日本製商品の企画力と品質による差別化
FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-09-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-09-15前進決算説明資料
「熟練技術を有する工場の名前を商品名に冠する事でブランド化し、工場の技術力を世間に発信する取り組み」
国内工場の技術力を商品・ブランドとして発信する取り組みを示し、34都道府県・177工場で27.9万点を生産した実績を記載した。 - FY2026前進有価証券報告書
「7月、8月の猛暑期間に対応した盛夏MDを開始したことで、昨期の課題であった真夏期間の売上も獲得することができました。」「売上総利益率は…51.8%（前年同期比0.2ポイント増）」
盛夏MDを導入して気候に対応した商品投入を行い、売上総利益率も51.8％へ改善した。 - 2026-03-17前進業績予想の修正
「また、商品面では気候変動を前提とした企画・投入体制の強化を進めるとともに、海外事業においては重点エリアへの経営資源の集中を図り、持続的成長に向けた基盤整備を推進しております。」
商品力強化の前提に気候変動を明示し、企画・投入体制の強化を進める記載へ具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「商品構成（MD）体制を4シーズン（春・夏・秋・冬）から5シーズン（春・夏・盛夏・秋・冬）に見直した事による中間期の気候に合った商品の投入」「売上総利益率は54.0%（前年同期比+1.2%）と大幅に改善いたしました。」
従来の4シーズンMDから5シーズンMDへ見直し、気候に合った商品投入を行った。値引き抑制や自社ブランド伸長と合わせ、売上総利益率が54.0％へ改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率は51.6％（同1.5ポイント増）と着実に改善いたしました。」「自社オリジナル業態…における価格戦略の見直し」「ＥＣ構造改革により値引き販売の常態化を脱却」
価格戦略の見直し、ECの値引き常態化からの脱却、発注精度向上、滞留在庫減少により、通期の売上総利益率が1.5ポイント改善した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自社オリジナル業態（ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ）を中心にプライシング設計の見直しをはかったこと、ＥＣ構造改革にてＥＣでの値引き常態化を廃止したこと、およびプロパー販売の強化施策」
自社オリジナル業態の価格設計見直し、ECでの値引き常態化廃止、正価販売強化を実施し、売上総利益率は52.8％と前年同期比2.4ポイント改善した。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「クーポン施策等による値引きの買い得感ではなく、本質的な商品価値で販売できるＥＣ事業への構造改革」「自社オリジナルブランド事業を中心にプライシング設計を高めた事、全業態で値引き販売を抑制した」
商品差別化の施策を、日本製・品質訴求だけでなく、オリジナル商品の価格設計向上と値引き抑制による本質的な商品価値の販売へ広げている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、自社オリジナルブランドの国内及び中国現地向けの商品開発や有力ブランドの獲得による商品力強化、育成環境の整備や優秀な人材の採用による営業力強化、ＭＤの見直し及び業務効率化による自社ＥＣ強化を進めております。」
従来の商品力強化を、自社オリジナルブランドの国内向け・中国現地向け商品開発と有力ブランドの獲得を組み合わせる形で記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、自社オリジナルブランドの商品開発や有力ブランドの獲得による商品力強化、育成環境の整備や優秀な人材の採用による営業力強化、ＭＤの見直し及び業務効率化による自社ＥＣ強化を進めております。」
自社オリジナルブランドの商品開発による商品力強化を、有力ブランドの獲得等とともに継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、自社オリジナルブランドの商品開発や有力ブランドの獲得による商品力強化、育成環境の整備や優秀な人材の採用による営業力強化、ＭＤの見直し及び業務効率化による自社ＥＣ強化を進めております。」
自社オリジナルブランドの商品開発を含む商品力強化を、有力ブランドの獲得等とともに継続している。新たな完了実績は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループ開発のオリジナル商品につきましても、引き続き日本発のスタイルに拘り、全アイテムを日本製にすることにより、高品質で付加価値の高い商品の開発を図ってまいります。」
日本製オリジナル商品の方針を、ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ、ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ、Ａ＋ ＴＯＫＹＯ等の業態に広げて継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「アフターコロナを見据え、ＭＤ強化プロジェクトによる商品力強化及び優良な仕入先の確保、商品開発強化の一環としてＳＴＵＤＩＯＵＳ業態自社オリジナルブランドのローンチ」
MD強化プロジェクトを開始し、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態で自社オリジナルブランドをローンチするなど、商品開発強化を具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「商品開発強化の一環としてＳＴＵＤＩＯＵＳ業態自社オリジナルブランドのローンチ」
商品開発強化の具体策として、ＳＴＵＤＩＯＵＳ業態で自社オリジナルブランドをローンチした。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「商品力強化の一環としてＳＴＵＤＩＯＵＳ業態では秋冬商戦から新規展開する自社オリジナル商品のローンチ」
ＳＴＵＤＩＯＵＳで秋冬商戦から自社オリジナル商品を新たに展開する計画を具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、引き続き商品力強化、優良な仕入先の確保、国内外の出店、組織力強化と人材の確保等に取り組んでまいりました。」
