とらふぐ価格高騰による原価率上昇
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
関門海がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「利益面では、売上高は増加したものの、原材料費の高騰、45周年フェア等や本部に係る売上高の割合増加などによる原価率上昇に伴い、売上総利益は3,434百万円（前期比2.1％減）となりました。」
原材料費高騰と高原価率商品の販売により原価率が上昇し、売上総利益は前期比2.1％減となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面においては、売上高は増加しましたが、継続する原材料価格の高騰や45周年フェア等による原価率上昇に伴い売上総利益は1,239百万円（前年同中間期比0.1％増）となりました。」
継続する原材料価格の高騰と45周年フェアによる原価率上昇が記載され、売上高が増加する中でも売上総利益は前年同期比0.1％増にとどまった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、養殖事業者と連携し、当社特許技術などを活用した協力を行うことにより育成したとらふぐを主に使用しておりますので、今後、とらふぐ相場が大きく変動した場合にもその影響を最小限に抑えることができます。」
とらふぐ相場変動への対応方針を継続して記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、養殖事業者と連携し、当社技術協力により育成したとらふぐを主に使用しておりますので、今後、とらふぐ相場が大きく変動した場合にもその影響を最小限に抑えることができます。」
養殖事業者との連携と自社技術で育成したとらふぐの使用により、相場変動の影響を抑える方針を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「店舗売上高増加に加え原価率改善により売上総利益は608百万円（前年同四半期比43.8％増）となりました。」
原価率改善により売上総利益は608百万円、前年同期比43.8％増となり、食材価格・原価率上昇への対応効果を記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「店舗売上高増加に加え原価率改善等により、売上総利益は2,795百万円（前年同期比83.2％増）となりました。」
原価率改善により売上総利益が前年同期比83.2％増となった。養殖事業者との連携や調達力を背景に、価格高騰・原価率上昇への対応効果を記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「店舗売上高増加に加え原価率改善により売上総利益は1,836百万円（前年同四半期比794百万円増）となりました。」
原価率改善により売上総利益が前年同期比794百万円増加し、食材価格・原価率上昇への対応効果を記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、養殖事業者と連携し、当社技術協力により育成したとらふぐを主に使用しておりますので、今後、とらふぐ相場が高騰した場合にもその影響を抑えることができます。」
養殖事業者との連携と技術協力による育成とらふぐの利用を、相場高騰による損益影響を抑える手段として再確認している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「原価率は引き続き原価統制を行ったこと等により、前年同四半期比1.0ポイント減少し、30.3％となりました。」
原価統制の継続により、原価率が前年同四半期比1.0ポイント低下した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「原価率は、引き続き原価統制を徹底したこと等により、前年同四半期比0.9ポイント減少し30.0％となりました。」
原価統制の継続により原価率が前年同四半期比0.9ポイント低下し、価格・食材コストによる原価率上昇への対応効果を記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「引き続き原価統制を徹底するとともに、お客様来店数増加に伴う店舗ロスの減少、原価の低い直営店舗売上高の割合が上昇したことにより、原価率は前年同四半期比1.6ポイント減少し、29.8％となりました。」
原価統制の徹底、店舗ロスの減少、直営売上高構成比の上昇により、原価率上昇への対応効果を記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「とらふぐ相場は年・月によって大きく変動するため、他のとらふぐ料理専門店は相場変動により損益へ大きな影響を受ける場合がありますが、その点当社グループは、養殖事業者と連携し、当社技術協力により育成したとらふぐを主に使用しておりますので、今後、とらふぐ相場が高騰した場合にもその影響を抑えることができます。」
とらふぐ相場高騰への対応として、養殖事業者と連携して育成したとらふぐを主に使用し、相場高騰時の損益影響を抑制できると説明している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「メニュー改訂や原価統制の強化により原価率が1.3％低下し、41百万円の利益を改善することができました。」
メニュー改訂と原価統制の強化により原価率が1.3％低下し、原価上昇への対応効果を記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「原価では引き続きメニュー改訂や原価統制をさらに強化した結果、原価率が前年同四半期比1.8％低下したことにより26百万円の利益を改善することができました。」
メニュー改訂と原価統制の強化により、原価率が前年同四半期比1.8％低下し、原価上昇への対応効果を記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「原価統制の強化、飲料メニューの改定等により、原価率は前年同四半期比2.7％改善することができました。」
原価統制の強化や飲料メニュー改定により、原価率が前年同四半期比2.7％改善した。原価上昇リスクへの対処効果を記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「販売価格を据え置いたことに加え、閑散期需要確保のため比較的割安な商品を提供したことにより、原価率は、直営店舗で前年比1.2ポイント上昇、全体では原価率の高いフランチャイズ事業の売上シェアが高くなったこともあり前年比2.9ポイント上昇しました。」
販売価格を据え置く一方で高品質食材や割安商品の提供を行い、原価率が直営で1.2ポイント、全体で2.9ポイント上昇し、営業利益も前期比1.8％減となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「主要食材であるとらふぐは、期首から引き続き大幅に相場が上昇しており、これに対してとらふぐの一括仕入や在庫政策による原価抑制は行ったものの、売上総利益を42百万円押し下げました。また、野菜の品質向上の徹底、オペレーション向上を目的とした商品の加工度を高めたことや、原価率の高い高付加価値商品導入等を行いましたが、販売価格への転嫁を行わなかったことにより、原価率が上昇いたしました。」
とらふぐ相場の高騰が続き、対策を講じたものの売上総利益を42百万円押し下げた。加工度向上や高付加価値商品導入に加え、販売価格へ転嫁しなかったことによる原価率上昇も記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間は、昨今のとらふぐ相場変動の影響は当社の調達戦略により限定的であったものの、その一方で、オペレーション向上を目的として商品の加工度を高めたことや原価率の高い高付加価値商品導入等による原価率の上昇に伴い当社の売上原価が前年同四半期比80百万円増加しました。」
とらふぐ相場変動の影響は限定的とする一方、商品の加工度向上や高付加価値商品の導入により原価率が上昇し、売上原価が前年同四半期比80百万円増加した。 - FY2017-Q1コスト上昇要因が変化有価証券報告書
「昨今のとらふぐ相場変動の影響は当社の調達戦略により限定的であったものの、その一方で、オペレーション向上を目的として商品の加工度を高めたことや原価率の高い高付加価値商品導入等による原価率の上昇」
とらふぐ相場変動の影響は限定的とする一方、商品の加工度向上や高付加価値商品の導入が原価率上昇要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「とらふぐ相場の予想以上の高騰や新たな季節メニューの上質化による原価率の上昇を吸収しきれなかった」
市場価格高騰が実際に原価率上昇として業績に影響したと記載している。