日本発ファッション・スタイルの世界発信
FY2016に初出。40回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは2026年1月末現在、国内では東京・原宿や大阪・南堀江等に、…海外では香港に6店、中国に8店、米国に1店、韓国に1店を展開しております。」
国内外の業態展開を拡大し、香港・中国に加えて米国・韓国にも店舗を展開した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「中国事業において、前期までに不採算店舗の退店が完了し、当期スタート段階では一級都市（上海・北京・深圳・広州）の4都市6店舗まで縮小しております。人材や商品のリソースを集中させた結果、既存店売上は回復傾向にあります。加えて、香港・韓国においても、計画や昨年を上回る成長を遂げており、海外戦略は新たなフェーズへと突入しております。」
中国事業を一級都市4都市・6店舗へ集中した上で、北京・上海で新戦略店舗やCONZ海外1号店を開設し、香港・韓国でも計画・前年を上回る成長を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年５月 米国本土初進出となる「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ ＮＥＷＹＯＲＫ店」をニューヨークのソーホー地区に出店」
日本発ファッションの世界発信について、米国本土へ初進出し、ニューヨークに実店舗を開設した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業理念「日本発を世界へ」に基づき、2024年３月に公表した2028年１月期を最終年度とする中期経営計画達成に向けて、①人材組織強化、②実店舗強化、③ＥＣ強化、④商品力強化、⑤海外事業強化、⑥Ｍ＆Ａを推進してまいります。」
「日本発を世界へ」という企業理念を、新たな中期経営計画と6つの施策に結び付けて継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、「日本発を世界へ」を企業スローガンとして掲げ、企業理念「日本発を世界に発信するファッションカンパニーを創造するとともに、事業拡大を通じて、顧客、従業員、取引先、株主の幸せと夢を実現します」の達成に向けて行動しております。この企業理念の下、当社では「全世界顧客感動」、「ファッションプロフェッショナル集団」、「Ｎｅｘｔ Ｍａｄｅ ｉｎ Ｊａｐａｎ」、「世界10大都市展開」、「最速売上1,000億円／ＥＣ売上500億円」の５つのＶＩＳＩＯＮを掲げ、商品力強化、店舗開発、サービス向上、人材育成、社会貢献をしていくことで、企業価値の向上を図ることを基本方針としております。」
「日本発を世界へ」と５つのVISION、および商品力強化・店舗開発・人材育成等による企業価値向上の基本方針を継続している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「この結果、2024年１月期第２四半期連結会計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が41店舗（内、ＥＣが３店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が19店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が16店舗（内、ＥＣが２店舗）、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ業態が６店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ業態が６店舗（内、ＥＣが２店舗）の合計88店舗となりました。なお、実店舗は全77店舗となり、国内57店舗、海外20店舗となりました。」
前期末の合計97店舗、海外実店舗28店舗から、当四半期累計期間は出店なし・9店舗退店となり、合計88店舗、海外20店舗へ縮小した。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「この結果、2024年１月期第１四半期連結会計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が43店舗（内、ＥＣが３店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が22店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が17店舗（内、ＥＣが２店舗）、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ業態が６店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ業態が６店舗（内、ＥＣが２店舗）の合計94店舗となりました。なお、実店舗は全83店舗となり、国内58店舗、海外25店舗となりました。」
全店舗数は前期末の97店舗から94店舗、海外実店舗は28店舗から25店舗へ減少した。中国本土でUNITED TOKYO 2店舗とPUBLIC TOKYO 1店舗を退店し、海外展開の規模は縮小した。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、実店舗は全86店舗となり、国内58店舗、海外28店舗となりました。」
５業態を主軸とする日本発ファッションの展開について、2023年１月末の実店舗は86店舗、うち海外28店舗となり、海外市場への展開規模を拡大した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、2023年１月期第３四半期連結累計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が43店舗（内、ＥＣが3店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が24店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が17店舗（内、ＥＣが２店舗）、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ業態が6店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ業態が５店舗（内、ＥＣが1店舗）、ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ業態が１店舗（ＥＣのみ）の合計96店舗となりました。なお、実店舗は全85店舗となり、国内58店舗、海外27店舗となりました。」
