感染症下の店舗休業・ＥＣ転換と固定費抑制
FY2021-Q1に初出。16回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「新業態ＫＥＹ ＴＩＭＥＺの立ち上げと国内外における積極的な出店により販路を拡大するとともに、インバウンド需要の取り込みを進めてまいりました。」「ＥＣ事業は、売上高2,166,674千円（前年同期比35.5％増）と増加に転じております。」
新業態の立ち上げ、国内外出店、インバウンド取り込み、EC回復を組み合わせ、成長フェーズに向けた事業運営施策を進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、中期経営計画の成長フェーズへの移行を意識し、国内における戦略的な出店および既存店舗の収益性向上、EC事業における顧客体験価値の向上と収益構造の改善に注力いたしました。」
感染症下の休業・EC転換から、国内出店、ECの顧客体験・収益構造改善、海外資源集中を含む成長フェーズへ施策を進めた。 - 2026-03-17前進業績予想の修正
「当連結会計年度においては、中期経営計画の成長フェーズへの移行を意識し、国内における戦略的な出店および既存店舗の収益性向上、EC事業における顧客体験価値の向上と収益構造の改善に注力いたしました。」
感染症下の固定費抑制・EC転換から、戦略的出店、既存店収益性向上、EC構造改善を含む成長フェーズへ施策を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前期構造改革による売上高の減少が一巡した当期においては、売上高1,605,130千円（前年同期比+7.7%）と増加に転じております。」「中国事業においても前期までに不採算店舗を撤退したことで既存店へのリソースの集中化による既存店売上の増加。」
ECの値引き依存是正、中国不採算店舗撤退、国内出店再開という構造改革を進め、EC売上回復と中国既存店売上増加を実現した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＥＣ事業および中国事業における構造改革に伴う減収が続いておりましたが、第４四半期においては…実店舗の売上が大きく伸長」「売上総利益率は51.6％（同1.5ポイント増）」
国内実店舗の拡大、中国不採算店舗の撤退、ECの値引き依存是正と在庫管理強化を進め、減収を伴いながら粗利率と営業利益を改善した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ＥＣでは今期構造改革を推し進めており、クーポンやタイムセールといった従来の値引き常態化からの脱却をはかり、クオリティーとユーザビリティを高めプロパー価格で販売できる構造を構築しております。」「中国事業においては、不採算店舗の撤退を推し進めている」
感染症下のEC転換・固定費抑制から、ECの値引き依存是正と中国不採算店舗撤退を含む構造改革へ進み、EC売上減少と引き換えに粗利率改善を実現した。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「中期経営計画初年度である2025年１月期においては、…日本国内の出店を再開し実店舗の販路を拡大、クーポン施策等による値引きの買い得感ではなく、本質的な商品価値で販売できるＥＣ事業への構造改革、中国事業においては一級都市へのエリアと資源の集中による構造改革を推進し」
感染症下の店舗休業・EC転換を中心とした対応から、国内出店再開、ECの値引き依存是正、中国一級都市集中を含む成長フェーズ向けの構造改革へ軸足を移している。 - FY2023-Q2国内店舗休業回避と固定費負担増有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の国内においては新型コロナウイルス感染症の影響による実店舗の臨時休業が発生しなかったことに伴い、人件費等の特別損失計上及び地代家賃の減免措置がなかった」
国内実店舗の臨時休業は発生しなかった一方、前年にあった臨時休業関連の特別損失計上や家賃減免措置もなく、販管費負担が増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、引き続きアフターコロナを見据えた今後の売上成長と利益確保に向けて、仕入れと在庫コントロールの運用強化、店舗と物流拠点へのＲＦＩＤ導入による業務効率化、機能拡充のためのシステム投資及び優秀な人材の配置等による自社ＥＣ強化、出店及び増床による売場面積の拡大、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ及びＴＨＥ ＴＯＫＹＯの２つの新業態のローンチ、積極出店継続と地域別ＭＤの構築による中国事業の拡大、これらの施策を支えるべく、自己株式を活用した新株予約権による資金調達等の取り組みを進めてまいりました。」
