為替・金利変動による業績・財務状況への影響
FY2016に初出。21回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
帝人がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026為替影響感応度の更新有価証券報告書
「帝人グループが各連結会計年度末に保有する外貨建金融商品において、期末日における為替レートが、米ドルに対して1％円高となった場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響額は、当連結会計年度において△72百万円です。」
為替感応度を従来の対ドル1円ベースから米ドル1％円高ベースへ表示し、税引前利益への影響額を△72百万円と開示した。金融費用には為替差損15億46百万円も計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「トワロン事業の主力用途での競争激化や北米通商政策における不確実性などを背景とした為替変動（ユーロ高）も影響し、計画の達成が困難となる見通しとなりました。」
ユーロ高を含む為替変動がトワロン事業の計画達成困難見通しに影響したと記載し、為替リスクの事業影響が実際に現れた。 - FY2022影響感応度の変更有価証券報告書
「外貨建て取引の財務諸表への反映および海外連結子会社の財務諸表の円換算等で必要となる為替レートの変動（対米ドル1円の円高の場合、営業利益で約3億円／年の減益影響）」
為替変動による営業利益感応度を、従来開示の対ドル1円円高で約4億円／年から約3億円／年として開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「設備投資に対応する借入の大部分については、長期調達するとともに過度に金利変動リスクに晒されないよう金利スワップ等の手段を活用し、固定化しています。」
長期調達と金利スワップ等による金利変動リスクの抑制方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、2021年４月１日付の２型糖尿病治療剤販売承継の当初資金は、手元現預金とブリッジローンにより充当しましたが、」
大型投資に伴う借入・資金調達と金利変動リスクへの対応方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「設備投資に対応する借入の大部分については、長期調達するとともに過度に金利変動リスクに晒されないよう金利スワップ等の手段を活用し、固定化しています。」
長期調達と金利スワップ等による借入金利の固定化を通じ、金利変動リスクを抑制する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「設備投資に対応する借入の大部分については、長期調達するとともに過度に金利変動リスクに晒されないよう金利スワップ等の手段を活用し、固定化しています。」
借入の長期調達と金利スワップ等による固定化を通じ、金利変動リスクを抑制する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「設備投資に対応する借入の大部分については、長期調達するとともに過度に金利変動リスクに晒されないよう金利スワップ等の手段を活用し、固定化しています。」
借入の長期調達と金利スワップ等による固定化を通じ、金利変動リスクを抑制する方針を継続している。 - FY2020影響感応度を明示有価証券報告書
「なお、為替レート変動による業績への影響は、対ドル１円の円高の場合、営業利益で約４億円／年の減益影響が見込まれます。」
為替変動リスクについて、対ドル1円の円高による営業利益への年間約4億円の影響感応度を初めて具体的に示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替影響による営業外収益の減少等もあり、前年同期比7.5％減の474億円となりました。」
為替影響による営業外収益の減少が経常利益の減少要因として実際に発現した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替影響による営業外損益の悪化等もあり、前年同期比16.8％減の331億円となりました。」
為替影響による営業外損益の悪化が経常利益の減少要因として実際に発現した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替影響による営業外損益の悪化等もあり、前年同期比20.4％減の169億円となりました。」
為替影響による営業外損益の悪化が経常利益の減少要因として実際に発現した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、為替や金利の変動が、帝人グループの経営成績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替・金利変動による業績・財務状況への影響リスクと、為替予約・通貨スワップ・金利スワップによるヘッジ方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替・金利変動による業績・財務状況への影響リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「総資産は円安を受けて外貨建て資産の円建て評価額が増加しましたが、長期借入金の返済により現預金が減少したこと等により、前期末対比102億円減少の9,538億円となりました。」
円安が外貨建て資産の円換算額や為替換算調整勘定に影響したことを記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の減少等も加わり同39.2％増の200億円となりました。」
為替差損の減少が経常利益の増加要因として記載され、前年同期と比べた為替のマイナス影響は縮小した。ただし為替差損自体は発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また営業利益は、既存事業の成長と構造改革により着実に基礎収益力の底上げを図る一方で、為替要因や薬価改定、新薬導入費用の影響等もあり前年同期比15.8％減の565億円となり、経常利益も同7.3％減の559億円となりました。」
年度前半の円高影響や為替要因が通期の営業利益・経常利益に実際に影響した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また営業利益は、既存事業の成長と構造改革により着実に基礎収益力の底上げを図る一方で、為替要因や新薬導入費用の影響等もあり前年同期比21.4％減の436億円となり、経常利益も同19.4％減の458億円となりました。」
為替要因が第3四半期累計の営業利益・経常利益に実際に影響した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また営業利益は、既存事業の成長と構造改革により着実に基礎収益力の底上げを図る一方で、為替要因や新薬導入費用の影響もあり前年同期比23.6％減の270億円となりましたが、各事業とも計画を上回り、減益幅は期初見通しより縮小しました。経常利益としては為替差損の発生等も加わり同25.6％減の267億円となりました。」
為替要因・為替差損が第2四半期累計の営業利益・経常利益に実際に影響した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高に加え、樹脂事業の構造改革に伴う生産体制適正化の影響もあり、売上高は前年同期比で9.5％減の1,742億円となりました。また営業利益は、既存事業の成長と構造改革により着実に基礎収益力の底上げを図りましたが、一方で為替要因や薬価改定の影響もあり、同4.4％減少し157億円となり、経常利益は為替差損の発生等も加わり同19.9％減の144億円となりました。」
円高・為替差損が売上高、営業利益、経常利益に実際に影響したことを第1四半期の業績として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、為替や金利の変動が、帝人グループの経営成績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約、通貨スワップ、金利スワップを用い、財務規程に基づいて為替変動リスク及び金利変動リスクをヘッジしている。