食材の安全性・価格変動・安定調達
FY2016に初出。19回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-10-14。
クリエイト・レストランツ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「食材調達につきましては、原油高、円安、米国の政策動向、ロシアのウクライナ侵攻、天候要因等の複合的な要因により、価格の高騰の可能性及び供給が不安定となる可能性があります。」
従来の原油高、円安、地政学及び天候要因に加え、米国の政策動向を食材価格・供給不安定化の要因として明示した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、税制改正に伴う法人交際費の回復や訪日外国人の増加等により、堅調な需要が続いているものの、エネルギー資源価格の上昇、円安継続や異常気象に伴う原材料価格の更なる高騰等が見込まれることに加え、人財面での供給不足の状態が深刻化しつつあり、引き続き厳しい経営環境が予想されております。」
エネルギー資源価格、円安、異常気象による原材料価格のさらなる高騰と、人財供給不足の深刻化を調達・コスト環境のリスクとして示している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、税制改正に伴う法人交際費の回復や訪日外国人の増加等により、堅調な需要が続いているものの、エネルギー資源の上昇や円安継続に伴う原材料価格の更なる高騰等が見込まれることに加え、人財面での供給不足の状態が深刻化しつつあり、引き続き厳しい経営環境が予想されております。」
堅調な需要を記載する一方、エネルギー資源の上昇、円安に伴う原材料価格のさらなる高騰、人財供給不足の深刻化を調達環境のリスクとして示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「国内では円安に起因するインフレや2024年問題に伴う物流制約、少子高齢化に伴う労働人口の減少等により、景気動向は不透明な状況が続いております。」
従来の円安・地政学リスク・原材料価格高騰に加え、2024年問題による物流制約と労働人口減少を調達・供給環境の要因として明示している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「為替市場の円安進行や2024年問題に伴う物流制約、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う地政学的リスク等による原材料や資源価格の高騰等の継続により、景気動向は不透明な状況が続いております。」
従来の円安、地政学的リスク、原材料価格高騰に加え、2024年問題に伴う物流制約を調達・供給環境の要因として明示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、為替市場の円安進行や、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う地政学的リスク等による原材料や資源価格の高騰等が続いており、景気動向は依然として不透明な状況が継続しております。」
食材調達リスクについて、円安進行、ロシア・ウクライナ情勢の長期化及び地政学的リスクを背景とする原材料・資源価格の高騰が続いていると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、原材料価格の高騰、人件費や光熱費等の上昇などに加え、依然として消費の低迷が見受けられ、引き続き厳しい経営環境が予想されます。」
原材料価格の高騰に加え、人件費・光熱費の上昇や消費低迷を明示し、調達・コスト環境の厳しさを具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「世界的な資源価格の高騰による物価上昇や、国際情勢の緊迫化がもたらす地政学的リスクの顕在化等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
資源価格高騰による物価上昇と地政学的リスクを、食材・調達環境に関わる外部要因として引き続き示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「食材調達につきましては、原油高、円安、ロシアのウクライナ侵攻、天候要因等の複合的な要因により、価格の高騰の可能性及び供給が不安定となる可能性があります。」
従来の安全性・原材料価格・需給変動に加え、原油高、円安、ロシアのウクライナ侵攻を含む複合要因により、価格高騰と供給不安定化の可能性を明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ただし、食材に係わる安全性の問題や、諸原材料価格の高騰による食材市況の変動激化等の事態が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
食材の安全性、需給変動、原材料価格高騰による調達リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「残留農薬や鳥インフルエンザ等に代表されるように、その安全性が特に問われる環境下にあり、以前にも増して安全な食材の確保が重要になっております。」
食材の安全性、需給変動、原材料価格高騰に加え、残留農薬や鳥インフルエンザを具体例として調達リスクを引き続き認識している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ただし、食材に係わる安全性の問題や、諸原材料価格の高騰による食材市況の変動激化等の事態が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
食材の安全性、需給変動、原材料価格高騰による調達リスクを継続して認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ただし、食材に係わる安全性の問題や、諸原材料価格の高騰による食材市況の変動激化等の事態が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
食材の安全性、需給変動、原材料価格高騰による調達リスクを継続して認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「食材に係わる安全性の問題や、諸原材料価格の高騰による食材市況の変動激化等の事態が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
食材の安全性、天候や需要による需給変動、原材料価格高騰を一体的な調達リスクとして記載している。