医療機器・ウェアラブル・IoT等の新事業モデル創出
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、再生医療CDMO（開発製造受託機関）需要拡大を見据え、CDMO事業の中核拠点として「岩国ファクトリー」と「柏の葉ファシリティ」はシームレスに連携し、治験製品の製法開発からスケールアップ、商用生産までの一貫した製造体制を目指します。」
新規ヘルスケア事業は、再生医療製品・埋込医療機器に加え、岩国と柏の葉を連携させたCDMO一貫製造体制の構築へ具体化した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「再生医療分野は概ね堅調に推移し、埋込医療機器分野では、人工関節等の事業を営んでいた帝人ナカシマメディカル（株）の株式を売却したことにより、同社が連結対象から外れましたが、帝人メディカルテクノロジー（株）が営む吸収性骨接合材等の事業は着実に伸長しました。」
埋込医療機器の新事業について、人工関節等を営む帝人ナカシマメディカルを売却して連結対象から外す一方、帝人メディカルテクノロジーの吸収性骨接合材等を残す形に事業範囲を再整理した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、2023年7月に、心・血管修復パッチ「シンフォリウム」が製造販売承認を取得しました。」
心・血管修復パッチについて、臨床試験・承認申請の段階から「シンフォリウム」の製造販売承認取得へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、大阪医科薬科大学、福井経編興業（株）との3者で共同開発を進めている心・血管修復パッチ「OFT-G1（仮称）」の臨床試験において、主要評価項目の達成を確認し、国内において製造承認申請しました。2023年度内での上市を目指すとともに、海外での事業化も検討していきます。」
心・血管修復パッチ「OFT-G1」は臨床試験で主要評価項目の達成を確認し、国内製造承認申請へ進んだ。2023年度内の上市と海外事業化を目指している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「人工関節・吸収性骨接合材等の埋込型医療機器事業は、2022年２月のKiSCO株式会社からの外傷・脊椎事業買収の影響もあり販売が伸長しました。」
埋込型医療機器分野で、2022年2月のKiSCOからの外傷・脊椎事業買収後、販売伸長という事業展開の進展を記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その臨床試験で目標としていた症例数の被験者登録を完了しており、承認申請および上市を目指して開発を継続して進めています。」
心・血管修復パッチ「OFT-G1」について、目標症例数の被験者登録を完了し、承認申請・上市を目指す段階へ進んだ。また「UNIOS PLスペーサー」の上市や「マイルドサンソ 40i」の上市も記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、2021年６月に製造販売承認を取得した「オキュラル」（角膜上皮幹細胞疲弊症に対する口腔粘膜上皮細胞を用いた世界初の再生医療等製品）について、2021年12月に保険収載されました。」
J-TECの再生医療等製品「オキュラル」が製造販売承認に続き、2021年12月に保険収載された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ヘルスケア新事業分野では、人工関節・吸収性骨接合材等の埋め込み型医療機器事業において、人工股関節新製品等の順調な伸長により増収となりました。」
人工関節・吸収性骨接合材等の埋め込み型医療機器を含む新規ヘルスケア事業の展開を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2021年１月29日付の取締役会において、株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング（以下「対象者」といいます。）を当社の連結子会社とすることを目的として、対象者の普通株式を金融商品取引法による公開買付けにより取得することを決議しました。」
新規ヘルスケア分野について、再生医療製品・再生医療受託事業への参入を目的とする公開買付けを決議し、事業モデル拡大を具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新規ヘルスケア分野では、人工関節・吸収性骨接合材等の埋め込み型医療機器事業において、COVID-19影響による手術延期の影響を受けましたが、第２四半期末にかけて回復しました。」
埋め込み型医療機器事業を継続している。手術延期の影響を受けたが、第2四半期末にかけて回復したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「新規ヘルスケア分野では、医療機器分野において、大阪医科大学、福井経編興業株式会社との３社で共同開発を進めている「心・血管修復パッチ ＯＦＴ－Ｇ１（仮称）」について、2019年６月、臨床試験を開始しました。」