６業態の店舗網が合計96店舗、実店舗85店舗、海外実店舗27店舗へ拡大し、日本発ファッションの国内外展開が進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、2023年１月期第２四半期連結累計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が41店舗（内、ＥＣが３店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が24店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が18店舗（内、ＥＣが２店舗）、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ業態が6店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ業態が４店舗（内、ＥＣが1店舗）ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ業態が１店舗（ＥＣのみ）の合計94店舗となりました。なお、実店舗は全83店舗となり、国内56店舗、海外27店舗となりました。」
６業態合計の店舗数が94店舗、実店舗が83店舗、海外実店舗が27店舗となり、日本発ファッションの国内外展開を拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、2022年１月期第１四半期連結累計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が41店舗（内、ＥＣが３店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が22店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が17店舗（内、ＥＣが２店舗）、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ業態が６店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ業態が４店舗（内、ＥＣが1店舗）ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ業態が１店舗（ＥＣのみ）の合計91店舗となりました。なお、実店舗は全80店舗となり、国内56店舗、海外24店舗となりました。」
合計店舗数91店舗、実店舗80店舗、海外実店舗24店舗となり、日本発ファッションの国内外展開を拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、実店舗は全77店舗となり、国内54店舗、海外23店舗となりました。」
５業態を主軸に、2022年１月末時点で国内外の実店舗網を拡大し、海外実店舗は23店舗となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、2022年１月期第３四半期連結会計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が42店舗（内、ＥＣが４店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が22店舗（内、ＥＣが３店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が17店舗（内、ＥＣが３店舗）、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ業態が２店舗（実店舗のみ）、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ業態５店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ業態が１店舗（ＥＣのみ）の合計89店舗となりました。なお、実店舗は全76店舗となり、国内57店舗、海外19店舗となりました。」
主力業態と新業態を含む店舗網が合計89店舗、実店舗が76店舗、海外実店舗が19店舗となり、日本発ファッションの国内外展開を拡大した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、2022年１月期第２四半期連結会計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が38店舗（内、ＥＣが４店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が19店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が14店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ業態が１店舗（ＥＣのみ）の合計72店舗となりました。なお、実店舗は全63店舗となり、国内48店舗、海外15店舗となりました。」
海外実店舗が前連結会計年度末の13店舗から15店舗へ増加し、中国本土での出店・EC展開を含む日本発ファッションの海外展開を進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、2022年１月期第１四半期連結累計期間末における店舗数は、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態が35店舗（内、ＥＣが４店舗）、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態が19店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ業態が15店舗（内、ＥＣが２店舗）、ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ業態が１店舗（ＥＣのみ）、ＮＥＷ ＭＡＲＫＥＴ ＴＯＫＹＯ業態が１店舗（ＥＣのみ）の合計71店舗となりました。なお、実店舗は全61店舗となり、国内57店舗、海外14店舗となりました。」
主力業態と新業態を合わせた店舗網が合計71店舗、海外実店舗が14店舗となり、日本発ファッションの海外展開をさらに拡大した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、2021年２月末現在で３店舗を運営している香港、11店舗（うちＥＣ１店舗）を運営している中国をはじめ、海外市場の需要も取り込んでまいりたいと考えております。」
香港3店舗、中国11店舗（うちEC1店舗）まで海外展開を拡大し、日本発ファッションの海外市場取り込みを継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「実店舗12店舗の出店（内、中国６店舗）、４店舗の増床・改装、香港の不採算店舗の退店、ファミリーセール等の実施による旧商品消化促進と在庫適正化、2021年秋冬シーズンにローンチする新業態開発準備等、今後の成長及び利益確保に向けた取り組みも進めてまいりました。なお、実店舗は全58店舗となり、国内48店舗、海外10店舗となりました。」
