自然災害・事故による設備損害と供給網障害のリスク
FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
帝人がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに37社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「アラミド事業分野では、主力のパラアラミド繊維「トワロン」において、前期の火災影響や特殊補修部品の調達遅延などの生産制約が解消し、販売量が増加しました。」
Teijin Aramidの原料工場火災および補修部品調達遅延による生産制約について、制約が解消し販売量が増加したと記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「アラミドにおける前年度の原料工場火災影響や一部生産設備の部品の調達制約等の影響で販売量が減少。」
Teijin Aramidの原料工場火災について、前年度の事故影響が上期前半にも残り、部品調達制約とともに販売量減少の要因となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「前年度第3四半期に発生した火災から前倒しで復旧させたものの、生産は回復途上であったことから前年同期に比べ販売可能量が不足しました。」
Teijin Aramidの原料工場火災について、前倒しで復旧した一方、生産はなお回復途上と記載した。火災影響への対応は進んだが、販売可能量の不足は残っている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2022年12月3日にTeijin Aramid B.V.の原料工場において火災が発生したことにより、販売量及び設備稼働率が減少したことで、マテリアル事業の当連結会計年度の業績に影響を及ぼしています。当連結会計年度において復旧に要した費用等について、連結損益計算書の特別損失に980百万円計上しています。」
Teijin Aramid B.V.原料工場火災の影響が通期業績に及び、販売量・設備稼働率の減少と復旧費用980百万円の特別損失計上に至った。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年12月３日にTeijin Aramid B.V.の原料工場において火災が発生し、それに伴う販売量および設備稼働率の減少が見込まれ、マテリアル事業の当年度の業績に影響を及ぼす見通しです。また、この火災により、当第３四半期連結累計期間において復旧に要した費用等について、四半期連結損益計算書の特別損失に195百万円計上しています。」
Teijin Aramid B.V.の原料工場火災が実際に発生し、販売量・設備稼働率の低下見込みと復旧費用等195百万円の特別損失計上に至った。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「加えて、米国一部工場で発生した成形工程の設備故障により一時的な生産性悪化や追加費用が発生しました。」
米国の一部工場で成形工程の設備故障が発生し、生産性悪化と追加費用として設備・操業リスクが実際に発現した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「第３四半期に発生した原料工場の停電による生産減で在庫が逼迫し、販売にも影響しました。」
原料工場の停電による生産減少が在庫逼迫と販売への影響として実際に発生した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「近年の気候変動に伴う台風・豪雨等による風水害・土砂災害は、製造業・サービス業上の大きなリスクとして帝人グループの事業運営への影響が懸念されます。さらには日本における首都直下型地震・南海トラフ地震など、今後一定の発生の可能性のある大型地震・その結果としての津波等も想定されることから、事業継続計画の随時見直しや各種防災訓練を通じて、災害発生時の被害の最小化や速やかな復旧を目指します。」
自然災害リスクについて、気候変動に伴う風水害・土砂災害と大型地震・津波を明示し、想定範囲を具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、2019年７月にオハイオ州の生産拠点が暴風雨の影響を受け、一時費用が発生しました。」
暴風雨によりオハイオ州の生産拠点が影響を受け、一時費用が発生する形で自然災害・事故リスクが実際に発現した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「帝人グループは、グループ共通の防災に関するガイドラインや事業継続計画（BCP）を整備し、防災診断、地震対策、火災予防等の未然防止対策や防災教育、防災訓練、防火設備強化等の拡大防止対策を積極的に推進するとともに、被害を受けた場合の速やかな復旧計画を策定しています。」
自然災害・事故による設備損害やサプライチェーン障害に対し、BCP、防災診断、訓練、復旧計画等の対策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、万一、大規模な自然災害や不慮の事故等により生産設備が損害を受けた場合や原材料の供給等サプライチェーンに大きな障害が生じた場合は、帝人グループの経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
防災診断、地震対策、火災予防、防災教育・訓練、防火設備強化等を実施しつつ、自然災害・事故・供給網障害リスクを継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故による設備損害とサプライチェーン障害リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、万一、大規模な自然災害や不慮の事故等により生産設備が損害を受けた場合や原材料の供給等サプライチェーンに大きな障害が生じた場合は、帝人グループの経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
防災診断、地震対策、火災予防、防災教育・訓練、防火設備強化等を対策として記載している。