優秀な人材の確保・育成
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度連結人材戦略：「本郷塾（全12回）」開校 「次世代リーダー育成による連結競争力の最大化」 選抜受講者数：52名」
次世代リーダー育成の「本郷塾」を全12回の研修として開校し、52名を選抜した。また、若手経営者育成プロジェクトでは5名を選抜し、M&A後のPMIを主導できる経営者育成を進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年４月に当社グループとして新卒社員111名を迎えたことに加え、既存社員への昇給により、人材投資額は増加いたしました。」
2025年4月に新卒社員111名を受け入れ、既存社員の昇給も行うなど、人材投資を拡大した。ITインフラ関連事業には87名の新卒社員が入社したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「サブスクリプションモデルを扱う組織へ人材強化を行ったことによりフロー売上は鈍化いたしました。」
サブスクリプションモデルを扱う組織への人材強化を実施したことを記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、「優秀な人材の確保及び育成」を重要なサステナビリティと位置付けていることから、2023年６月より内部統制審議会の下部組織として人材育成委員会を設置し、女性の活躍推進施策、男女問わずの次世代管理職育成など、自ら考え行動できる人材開発計画を整備、実行しております。人材育成委員会は原則として毎月１回定例開催し（必要に応じて臨時開催）、その結果を内部統制審議会および取締役会に報告しております。」
人材を重要なサステナビリティ課題として、内部統制審議会の下に人材育成委員会を設置し、月次開催・報告を行う運用へ進展した。女性管理職比率10％、男性育休取得率50％、ワークエンゲージメント3.5ポイントという2026年3月までの目標に対し、当期実績はそれぞれ8.3％、41.2％、3.14ポイントである。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、「優秀な人材の確保及び育成」を重要なサステナビリティと位置付けております。多様性を含む優秀な人材の確保と育成をすべく、社員の健康、働く環境、教育に注力し、様々な制度や研修を採り入れ、安心して働けることはもちろん、個人の成長にフォーカスした取り組みを行ってまいります。」
人材を重要なサステナビリティ課題として再整理し、健康・職場環境・教育、女性活躍、次世代管理職育成を含む人材育成委員会の設置と、2026年3月までの女性管理職比率10％、男性育休取得率50％、ワークエンゲージメント3.5ポイントという目標を開示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「企業価値向上を支える優秀な人材確保のための採用活動と人材を育成すべく研修を強化してまいります。」
企業価値向上に向け、採用活動と研修を強化する人材施策を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また子会社スターティアラボにつきましては、平成30年５月にエンジニア採用の強化と質の高い開発体制の維持と拡充を目的として、アプリ開発の拠点を福岡支店に新たに併設し、開発機能を強化いたしました。」
エンジニア採用の強化と開発体制の拡充に向け、平成30年5月に福岡支店へアプリ開発拠点を新設した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「企業価値向上を支える人材を育成すべく採用活動と研修を強化してまいります。」
事業規模拡大と企業価値向上に向け、採用活動と研修を強化する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「各事業会社は、それぞれの事業領域において責任と権限のもとで、事業規模の拡大、収益力の強化、経営人材の育成を行ってまいります。」
持株会社体制のもとで経営人材を育成する方針を再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、これまでの通常のソフトウェアのパッケージ販売、WEB制作に留まらず、当社のアプリケーションが持つ強みを活かしたデジタルマーケティングに関するトータルソリューションを顧客へ提供することで、他社との差別化を進めてまいりました。さらに、前期から継続して従業員教育を実施し、WEB制作スタッフの生産性の向上、顧客の収益性を高めるため、付加価値の高いコンサルティングを提供することで事業の収益性を改善してまいりました。」
前期から従業員教育を継続し、WEB制作スタッフの生産性向上と付加価値の高いコンサルティング提供を通じた収益性改善に取り組んでいる。 - FY2017前進有価証券報告書
「企業価値向上を支える人材を育成すべく採用活動と研修を強化してまいります。」
事業規模拡大に向け、採用活動と研修を強化する方針を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間から、専任担当制の強い顧客基盤を築くため、商材知識の観点から従業員教育を行いました。」
専任担当制を支える従業員教育を継続して実施している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間から、専任担当制の強い顧客基盤を築くため、商材知識の観点から従業員教育を行いました。」
専任担当制を支える従業員教育を継続して実施している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期会計期間から専任担当制を敷くにあたり、専任担当制の強い顧客基盤を築くための商材知識の観点からの従業員教育を行いました。」
専任担当制の導入に伴う従業員教育を実施し、人材育成方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「引き続き、新卒社員70名を増員し、ストック収益の向上、プル型による市場・顧客開拓力の向上、資本・業務提携などによるグループの強化に取り組んでまいりました。」
新卒社員70名の増員を含む採用・育成を事業拡大の手段として記載している。