労働力不足と人件費・原材料費の上昇
FY2019-Q3に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
トリドールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。52社中44社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-14顕在化決算
「丸亀製麺セグメント及び国内その他セグメントでは、人件費等の増加を増収で吸収しきれず、減益となりました。」
人件費等の上昇が丸亀製麺および国内その他の事業利益を実際に圧迫した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「国内その他セグメントでは、原材料費や人件費の増加を増収で吸収しきれず、若干の減益となりました。」
原材料費・人件費等の上昇が国内その他セグメントの利益を実際に圧迫し、事業利益が前期比6.6％減少した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「丸亀製麺セグメント及び国内その他セグメントでは、原材料費や人件費等の増加を増収で吸収し、増益となりました。」
原材料費・人件費等の上昇は発生しているが、国内主要セグメントでは増収により吸収し、増益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間期（2024年４月１日～９月30日）は、業界や地域を問わない賃金上昇に伴い、消費意欲の喚起が期待される一方で、企業業績に対する人件費増加の影響が懸念されるなど、やや不透明な経営環境となりました。」
賃金上昇に伴う人件費増加の影響を、経営環境の不透明要因として明示した。国内その他では出店に伴う人件費増加、海外の米国では人件費・家賃増加による減益も記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「国内外で原材料費、人件費、水道光熱費が増加したものの増収で吸収し、事業利益（注１）は145億36百万円（前期比108.1％増）と大幅な増益となり、こちらも過去最高となりました。」
原材料費、人件費、水道光熱費の上昇は続いたが、増収により吸収したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内外で原材料費、人件費、水道光熱費が増加したものの増収で吸収し、事業利益（注１）は118億11百万円（前年同期比89.9％増）と大幅な増益となり、こちらも第３四半期連結累計期間で過去最高となりました。」
原材料費、人件費、水道光熱費の上昇は続いているが、当第3四半期累計では増収で吸収したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、国内外で原材料、人件費、水道光熱費の上昇が続きましたが、増収で吸収し、全セグメントで増益となりました。」
原材料、人件費、水道光熱費の上昇は継続している一方、当四半期は増収で吸収し、全セグメント増益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、世界的な原材料、人件費、水道光熱費の高騰の影響を受けて、当社グループは原価低減やエネルギー利用の最適化に努めましたが、経費高騰がそれらの効果を上回りました。」
原材料費・人件費の上昇に加えて水道光熱費の高騰が明示され、原価低減やエネルギー利用最適化の効果を経費高騰が上回ったと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、原材料高騰や人件費上昇、複数業態のグローバル展開に伴いマーケティング費用など先行投資が増加したこと、一部地域において新型コロナウイルス感染防止のための行動規制により経営効率が一時的に低下したことなどにより、事業利益は９億55百万円（前年同期比34.0％減、期初計画比6.1％増）と減益となりました。」
原材料高騰、人件費上昇、グローバル展開に伴う費用増加を海外事業の利益圧迫要因として継続して示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルス感染症の拡大により消費マインドが低下しており、依然厳しい経営環境が続いております。」
競争激化と新型コロナウイルス感染症による消費マインド低下を含む厳しい経営環境が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルス感染症の拡大により消費マインドが低下しており、依然厳しい経営環境が続いております。」
競争激化に加え、新型コロナウイルス感染症による消費マインド低下を、人件費・原材料費上昇等と並ぶ厳しい経営環境の継続要因としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルスの感染拡大により消費マインドが悪化しており、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費・原材料費上昇、競争激化を含む厳しい経営環境を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルスの感染により消費マインドが悪化しており、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費・原材料費の上昇、競争激化を含む厳しい経営環境が、新型コロナウイルスによる消費マインド悪化とともに継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等に加えて新型コロナウイルスの感染により消費マインドが悪化しており、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費・原材料費の上昇、競争激化に加え、新型コロナウイルス感染による消費マインド悪化を厳しい経営環境の一部として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等により、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費・原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争激化を、外食事業の厳しい経営環境を構成する要因として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等により、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費・原材料費の上昇を、外食事業の厳しい経営環境を構成する要因として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等により、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費・原材料費の上昇を、外食事業の厳しい経営環境を構成する要因として継続している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「労働力不足を背景とした人件費の上昇や原材料費の上昇、業種・業態を超えた競争の激化等により、厳しい経営環境が続いております。」
労働力不足、人件費および原材料費の上昇を、外食事業の経営環境を厳しくする要因として初めて独立したテーマとして記録する。