グリーンイノベーションとライフイノベーションの拡大
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに63社。
- FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティイノベーション事業の売上収益(注)１ 5,624億円 13,865億円 (2.5倍) 16,000億円 (2.8倍)」
SI事業の2025年度売上収益は2013年度比2.5倍の1兆3,865億円となり、2025年度目標2.8倍に対する進捗を開示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「“プロジェクト AP-G 2025”では、「持続的な成長の実現」「価値創出力強化」「競争力強化」「『人を基本とする経営』の深化」「リスクマネジメントとグループガバナンスの強化」を基本戦略として掲げ、成長領域であるサステナビリティイノベーション(SI)事業(注)とデジタルイノベーション(DI)事業の拡大、事業の高度化・高付加価値化及び品質力・コスト競争力強化に取り組みます。」
従来のグリーンイノベーション・ライフイノベーションの成長分野の説明を、SI事業とDI事業の拡大を含む新中期計画の成長領域へ組み替えている。 - FY2022前進有価証券報告書
「GR売上高・売上収益 4,631億円 8,322億円 (1.8倍) 10,000億円 (2.2倍) ４倍 LI売上高・売上収益 1,196億円 2,977億円 (2.5倍) 3,000億円 (2.5倍) ６倍」
2021年度実績として、グリーンイノベーション事業売上収益は2013年度比1.8倍、ライフイノベーション事業は2.5倍となり、2030年度の4倍・6倍目標に対する進捗を開示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「フィルム事業は、ポリエステルフィルムで光学用途・電子部品関連が好調に推移したほか、リチウムイオン二次電池向けバッテリーセパレータフィルムにおいて車載・民生用途が伸長しました。電子情報材料事業は、有機EL関連の需要が増加しました。」
グリーンイノベーション・ライフイノベーションに関連する電池セパレータ、電子情報材料などで車載・民生用途や有機EL関連の需要増加が進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「GR売上高・売上収益 4,631億円 7,118億円 (1.5倍) 10,000億円 (2.2倍) ４倍 LI売上高・売上収益 1,196億円 2,756億円 (2.3倍) 3,000億円 (2.5倍) ６倍」
グリーンイノベーション事業は2013年度比1.5倍、ライフイノベーション事業は2.3倍の2020年度実績を開示し、2030年度の4倍・6倍目標への進捗を示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「東レグループの持つ先端材料やコア技術を活かして地球規模の社会的課題解決に貢献し、増加する需要を取り込むだけでなく、新たな需要を創出していくことにより事業を拡大する。」
グリーンイノベーションとライフイノベーションについて、既存需要の取り込みに加えて新たな需要の創出までを掲げ、社会的課題解決と事業拡大の範囲を広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「逆浸透膜（ＲＯ膜）エレメントに通す供給水と透過水が流れる際の抵抗を極限まで抑えつつ、供給水の流速を高める技術を開発し、造水効率を最大２倍に向上させることに成功した。また、㈱ボナックと共同開発を進めてきた核酸医薬品「ＴＲＫ－２５０」について、米国での第Ⅰ相臨床試験を開始した。」
グリーンイノベーションでは造水効率を最大2倍に向上させる技術開発に成功し、ライフイノベーションではTRK-250の米国第I相臨床試験を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「本プロセスの技術実証と事業化検討を進める。」
グリーンイノベーションでは、非可食バイオマスから糖を製造する膜利用糖化プロセスの実証プラントが完成・稼働し、技術実証と事業化検討の段階に進んでいる。 - FY2017前進有価証券報告書
「2017年２月に策定した中期経営課題“プロジェクトＡＰ－Ｇ ２０１９”では、「グリーンイノベーション」、「ライフイノベーション」事業に重点を置き新技術・新素材を創出するとともに、そうした技術・素材の持つ本質的価値を顕在化させるための取り組みを進めることで収益を確保する。」
グリーンイノベーションとライフイノベーションを新中期計画の重点として明確化し、新技術・新素材の創出と収益化に結び付ける段階へ進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グリーンイノベーションとライフイノベーションという二つの成長分野において、当社グループの持つコア技術やグローバルな事業基盤を活かして事業拡大を進める。」
二つの成長分野について、コア技術とグローバル基盤を活用する方針を示している。