資源価格高騰による原価率上昇
FY2022に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、原材料・エネルギー価格の高騰や円安基調による輸入コストの上昇に伴う物価高の影響を受け、個人消費の持ち直しは足踏みがみられる状況となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰、円安、輸入コスト上昇による物価高が引き続き外部環境上のリスクとして記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「想定以上の円安進行により輸入仕入価格が上昇しましたが、販売価格に転嫁できない商品があったため原価率が上昇しました。またエネルギー価格の高騰による物価高の影響で物流関連費用や広告印刷費用などが上昇し、利益を圧迫しました。」
円安、エネルギー価格高騰、物流関連費用・広告印刷費用の上昇が原価率上昇と利益圧迫として実際に発生した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年３月１日から2023年11月30日）におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症が５類感染症に見直され、経済活動の正常化に向けた緩やかな回復が続くことが期待された一方で、エネルギー価格、原材料価格の高騰による物価高、世界的な金融引き締めの影響などにより景気の先行きは依然として不透明な状況が続いておりました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰による物価高と世界的な金融引き締めを、引き続き外部環境上のリスクとして記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格、原材料価格の高騰による物価高、世界的な金融引き締めの影響などにより景気の先行きは依然として不透明な状況が続いておりました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰による物価高と金融引き締めを、引き続き外部環境上のリスクとして記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格、原材料価格の高騰による物価高、世界的な金融引き締めの影響などにより景気の先行きは依然として不透明な状況が続いておりました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰による物価高が続き、資源価格上昇に関する外部環境リスクを引き続き記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「これらに加え、想定以上の円安進行により輸入仕入価格が上昇しましたが、販売価格に転嫁できない商品があったため原価率が上昇しました。またエネルギー価格の高騰による物価高の影響で物流関連費用や広告印刷費用などが上昇し、利益を圧迫しました。」
円安、エネルギー価格高騰および原材料価格上昇が、輸入仕入価格・原価率・物流関連費用等の上昇として実際に業績へ影響した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年３月１日から2022年11月30日）におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症にかかる活動制限の緩和を受け、経済活動の正常化に向けた動きが見られましたが、急激な円安の進行、原油価格、原材料価格の高騰による物価高など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いておりました。」
原油・原材料価格の高騰および円安による外部環境リスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、オミクロン株による感染症再拡大の影響に加え、各国の金融政策等による急激な円安、原油価格や原材料価格の高騰等、依然として先行きが不透明な状況が続いておりました。」
原油価格・原材料価格の高騰と供給面を含む外部環境リスクが引き続き記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、未だ新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中、ロシアによるウクライナ侵攻等の地政学的リスクの高まり、資源の価格高騰や供給面での制約、原油高等の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いておりました。」
資源価格高騰リスクについて、ロシアによるウクライナ侵攻、供給面での制約、原油高が現在の経済環境要因として記載され、リスク要因が継続・具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、ウクライナを巡る国際情勢に関連して、今後石油及び天然ガスをはじめとした資源価格の高騰が見込まれることから、原価率の上昇により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ウクライナ情勢を背景とする石油・天然ガス等の資源価格高騰と、それによる原価率上昇を新たなリスクとして明示した。