買収に伴うのれん・無形資産の減損リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
トリドールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。100社中47社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに54社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、Fulham Shoreグループにおいて、資金生成単位グループの回収可能価額2,363百万円が帳簿価額を下回ったため、減損損失8,042百万円を認識しております。」
Fulham Shoreグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回り、のれん・商標権等の減損損失80億42百万円が発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損テストの結果、当連結会計年度において、WOK TO WALKグループにおいて、資金生成単位グループの回収可能価額2,323百万円が帳簿価額を下回ったため、減損損失1,032百万円を認識しております。また、Fulham Shoreグループにおいて、資金生成単位グループの回収可能価額12,313百万円が帳簿価額を下回ったため、減損損失1,918百万円を認識しております。」
買収関連のれん・商標権等について、WOK TO WALKグループで10億32百万円、Fulham Shoreグループで19億18百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、すべての資金生成単位において、回収可能価額が帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
のれん・耐用年数を確定できない無形資産について、当年度はすべての資金生成単位で減損損失を認識しなかった。Fulham Shoreグループののれんは暫定額である。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は481百万円、当第３四半期連結累計期間は243百万円の減損損失を認識しました。」
減損損失は発生しているものの、前年同期の4億81百万円から2億43百万円へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は261百万円、当第２四半期連結累計期間は102百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失は継続して発生しているが、前年同期の261百万円から102百万円へ減少した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は1,078百万円、当第３四半期連結累計期間は481百万円の減損損失を認識しました。」
減損損失は発生し続けているが、前年同期の10億78百万円から4億81百万円へ減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、すべての資金生成単位において、回収可能価額が帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
前年度にソノコグループで発生した減損損失260百万円に対し、当年度は全ての資金生成単位で減損損失を認識しなかった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、当連結会計年度においても、ソノコグループにおいて、回収可能価額750百万円が帳簿価額を下回ったため、減損損失260百万円を認識しております。」
買収関連のれん・無形資産について、ソノコグループで追加の減損損失260百万円が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においても、ソノコグループにおいて、回収可能価額1,286百万円が帳簿価額を下回ったため、減損損失1,120百万円を認識しております。」
買収関連のれん・無形資産について、ソノコグループの回収可能価額が帳簿価額を下回り、減損損失1,120百万円が実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「ただし、減損が発生していないのれん及び耐用年数を確定できない無形資産について、減損テストに使用した主要な仮定が変更された場合に減損が発生するリスクがあります。」
JHCHLおよびBEST NEW MANAGEMENT等に係るのれん27,441百万円を含む買収関連資産について、割引率・成長率等の主要仮定の変動による減損リスクを明示している。