東レ（3402）・施策再定義
低成長・低収益事業の事業構造改革
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業ポートフォリオの最適化・資本コスト管理46社が書いているテーマ・逆風1社・追い風45社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「「経済的価値の向上」においては、既設設備からの利益極大化に加え、高収益事業の継続的な創出に向けて事業戦略に連動した研究技術開発戦略を推進し、成長戦略を加速するとともに、低収益事業の構造改革の確度を高め、ROIC向上を図ります。」
低成長・低収益事業の構造改革を、IGNITION 2028における高収益事業創出、研究技術開発、ROIC向上と一体の事業ポートフォリオ改革へ組み替えている。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「低成長・低収益事業の構造改革の推進による収益改善」
低成長・低収益事業の構造改革を、2027年3月期の増益要因として具体的な収益改善施策に位置付けている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、新たな成長軌道を描くために、高成長・高収益事業の拡大、低成長・低収益事業の構造改革を推進します。」
低成長・低収益事業の構造改革を継続しつつ、高成長・高収益事業の拡大と一体で進めるAP-G 2025の事業ポートフォリオ方針へ組み替えている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、財務健全性を確保するために、従来よりも利益、キャッシュ・フロー、資産効率性のバランスに配慮した事業運営を行うほか、新たな成長軌道を描くために、低成長・低収益事業の事業構造改革を推進しております。」
低成長・低収益事業の構造改革を、AP-G 2022の経営基盤強化策として引き続き推進している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、新たな成長軌道を描くために、低成長・低収益事業の事業構造改革を推進する。」
AP-G 2022の経営基盤強化の具体策として、低成長・低収益事業の事業構造改革を初めて明示している。