第6次CSRロードマップによる経営戦略とCSRの連動
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、“TORAY VISION 2050”の実現に向け、資源循環推進、GHG削減、ネイチャーポジティブ(NP)、サステナビリティ情報開示の各プロジェクトを推進しています。これらのプロジェクトにおいて、気候変動対策や資源循環問題等に関する中長期的なロードマップ及び実行計画を策定・推進するとともに、2030年及び2035年の数値目標の達成に向けた進捗管理を行っています。」
サステナビリティ推進を、資源循環、GHG削減、ネイチャーポジティブ、情報開示のプロジェクトと、2030年・2035年目標の進捗管理へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「環境課題への対応を加速するため、2025年４月にサステナブル経営推進室を新設しました。」
サステナビリティ・ビジョンと中長期KPIの推進体制について、環境課題への対応を加速する専任組織を2025年4月に新設した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中期経営課題と期間を同じくする３か年のCSR推進計画として、具体的な取り組みやKPIを定めた「CSRロードマップ 2022」を策定し、推進しております。」
従来の第6次CSRロードマップおよびサステナビリティ・ビジョンの説明に加え、AP-G 2022と同期間のCSRロードマップ2022へ施策体系を更新した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年にはその取り組みを一層加速するため、サステナビリティ委員会を設置しました。」
CSRロードマップからサステナビリティ・ビジョンへの再編後、取り組みを加速する全社委員会の設置という運営体制の具体化に進んでいる。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「東レグループ サステナビリティ・ビジョン(ビジョン)」は、「2050年に向け東レグループが目指す世界」、その実現に向けた「東レグループが取り組む課題」及び「2030年度に向けた数値目標(ＫＰＩ)」を定めている。これは、2020年５月に発表した、新たな長期経営ビジョン“ＴＯＲＡＹ ＶＩＳＩＯＮ ２０３０(ビジョン ２０３０)”及び中期経営課題“プロジェクト ＡＰ－Ｇ ２０２２(ＡＰ－Ｇ ２０２２)”の基礎となるものである。」
第6次CSRロードマップを基軸とした従来のCSR連動の説明から、2050年の目指す世界と2030年度KPIを定めるサステナビリティ・ビジョンへ枠組みを改めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年度までの３ヵ年を期間とする「第６次ＣＳＲロードマップ」を策定し、事業活動のあらゆる側面におけるＣＳＲを引き続き体系的に推進することで経営戦略とＣＳＲを連動させ、当社グループの持続的発展とＣＳＲの両立を図っていく。」
第6次CSRロードマップによって経営戦略とCSRを連動させる方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2019年度までの３ヵ年を期間とする「第６次ＣＳＲロードマップ」を策定し、事業活動のあらゆる側面におけるＣＳＲを引き続き体系的に推進することで経営戦略とＣＳＲを連動させ、当社グループの持続的発展とＣＳＲの両立を図っていく。」
2019年度までの第6次CSRロードマップを通じ、経営戦略とCSRを連動させる方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「2019年度までの３ヵ年を期間とする「第６次ＣＳＲロードマップ」を策定し、事業活動のあらゆる側面におけるＣＳＲを引き続き体系的に推進する。「ＣＳＲロードマップ」により経営戦略とＣＳＲを連動させ、当社グループの持続的発展とＣＳＲの両立を図っていく。」
2019年度までの第6次CSRロードマップを策定し、経営戦略とCSRを連動させる施策を新たに明示している。