事業拡大に見合う人材の確保・育成不足
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-10-14。
クリエイト・レストランツ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-14悪化決算
「原材料価格の高止まりや深刻な人手不足に伴う人件費上昇、物流費・光熱費の増加など、コスト環境は構造的に高い水準にあります。」
人手不足を深刻とし、人件費上昇を含む高コスト環境を継続して記載した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や深刻な人手不足に伴う人件費の上昇など、外食産業を取り巻くコスト環境は構造的に高い水準で推移しております。」
人手不足を「深刻」とし、人件費上昇が構造的に高いコスト環境を形成していると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「人財の確保につきましては、メリハリ消費やインバウンド需要の拡大等による堅調な外食需要の中で、必要な人財を確保できない可能性並びに人件費及び募集費の高騰の可能性があります。」
堅調な需要のもとで必要人財を確保できない可能性と、人件費・募集費高騰のリスクを継続して示している。外国人採用、多様な働き方、DXによる省人化を対応策としている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響が収束傾向を示す中、インバウンドを含め堅調な需要が続いているものの、円安に伴う原材料価格の更なる上昇等が見込まれることに加え、人財面での供給不足の状態が深刻化しつつあり、引き続き厳しい経営環境が予想されております。」
外食需要の回復局面で、人財面の供給不足が深刻化しつつあると記載し、人財確保リスクを供給制約の問題として具体化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響が収束傾向を示す一方、お客様の生活防衛意識の高まりにより販売価格の引き上げ余地も限界に近づく中、原材料価格の高騰や人件費の上昇等が見込まれることに加え、人財不足による供給制約もあり、引き続き厳しい経営環境が予想されております。」
人財不足が供給制約につながる可能性を明示し、従来の人財確保・育成不足リスクを事業供給面へ具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「人財の確保につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による外食業界からの人財流出と、足許の業績回復傾向の中で、必要な人財を確保できない可能性並びに人件費及び募集費の高騰の可能性があります。」
従来の事業拡大に伴う人財育成・確保不足のリスクに加え、外食業界からの人財流出、業績回復局面での人財不足、人件費・募集費高騰を具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後においても当社グループは業態開発及び店舗網の拡大を図っていく方針であるため、業容に見合った人財の育成及び確保が出来ない場合には、サービスの質の低下による信用力の低下が生じ、または、出店計画どおりの出店が困難となり、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
業態開発・店舗網拡大に対する人財不足がサービス品質や出店計画を制約するリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後においても当社グループは積極的な業態開発及び店舗網の拡大を図っていく方針であるため、業容に見合った人財の育成及び確保が出来ない場合には、サービスの質の低下による信用力の低下が生じ」
業態開発・店舗網拡大に対する人財不足がサービス品質や出店計画を制約するリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ただし、今後においても当社グループは積極的な業態開発及び店舗網の拡大を図っていく方針であるため、業容に見合った人材の育成及び確保が出来ない場合には、サービスの質の低下による信用力の低下が生じ、又は、出店計画どおりの出店が困難となり、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
業態開発・店舗網拡大に対する人材の育成・確保不足のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業容に見合った人材の育成及び確保が出来ない場合には、サービスの質の低下による信用力の低下が生じ、又は、出店計画通りの出店が困難となり、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
出店・業態開発の拡大に対して、人材不足がサービス品質と出店計画の制約となる可能性を示している。