中国6店舗を含む実店舗12店舗の出店を進め、海外実店舗は10店舗となった。一方、香港の不採算店舗退店も実施している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間においては５店舗の出店（内、中国３店舗）…今後の成長及び利益確保に向けた取り組みも進めてまいりました。」
中国3店舗を含む5店舗の出店を進め、日本発ファッションの海外展開を拡大した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態は、中国本土へ業態初進出の「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ 北京店」を北京三里屯地区へ出店」
中国本土への初進出として北京店を開設し、日本発ファッションの海外展開を進めた。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社では「全世界顧客感動」、「ファッションプロフェッショナル集団」、「Ｎｅｘｔ Ｍａｄｅ ｉｎ Ｊａｐａｎ」、「世界10大都市展開」、「最速売上1,000億円／ＥＣ売上500億円」の５つのＶＩＳＩＯＮを掲げ」
従来の「日本発を世界へ」という理念を、世界10大都市展開を含む5つのVISIONとして整理・具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間では、香港へＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯおよびＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯのそれぞれ２号店目となる「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ 香港Ｋ11店」と「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ 香港Ｋ11店」を出店しました。国内については「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ 吉祥寺店」を出店しました。…また、中国においては関連会社「東百国際貿易（上海）有限公司」を設立し、同社の直営店として「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＴＯＫＹＯ 上海店」を出店しました。」
香港で２業態の２号店を開設し、中国では関連会社を設立して上海店を出店するなど、日本発ファッションの海外展開を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、ＴＯＫＹＯのリアルなモードスタイルを世界へ発信していくセレクトショップ「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」業態、グローバルコンテンポラリーブランドの「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」業態、ハイエンド・カジュアルウェアブランドの「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ」業態の３つの業態を主軸とし、幅広いターゲットの顧客層に対し、日本品質のクリエーションを提供することにより、より多くの人々に日本発を世界へ発信してまいります。また、2019年２月現在で３店舗を運営している香港をはじめ、海外市場の需要も取り込んでまいりたいと考えております。」
世界発信の対象を主力３業態に整理し、香港の運営店舗が３店舗となった状況と海外市場の需要取り込み方針を示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、「日本発ファッションスタイルを世界へ」を企業スローガンとして掲げ、企業理念「日本発ブランドを世界に発信するファッションカンパニーを創造するとともに、事業拡大を通じて、顧客、従業員、取引先、株主の幸せと夢を実現する」の達成に向けて行動しております。」
日本発ファッションの世界発信を企業スローガン・理念として継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態におきましては、初の海外店舗となる「ＳＴＵＤＩＯＵＳ 香港店」…ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ業態におきましては、初の海外店舗となる「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ 香港店」」
ＳＴＵＤＩＯＵＳに続き、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯでも初の海外店舗を香港に出店し、日本発ファッションの海外展開を進めた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態におきましては、初の海外店舗となる「ＳＴＵＤＩＯＵＳ 香港店」」
初の海外店舗である香港店の展開を再掲しているが、新たな海外展開のマイルストーンは示していない。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「一方で、香港出店に伴い、マーケティングが終了したため「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＧＬＯＢＡＬ ＯＮＬＩＮＥ ＳＴＯＲＥ」を休止しました。」
海外発信の販売チャネルの一つであった海外向けEC店舗を休止した。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年４月 当社初の海外店舗「ＳＴＵＤＩＯＵＳ 香港店」を、中華人民共和国香港特別行政区に出店」
日本発ファッションの世界発信について、当社初の海外実店舗を香港に出店した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「海外向けＥＣ店舗として、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＧＬＯＢＡＬ ＯＮＬＩＮＥ ＳＴＯＲＥ」がオープンいたしました。」
海外向けのオンライン店舗を開設し、日本発ファッションの世界発信に向けた具体的な販売チャネルを追加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「日本発ファッション・スタイルを世界へ」という企業理念により、日本国内の最先端ＴＯＫＹＯブランドに特化したセレクトショップ「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」及び、日本の高い技術と品質によって作られた商品に特化したグローバルコンテンポラリーブランド「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」の運営を行っております。」
日本発、東京発のファッションを国内ブランド・日本製商品・自社業態を通じて世界へ展開する方向性を示している。