仕入・在庫管理、RFID、自社EC、増床、新業態、中国事業、資金調達を組み合わせたアフターコロナ対応を実行段階で進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、引き続きアフターコロナを見据えた今後の売上成長と利益確保に向けて、仕入れと在庫コントロールの運用強化、店舗と物流拠点へのＲＦＩＤ導入による業務効率化、機能拡充のためのシステム投資及び優秀な人材の配置等による自社ＥＣ強化、出店及び増床による売場面積の拡大、ＴＨＥ ＴＯＫＹＯ及びＡ＋ ＴＯＫＹＯの２つの新業態のローンチ、積極出店継続と地域別ＭＤの構築による中国事業の拡大、これらの施策を支えるべく、自己株式を活用した新株予約権による資金調達等の取り組みを進めてまいりました。」
仕入・在庫管理、RFID、自社EC、増床、新業態、中国事業、資金調達を組み合わせたアフターコロナの事業モデル構築を進め、新業態のローンチや中国での出店を実行した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、アフターコロナを見据えた今後の売上成長と利益確保に向けて、仕入と在庫コントロールの運用強化による仕入の適正化、ファミリーセール実施による在庫のさらなる健全化、店舗と物流拠点へのＲＦＩＤ導入による業務効率化、機能拡充のためのシステム投資及び優秀な人材の配置等による自社ＥＣ強化、積極出店継続と地域別ＭＤの構築及びＥＣ本格立ち上げ準備による中国事業の拡大、２つの新業態Ａ＋ＴＯＫＹＯ及びＴＨＥ ＴＯＫＹＯの立ち上げ準備、これらの施策を支えるべく、自己株式を活用した新株予約権による資金調達等の取り組みを進めてまいりました。」
仕入・在庫管理、RFID、自社EC、中国事業、新業態、資金調達を組み合わせたアフターコロナの事業モデル構築を具体的に進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「アフターコロナを見据えた今後の売上成長と利益確保に向けて、仕入と在庫コントロールの運用強化による仕入の適正化、店舗と物流拠点へのＲＦＩＤ導入による業務効率化、機能拡充のためのシステム投資及び優秀な人材の配置等による自社ＥＣ強化、積極出店継続と地域別ＭＤの構築及びＥＣ本格立ち上げ準備による中国事業の拡大、新アスレジャー業態及び新セレクト業態の立ち上げ準備、これらの施策を支えるべく、自己株式を活用した新株予約権及び銀行借入による資金調達等の取り組みを進めてまいりました。」
仕入・在庫管理、RFID、システム投資、自社EC、中国事業、新業態、資金調達を組み合わせ、感染症後の事業モデル構築に向けた施策を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「機動的な仕入及び在庫コントロールの仕組みづくり、自社ＥＣ強化と顧客化推進による販路確保等、コロナ禍でのお客様の生活様式変化に対応したビジネスモデルの構築に取り組んでまいります。」
感染症下の店舗休業・需要変化に対し、機動的な仕入・在庫管理、自社EC、顧客化推進を組み合わせたビジネスモデル構築へ施策を拡張した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「足元の売上を支えるべく顧客販売強化による売上確保、ＳＮＳを活用した商品提案及び販促施策の強化によるＥＣ売上の最大化を図るとともに、優良な仕入先の確保、商品開発強化の一環としてＳＴＵＤＩＯＵＳ業態自社オリジナルブランドのローンチ」
店舗の苦戦に対し、顧客販売の強化、ＳＮＳによるＥＣ販促、自社オリジナルブランドのローンチなど、売上確保とＥＣ転換の施策を拡大した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う緊急事態宣言発令により４月上旬から５月下旬にかけて国内の実店舗の45店舗が段階的に臨時休業となり、売上が大幅な低調となりました。これにより、ＳＮＳを活用した商品提案及び販促施策の強化によるＥＣ売上の最大化を進めてまいりました。」
45店舗の臨時休業に対応し、ＳＮＳを活用した商品提案・販促強化によるＥＣ転換を進めた。加えて、役員報酬の減額や家賃減額交渉による固定費抑制も継続した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「これにより「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」、「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」、「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ」、「ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ」の全業態で販促施策の強化及び商品配分の見直しによるＥＣ売上の最大化を最優先に取り組んでまいりました。」「ＥＣ売上の最大化を目的としたクーポン施策等の販売促進費の活用、一方で利益確保を目的として、役員報酬の一定期間の減額や実店舗の臨時休業期間中の家賃の減額交渉等による抑制を致しました。」
全45店舗の臨時休業と在宅勤務・自宅待機への移行に対応し、EC販促・商品配分見直し、役員報酬減額、家賃減額交渉によって営業継続と利益確保を図る施策を初めてまとまって記載した。