商品力強化と優良な仕入先の確保を含む従来の施策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループ開発のオリジナル商品につきましても、引き続き日本発のスタイルに拘り、全アイテムを日本製にすることにより、高品質で付加価値の高い商品の開発及び他社との差別化を図ってまいります。」
日本発のスタイルと全アイテム日本製による品質・差別化方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」、「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」、「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ」、「ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ」の商品力強化と優良な仕入先の確保、戦略的な国内外の店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化、優良仕入先の確保、国内外の店舗展開、人材確保・育成を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」、「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」、「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ」、「ＴＯＫＹＯ ＤＥＰＡＲＴＭＥＮＴ ＳＴＯＲＥ」の商品力強化と優良な仕入先の確保、戦略的な国内外の店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
主力業態の商品力強化と優良仕入先の確保を、国内外の店舗展開・人材施策とともに継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き「ＳＴＵＤＩＯＵＳ」、「ＵＮＩＴＥＤ ＴＯＫＹＯ」、「ＰＵＢＬＩＣ ＴＯＫＹＯ」の商品力強化と優良な仕入先の確保、戦略的な国内外の店舗展開と出店準備、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
主力３業態の商品力強化と優良仕入先の確保を含む従来の施策を継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「また、ＥＣ化率の低下についてもブランド力向上に向けて前年の好調要因であった低価格帯のオリジナル商品を廃止したことによる影響が発生しております。」
商品力・日本製による差別化を継続する中で、ブランド力向上を理由に前年の好調要因だった低価格帯オリジナル商品を廃止する方向へ商品戦略を調整した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き、商品力強化、優良な仕入先の確保、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化を含む従来の事業運営施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、当社独自のオリジナル商品につきましても、引き続き日本発のスタイルに拘り、全アイテムを日本製にすることにより、高品質で付加価値の高い商品の開発及び他社との差別化を図ってまいります。」
日本発のスタイルと全アイテム日本製による商品開発・差別化方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き、商品力強化、優良な仕入先の確保、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化を含む従来の事業運営施策を前年度から継続している。日本製や具体的な商品開発方法について新たな説明はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き、商品力強化、優良な仕入先の確保、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化を前年度からの継続施策として再確認しているが、日本製や具体的な商品開発方法について新たな説明はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き、商品力強化、優良な仕入先の確保、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化を前年度からの継続施策として再確認しているが、日本製や具体的な商品開発方法について新たな説明はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社独自のオリジナル商品につきましても、引き続き日本発のスタイルに拘り、全アイテムを日本製にすることにより、高品質で付加価値の高い商品の開発及び他社との差別化を図ってまいります。」
日本発のスタイルと全アイテム日本製による商品差別化方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度より引き続き、商品力の強化、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成、インターネット販売の強化等に取り組んでまいりました。」
商品力強化を継続施策として再掲しているが、日本製や具体的な商品開発方法について新たな記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度より引き続き、商品力の強化、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成、インターネット販売の強化等に取り組んでまいりました。」
商品力の強化を継続施策として再掲しているが、日本製商品や具体的な商品開発方法についての新たな説明はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、前事業年度より引き続き、商品力の強化、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成、インターネット販売の強化等に取り組んでまいりました。」
商品力強化への取り組みを継続しているが、日本製や具体的な商品開発手段についての新たな記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社独自のオリジナル商品につきましても、引き続き日本発のスタイルに拘り、全アイテムを日本製にすることで高品質で付加価値の高い商品の開発及び他社との差別化を図ってまいります。」
日本製・日本発のスタイルを、商品開発と競争上の差別化の手段として継続する方針。