人材の採用・育成と多言語人材の確保
FY2016に初出。39回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1従業員数の増加更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、主として新卒採用及び期中採用による増加と退職による自然減との増減により、465人となりました。」
採用と退職による増減の結果、従業員数は前期末の402人から465人へ増加した。 - FY2026従業員大幅増加と人的資本KPIの未達併存有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員数が124名増加しております。主な要因は業容の拡大に伴う期中採用の増加であります。」「従業員数（人）402」「平均年間給与（千円）6,787」「外国人従業員比率 7.2%」「女性従業員 44.7%」
業容拡大に伴う採用で連結従業員数が278人から402人へ増加した一方、外国人従業員比率・女性従業員比率は設定KPIの10.0％・50.0％を下回った。 - 2026-03-17前進決算説明資料
「営業スタッフを全員正社員化する事で営業レベルを高め、真のファッションプロフェッショナル集団へ」
営業スタッフの雇用形態を全員正社員化し、営業力・人的資本強化の施策を具体化した。 - FY2026-H1採用増と退職による従業員数更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、主として新卒採用及び期中採用による増加と退職による自然減との増減により、315人となりました。」
新卒・期中採用による増加と退職による自然減の結果、従業員数は前期末の278人から315人となった。 - FY2025従業員数・人材KPIの更新有価証券報告書
「2025年１月31日現在 従業員数（人）278」「平均年間給与（千円）6,429」「管理職に占める女性労働者の割合（％）45.7」
連結従業員数278人、平均年間給与642万9千円、女性管理職比率45.7％など、人員・人的資本指標を更新した。 - FY2025-H1採用と退職による従業員数更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、主として新卒採用及び期中採用による増加と退職による自然減との増減により、297人となりました。」
新卒・期中採用による増加と退職による自然減の結果、従業員数は297人となった。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「中期経営計画達成に向けて、①人材組織強化、…営業力強化と労働生産性を向上させ、最高益の実現を目指しております。」「日本国内の従業員の処遇改善による人件費が増加したものの」
従来の採用・育成中心の人材施策を、人材組織強化、営業力強化、労働生産性向上、処遇改善を含む計画上の成長施策として整理している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループにおきましては、ファッション業界での最高レベルの給与水準を目指していく事で優秀な人材の確保に努めてまいります。」「外国人従業員比率 10.0％」「女性従業員 50.0％」
人材確保の方針を、ファッション業界での最高レベルの給与水準を目指す方針へ強め、外国人従業員比率10.0％・女性従業員50.0％のKPIも設定した。 - FY2024-Q2採用増と退職減の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、主として新卒採用及び期中採用による増加と退職による自然減との増減により、296人となりました。」
新卒・期中採用による増加と退職による自然減の結果、従業員数は296人となった。 - FY2024-Q1採用による増加と退職減の併存有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、主として新卒採用及び期中採用による増加と退職による自然減との増減により、304人となりました。」
新卒・期中採用による増加と退職による自然減の結果、従業員数は304人となった。前期末253人からは増加しているが、採用と退職の双方が記載されている。 - FY2023従業員数の減少有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比し、36名減少しましたのは、退職による自然減によるものであります。」
2023年１月末の連結従業員数は253人となり、前連結会計年度末から36人減少した。減少理由として退職による自然減を記載している。 - FY2023-Q3従業員数の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期、期中採用及び退職に伴う増減の結果、264人となりました。」
採用と退職に伴う増減の結果、従業員数は264人となった。 - FY2023-Q2従業員数の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期、期中採用及び退職に伴う増減の結果、285人となりました。」
従業員数は285人となり、採用に加えて退職に伴う増減も要因として記載された。 - FY2023-Q1従業員数の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が増加し、310人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数を310人と記載している。 - FY2022期末従業員数の更新有価証券報告書
「2022年１月31日現在 従業員数（人）289」
連結会社の期末従業員数は289人、平均臨時雇用者数は182人となった。 - FY2022-Q3従業員数の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が増加し、285人となりました。」「当第３四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数に著しい増減はありません。」
従業員数を285人と記載し、第3四半期累計期間には著しい増減がないとしている。 - FY2022-Q2従業員数の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が増加し、298人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数は前連結会計年度末の285人から298人へ増加した。 - FY2022-Q1従業員数の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が増加し、317人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数は317人となった。 - FY2021期末従業員数の更新有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末と比較して21名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
連結会社の期末従業員数は285人となり、前連結会計年度末から21人増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ＭＤ及びＥＣ強化や店長育成等の社内プロジェクト発足による組織力強化及び人材採用」「従業員数が大幅に増加し、325人となりました。」
ＭＤ・ＥＣ強化、店長育成等の社内プロジェクトを発足し、組織力強化と採用を進めた。従業員数は325人となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ＭＤ及びＥＣ強化や店長育成等の社内プロジェクト発足による組織力強化及び人材採用…従業員数が大幅に増加し、315人となりました。」
店長育成を含む社内プロジェクトを発足し、組織力強化と人材採用を進めた。従業員数は315人となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、310人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が310人まで増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末と比較して60名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
提出会社の従業員数が前事業年度末の196名から256名へ60名増加し、業容拡大に伴う採用が進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、250人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前四半期の245人から250人へ増加した。 - FY2020-Q2従業員数の更新有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により245人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用を理由として従業員数を245人と記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、251人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が251人まで増加した。 - FY2019期末従業員数の更新有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末と比較して36名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
2019年２月末の従業員数は196人（臨時雇用者83人）で、前事業年度末から36人増加した。 - FY2019-Q3従業員数の更新有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、202人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用を理由として、従業員数を202人と記載している。前四半期記載の209人からの変動については本文で説明されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、209人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が第1四半期末の207人から209人へ増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、207人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前事業年度末の160人から207人へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末と比較して22名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う採用により、従業員数が前事業年度末の138名から160名へ22名増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、174人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が第２四半期末の166人から174人へ増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、166人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前四半期末の165人から166人へ増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、165人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前事業年度末の138人から165人へ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「採用説明会に加えて、インターンシップ制度等施策を通じ、当社の魅力を十分に伝え、優秀な人材の確保に努めます。また、海外顧客への対応と、海外店舗派遣人員育成のため、留学生を中心としたマルチリンガル人材の採用にも、注力してまいります。」
採用説明会、インターンシップ、マルチリンガル人材採用などの人材施策を具体化しているが、計画の再掲であり達成実績は示していない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、142人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が第２四半期末の133人から142人へ増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、133人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前事業年度末の99人、第１四半期末の127人から133人へ増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、主として業容の拡大に伴う定期及び期中採用により従業員数が大幅に増加し、127人となりました。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、従業員数が前事業年度末の99名から127人へ増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の店舗展開を踏まえて人材採用・育成を推進し、サービスの向上に努めます。人事政策につきましては、公正な人事評価制度の構築、インセンティブ制度の拡充により、従業員のモチベーション向上を図るとともに、研修制度の拡大を行う方針であります。」
店舗拡大に対応する採用・育成、公正な評価、インセンティブ、研修制度を人材施策として示している。