受けて前期秋冬在庫が突発的に増加し、商品残高も365,709千円増加した。在庫消化促進を同時に進めている。 - FY2024在庫増加と評価損減少の併存有価証券報告書
「商品が3,123,325千円」「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。39,327千円」
商品残高は前期末の2,641,633千円から3,123,325千円へ増加した一方、棚卸資産評価損は前期の101,144千円から39,327千円へ減少した。在庫増加と評価損縮小が併存している。 - FY2024-Q2在庫減少と粗利率低下の併存有価証券報告書
「これは主として、現金及び預金が417,501千円増加した一方で、有形固定資産が564,478千円、商品が64,149千円減少したことによるものです。」「一方で売上総利益率は50.4％（前年同期比0.6ポイント減）となり、主な要因は中国現地法人の在庫消化に伴う値引き販売の増加によるものであります。」
商品残高は前期末から64,149千円減少した一方、中国現地法人の在庫消化に伴う値引き販売により売上総利益率は50.4％へ0.6ポイント低下した。在庫圧縮と粗利率低下が併存している。 - FY2024-Q1商品在庫増加と粗利率低下有価証券報告書
「これは、主として商品が779,167千円、現金及び預金が142,047千円増加した一方で、有形固定資産が345,964千円減少したことによるものです。」「売上総利益率は49.6％（前年同期比2.3ポイント減）となり、例年１月に開催していた秋冬物のファミリーセールを2023年は２月に開催したため、売上総利益率が低下いたしました。」
商品残高が前期末から779,167千円増加した一方、ファミリーセール時期の変更により売上総利益率は49.6％へ低下した。在庫増加と粗利率低下が同時に記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。」「101,144千円」
商品残高は2,641,633千円へ増加し、棚卸資産評価損は101,144千円となった。前連結会計年度の評価損50,080千円から増加し、在庫評価による収益性低下が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率は50.5％（前年同期比2.8ポイント減）となりましたが、収益認識基準適用の影響を除外すると51.7％（前年同期比1.6ポイント減）となりました。日本の自社オリジナル企画商品の伸び悩み及び中国本土の春夏物の値引き販売によるものであります。」
収益認識基準の影響を除いても売上総利益率が前年同期比1.6ポイント低下し、日本の自社企画商品の伸び悩みと中国本土の値引き販売が要因として記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率は51.0％（前年同期比1.8ポイント減）となりましたが、収益認識基準適用の影響を除外すると52.3％（前年同期比0.5ポイント減）となりました。日本の販売は在庫適正化と値引き販売を抑制したことにより前年同期と同水準でありますが、中国本土の値引き販売の増加によるものであります。」
中国本土で値引き販売が増加し、収益認識基準適用の影響を除いても売上総利益率は前年同期比0.5ポイント低下した。在庫・値引きによる収益性リスクが顕在化している。 - FY2023-Q1商品在庫増加と粗利率維持有価証券報告書
「商品が774,241千円増加」「売上総利益率は51.9％（前年同期比1.1ポイント減）となりましたが、収益認識基準適用の影響を除外すると53.0％となり、在庫適正化と値引き販売を抑制した前年同期と同水準であります。」
商品残高は前連結会計年度末から774,241千円増加した一方、収益認識基準適用の影響を除けば売上総利益率は53.0％で前年同期と同水準と説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。当連結会計年度 50,080千円」
在庫水準の適正化を進めた一方、棚卸資産評価損は50,080千円となり、前連結会計年度の29,542千円から増加した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「前年注力した在庫消化促進により在庫水準が適正化され」
在庫消化促進によって在庫水準が適正化され、在庫滞留・評価損による収益性低下への対応が進んだ。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「前年注力した在庫消化促進により在庫水準が適正化され」
在庫消化促進とファミリーセールの実施により在庫の健全化を進め、在庫滞留・評価損による収益性低下への対応を継続した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前年注力した在庫消化促進により在庫水準が適正化され」
前年から継続した在庫消化促進により、在庫水準の適正化と売上総利益率の改善が記載された。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度 29,542千円」
棚卸資産評価損は29,542千円となり、前連結会計年度の60,201千円から減少した。商品残高も前年同期比10.9％減となり、旧商品・当期春夏商品の消化と在庫適正化が進んだ。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「ファミリーセール等の実施による旧商品消化促進と在庫適正化」
ファミリーセール等によって旧商品の消化を促進し、在庫の適正化に取り組んだ。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「セール期間の継続による当季春夏商品及びファミリーセール実施による旧商品の消化等による在庫削減を取り組んでまいりました。」
セール期間の継続とファミリーセールにより、当季春夏商品および旧商品の消化・在庫削減に取り組んだ。 - FY2020悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。当連結会計年度 60,201千円」
収益性低下に伴う棚卸資産評価損が60,201千円となり、前事業年度の37,668千円から増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
在庫評価損と旧品滞留による収益性低下に関するリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「商品期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当事業年度において37,668千円のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
商品収益性の低下に伴う棚卸資産評価損37,668千円を計上し、旧品の消化による在庫圧縮にも取り組んだ。