新興ブランド開拓と店舗主導の商品選定
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
TOKYO BASEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「日本国内の有力ブランドとの連携強化、優秀デザイナーの採用・育成、マーチャンダイジング体制の拡充により、商品開発力とプロパー消化率（定価販売比率）の向上を推進してまいります。」
有力ブランド、デザイナー、MD体制を通じた商品力強化と定価販売比率向上の方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、ファッション感度の高い顧客ニーズへの対応を図るため、引き続き日本国内の有力ブランドの開拓・獲得を推進するとともに、優秀デザイナーの採用や育成、およびマーチャンダイジング体制の拡充により、商品開発の魅力を高め、プロパー消化率の向上を図ってまいります。」
従来の有力ブランド開拓を継続しつつ、優秀デザイナーの採用・育成とマーチャンダイジング体制の拡充を商品力強化の手段として明示した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方で中国本土においては、ゼロコロナ政策解除後は一定程度の回復が見受けられたものの、４月以降は経済状況の悪化による外的要因と商品の品揃えの鮮度を欠いたことや営業力の低下により苦戦いたしました。」
中国本土で商品の品揃えの鮮度不足と営業力低下が売上苦戦の要因として記載され、商品選定・商品力強化に関する課題が実績面に表れた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自社オリジナルブランドの商品開発や有力ブランドの獲得による商品力強化」
自社オリジナルブランドの商品開発と有力ブランドの獲得を、商品力強化の施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「自社オリジナルブランドの商品開発や有力ブランドの獲得による商品力強化」
有力ブランドの獲得と自社オリジナルブランドの商品開発を、商品力強化の施策として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、ファッション感度の高い顧客ニーズへの対応を図るため、引き続き日本国内の有望ブランドの開拓・獲得を推進するとともに、マーチャンダイジング体制の拡充によって、商品選択の精度向上とプロパー消化率の向上を図ってまいります。」
有望ブランドの開拓・獲得とMD体制の拡充による商品選定・定価販売比率の改善方針を継続している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「一方で新興ブランド発掘の役割を担っていた「ＳＴＵＤＩＯＵＳ ＬＡＢ店」を退店、ＥＣフランチャイズの「ＦＡＣＴＯＴＵＭ ＺＯＺＯＴＯＷＮ店」を株式会社ＦＡＣＴＯＴＵＭへ移管いたしました。」
新興ブランド発掘の役割を担っていたＳＴＵＤＩＯＵＳ ＬＡＢ店を退店し、同施策の店舗展開を縮小した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、ファッション感度の高い顧客ニーズへの対応を図るため、引き続き日本国内の有望ブランドの開拓・獲得を推進するとともに、当社独自のピッカー制度（店舗主導の商品選定制度）によって、商品選択の精度向上とプロパー消化率の向上を図ってまいります。」
有望ブランドの開拓・獲得と店舗主導の商品選定を継続施策として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き、商品力強化、優良な仕入先の確保、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化や仕入先確保を継続しているが、新興ブランドの開拓やピッカー制度について新たな具体的説明はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は、前年度に引き続き、商品力強化、優良な仕入先の確保、戦略的な店舗展開、人材の確保と育成等に取り組んでまいりました。」
商品力強化や仕入先確保を継続しているが、新興ブランドの開拓やピッカー制度についての新たな説明はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「引き続き日本国内の有望ブランドの開拓・獲得を推進するとともに、当社独自のピッカー制度（店舗主導の商品選定制度）によって、商品選択の精度向上とプロパー消化率の向上を図ってまいります。」
有望ブランドの開拓と店舗主導の商品選定を継続施策として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「引き続き日本国内の有望新興ブランドの開拓・獲得を推進するとともに、当社独自のピッカー制度（店舗主導の商品選定制度）による取扱商品の取捨選択の精度向上及びプロパー消化率向上を図ってまいります。」
新規ブランドの獲得、店舗スタッフによる商品選定、定価販売商品の消化率向上を商品力強化の施策としている。