不採算店舗の発生と減損損失
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-14。
トリドールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-14悪化決算
「減損損失」
減損損失は前年同期の88百万円から197百万円へ増加し、海外子会社の事業再建に伴う閉店・構造改革とともに、店舗採算性に関するリスクの実績が拡大した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方、主に海外事業セグメントにおける不採算店舗やのれんの減損等により、減損損失は114億８百万円となったほか、株式売却損の計上等により、その他の営業費用は24億14百万円となりました。」
減損損失は前期の80億66百万円から114億08百万円へ増加した。海外事業を中心に不採算店舗やのれんの減損が拡大している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前中間連結会計期間は733百万円、当中間連結会計期間は168百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失は発生しているが、前年同期の733百万円から168百万円へ減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、市況悪化に起因する海外事業セグメントにおける不採算店舗やのれんの減損等により、減損損失は80億66百万円となり」
減損損失が前期の25億50百万円から80億66百万円へ増加し、海外事業の不採算店舗やのれんの減損が発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方、海外事業の不採算店舗での減損や閉店の結果、減損損失７億33百万円を計上しました。」
不採算店舗に関する減損損失が中間期に7億33百万円発生した。海外事業での減損・閉店が実績として記載されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、一部業績不振等により、減損損失2,539百万円を計上しております。」
減損損失は発生し続けているが、前年度の2,348百万円に対して2,539百万円となった。なお、不採算店舗の閉鎖・投資回収検証を継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は481百万円、当第３四半期連結累計期間は243百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失は継続して発生しているが、前年同期の4億81百万円から2億43百万円へ減少した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は173百万円、当第１四半期連結累計期間は42百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失は発生しているものの、前年同期の173百万円から42百万円へ減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は586百万円、当第２四半期連結累計期間は261百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失は発生しているものの、前年同期の586百万円から261百万円へ減少した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は335百万円、当第１四半期連結累計期間は173百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失は発生し続けているが、前年同期の335百万円から173百万円へ減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「国内外で店舗ごとの採算性を精査し、退店を断行したことにより減損損失41億88百万円（前期は減損損失66億74百万円）を計上したものの」
減損損失は発生し続けたが、前期の66億74百万円から41億88百万円へ減少した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は1,435百万円、当第３四半期連結累計期間は1,078百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失1,078百万円を認識した。前年同期の1,435百万円からは減少したが、減損損失の発生は継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は1,123百万円、当第２四半期連結累計期間は586百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失586百万円を認識した。前年同期の1,123百万円からは減少したが、減損損失の発生は継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は543百万円、当第１四半期連結累計期間は335百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失335百万円を認識した。前年同期の543百万円からは減少しているが、減損損失の発生は継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「なお、一部業績不振等により、減損損失6,674百万円を計上しております。」
不採算店舗等に関する減損損失が当年度に66億74百万円発生し、前年度の38億18百万円から増加した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は147百万円、当第３四半期連結累計期間は1,435百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失1,435百万円を認識し、前年同期の147百万円から増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は55百万円、当第２四半期連結累計期間は1,123百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失1,123百万円を認識し、前年同期の55百万円から増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は12百万円、当第１四半期連結累計期間は543百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関する減損損失543百万円を認識し、前年同期の12百万円から増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一部不採算店舗の店舗設備等につき、減損損失38億18百万円を計上したものの」
不採算店舗に関連する減損損失が当年度に38億18百万円発生した。前年度の減損損失3630百万円から増加している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は152百万円、当第３四半期連結累計期間は147百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第3四半期累計期間にも147百万円発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は48百万円、当第１四半期連結累計期間は12百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第1四半期にも12百万円発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は197百万円、当第３四半期連結累計期間は152百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第3四半期連結累計期間にも152百万円発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は178百万円、当第２四半期連結累計期間は143百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第2四半期連結累計期間にも143百万円発生した。前年同期の178百万円からは減少している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は27百万円、当第１四半期連結累計期間は48百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が第1四半期に48百万円発生し、前年同期の27百万円から増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前連結会計年度は663百万円、当連結会計年度は198百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当年度にも198百万円発生した。前年度の673百万円からは減少している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は174百万円、当第３四半期連結累計期間は197百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が第3四半期累計期間に197百万円発生し、前年同期の174百万円から増加した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は152百万円、当第２四半期連結累計期間は178百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が第2四半期累計期間に178百万円発生し、前年同期の152百万円から増加した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は109百万円、当第１四半期連結累計期間は27百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第1四半期にも27百万円発生した。前年同期の109百万円からは減少している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、当連結会計年度におきましては、一部不採算店舗の店舗設備等につき、減損損失６億73百万円を計上いたしました。」
不採算店舗に関するリスクがFY2017にも減損損失673百万円として発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第３四半期連結累計期間は348百万円、当第３四半期連結累計期間は174百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第3四半期連結累計期間にも174百万円発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第２四半期連結累計期間は304百万円、当第２四半期連結累計期間は152百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第2四半期連結累計期間にも152百万円発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が著しく低下した店舗について、前第１四半期連結累計期間は132百万円、当第１四半期連結累計期間は109百万円の減損損失を認識しました。」
不採算店舗に関連する減損損失が当第1四半期にも109百万円発生した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、一部不採算店舗の店舗設備等につき、減損損失９億５百万円を計上いたしました。」
不採算店舗に関するリスクが当年度に減損損失905百万円として発生している。