心・血管修復パッチについて、共同開発段階から2019年6月の臨床試験開始へ進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「帝人ファーマ株式会社において研究開発及び生産活動を担う組織を再編し、画期的な治療の実現に向けた専門性の深化と、医薬品・在宅医療機器という異なる事業で培った技術の融合により、新たな価値創造を促進するために、10月1日付で、生物医学総合研究所、医薬開発・生産部門、在宅医療企画技術部門の３つの部署から成る「研究開発技術本部」を新設しました。」
医薬品と在宅医療機器の技術融合を促す研究開発技術本部を10月1日付で新設し、新規ヘルスケア分野の組織基盤を具体化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新規ヘルスケア分野では、埋め込み型医療機器事業の業績が堅調に推移しました。」
埋め込み型医療機器事業の展開と堅調な業績を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「更に、新事業分野では、高機能繊維とセンシング技術を融合させた新たなウェアラブルソリューションとして「MATOUS（マトウス）」ブランドを立ち上げ、スポーツ・トレーニング分野や労働分野をはじめとする幅広い分野で製品評価、テスト販売を開始しました。」
高機能繊維とセンシング技術を融合したウェアラブルソリューション「MATOUS」について、ブランド立ち上げと製品評価・テスト販売を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「新規ヘルスケア分野では、人工関節事業を展開している埋め込み型医療機器分野において、本年度新たに骨接合材及び脊椎領域の整形外科事業を加えました。」
埋め込み型医療機器分野に、骨接合材と脊椎領域の整形外科事業を加え、製品・事業領域を拡張した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、同10月には、センチュリーメディカル㈱が展開する脊椎領域の整形外科事業を、当社のグループ会社である帝人ナカシマメディカル㈱が買収する事業譲渡契約を締結しました。」
帝人ナカシマメディカルがセンチュリーメディカルの脊椎領域整形外科事業を買収する事業譲渡契約を締結した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「新規ヘルスケア分野では、再生医療の分野において、本年７月にＪＣＲファーマ㈱と日本国内における他家（同種）歯髄由来幹細胞を用いた、急性期脳梗塞を適応症とする再生医療等製品の共同開発契約及び実施許諾契約を締結しました。」
JCRファーマと、他家歯髄由来幹細胞を用いる急性期脳梗塞向け再生医療等製品の共同開発・実施許諾契約を締結した。また、ウェアラブルデバイス内蔵のスマート消防服を開発した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「新規ヘルスケア分野では、埋め込み型医療機器の分野で、タキロンシーアイ㈱が本年７月にメディカル事業を分割して新設した会社に出資し、帝人メディカルテクノロジー㈱を設立しました。」
タキロンシーアイのメディカル事業を基盤とする帝人メディカルテクノロジーを設立し、埋め込み型医療機器分野の事業基盤を具体化した。また、RFID棚管理システム「レコピック」の病院導入効果も実証された。 - FY2017前進有価証券報告書
「新規ヘルスケアの取り組みにおいては、埋め込み型医療機器の分野で、タキロン㈱が本年７月にメディカル事業を分割して新設する会社に出資し、合弁新会社を設立することで、本年１月に合意しました。」
ReoGo-Jの上市や磁気刺激装置の治験継続に加え、タキロンのメディカル事業を基盤とする合弁新会社への出資合意により、埋め込み型医療機器分野を拡張した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「昨年11月には上肢用ロボット型運動訓練装置「ReoGo-J」を上市しました。」
上肢用ロボット型運動訓練装置「ReoGo-J」を上市し、新たなリハビリ機器を製品ラインナップに加えた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「在宅医療分野では、大阪大学等との産学連携で開発した磁気刺激装置を用いた医師主導による難治性神経障害性疼痛の治験を引き続き複数の施設において実施しています。」
産学連携による医療機器・新商品開発と治験を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ヘルスケアの分野においては、帝人ナカシマメディカル㈱で手掛ける人工関節の販売が堅調に推移しました。また、埋め込み型医療機器、再生医療製品等の分野で、新商品の開発に引き続き取り組んでいます。」
人工関節の販売と、埋め込み型医療機器・再生医療製品等の新商品開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ヘルスケアの分野においては、埋め込み型医療機器、医療材料複合医薬品等、新たな事業分野の創出を目指し研究開発活動を推進しています。」
帝人ナカシマメディカルの設立、心臓修復パッチ、ウェアラブル電極布、患者情報共有システム、PaperBeacon等を具体的な新事業候補として挙げている。